インデックスETFと高配当ETFをどちらにするかで迷い続けている人は多い。この記事を読むと、「どちらが優れているか」ではなく「自分の運用目的に応じてどう使い分けるか」の判断軸が整理できる。比率の決め方まで含めて具体的に示す。
インデックスETFと高配当ETFは対立軸ではなく、運用フェーズと目的によって役割が変わる。「何のために持つか」が決まらないまま比率を議論しても、答えは出ない。
「どちらがいい」という問い自体が設計を遠ざける
インデックスETFと高配当ETFのどちらを選ぶべきかを調べると、様々な比較が出てくる。トータルリターン（値上がり益と分配金（ETFが出す受け取り）の合計）ではインデックスが優位、安定収入には高配当が向いている——という整理はよく見かける。ただ、この比較は前提が抜けている。「何のために運用しているのか」という問いだ。
たとえばNISA成長投資枠を使って20年後の老後資金を作りたい40代と、すでに一定の資産を持ちながら毎月の生活費の一部をETFで補いたい40代では、同じ「高配当ETFを買う」という行動の意味がまったく異なる。前者にとっての高配当ETFはリターンの一部を分配金として受け取ることで複利効果（運用益が再投資されて雪だるま式に増える仕組み）を薄める可能性があり、後者にとっては収入の安定化という明確な役割がある。
判断の起点は「自分は今、資産形成期か、取り崩し期か、収入補助が目的か」の三択に絞られる。この三つを軸に、以降で設計パターンを整理する。
資産形成期：インデックスETFをコアに置く理由
40代で老後や大きな支出に向けて資産を積み上げる段階にある場合、インデックスETFをコアにするのが理にかなっている理由は主に二つある。
一つ目は複利効果の最大化。インデックスETFの多くは分配金の再投資型か、分配金が低く抑えられた設計になっている。国内で手に入る選択肢でいえば、東証に上場している「上場インデックスファンド世界株式（MSCI ACWI）」や「MAXIS全世界株式（オール・カントリー）上場投信」は全世界株（世界中の株式を1本で持てるETF、MSCIオール・カントリー等の指数に連動）として機能しつつ、信託報酬（ETFを保有している間かかる年間コスト）も0.15%前後と低い水準にある。分配金を受け取るたびに課税が発生する（NISA口座内なら非課税）ため、課税口座での運用ならなおさら再投資の効率が落ちにくい設計が望ましい。
二つ目は時価総額加重（会社の規模が大きいほど多く持つ仕組み）による自動的なリバランス（配分比率を元の設定に戻す作業）。成長した企業の比率が自動的に上がり、縮小した企業が比率を下げる構造は、長期保有において余計な判断コストを省く。
この段階での高配当ETFの位置づけはサテライト、つまりコアに対して補完的なポジションになる。ポートフォリオ全体の20〜30%程度を上限にセクター（業種・分野）の偏りに注意しながら加えるなら、値動きの異なる資産を組み合わせるという意味での分散（複数に分けてリスクを薄める）効果は多少期待できる。ただし高配当ETFは金融・エネルギー・公益セクターへの集中が起きやすく、インデックスとの重複チェックは欠かせない。
取り崩し期：役割が逆転するケース
リタイアが近づいた、あるいは既にリタイアして資産を使いながら運用を続けている状況では、「値上がり益を待つ」という前提が崩れる。このフェーズでは毎年一定額を売却するか、分配金を生活費に充てるかという現実的な問いが出てくる。
定率売却（毎年資産の3〜4%を売却する方式）で対応するならインデックスETFのままでも機能する。ただし、株価が下落した局面での売却はドローダウン（ピークからの下落率）の影響をダイレクトに受ける。インデックスETFで資産全体のボラティリティ（値動きの大きさ）が高い状態のまま取り崩しに入ると、資産が底をつくリスクは統計的に高まる。
このフェーズで高配当ETFをコアに引き上げる論拠はここにある。株価が下落していても分配金の受け取りがある程度続くなら、元本を削る頻度を下げられる可能性がある。東証上場の高配当ETF（例：「NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信」など）は利回り（今の値段に対する受け取り割合）が3〜4%台のものもあり、NISAの成長投資枠で非課税のまま受け取れるのは実際の手取りに影響する。
ただし高配当ETFの分配金は企業業績に連動して変動する。景気後退局面では減配や分配金停止のリスク（想定よりブレる可能性）もある。「高配当にしたから安心」ではなく、分配金の安定性という観点でETFの組み入れ企業の傾向や過去の分配実績を確認する手間は必要になる。
収入補助目的：高配当をコアにしつつインデックスで成長を残す
会社員を続けながら副収入や生活費の一部を補いたいという目的の場合、高配当ETFがコアになるのは自然な設計だ。ただし、この目的でよくある失敗は「利回りの高さだけで選ぶ」こと。利回りが高いETFは、分母である価格が下落している場合にも数字が上がる。AUM（ETFが運用している資産の総額）が小さく、スプレッド（売値と買値の差）が広いETFは、価格の透明性という観点でも注意が必要になる。
設計パターンの一例を示す。
| 目的 | コア | サテライト | コア比率の目安 |
|---|---|---|---|
| 資産形成（20年以上） | インデックスETF | 高配当ETF | 70〜80% |
| 取り崩し移行期（5〜10年前後） | インデックスETF＋高配当ETF混在 | 債券ETF等 | 各40〜50% |
| 収入補助（現役継続中） | 高配当ETF | インデックスETF | 60〜70% |
この表はあくまで設計の出発点で、個人の収入・支出・他の資産とのバランスによって変わる。注意したいのは、この比率を「決めたら変えない」ものとして固定しないこと。5年ごとに自分のフェーズを確認し、必要であれば比率をシフトさせるというサイクルが機能する。
収入補助目的でインデックスETFをサテライトに残す意味は、インフレへの対応にある。高配当ETFだけでは長期的な物価上昇に対して資産が目減りするリスクがあり、インデックスETFを一定割合持つことでその緩衝材になる。
高配当ETFに潜むリスクを設計に織り込む
高配当ETFを組み合わせに加える場合、リスクを整理しておく必要がある。主なものは三点。
セクター集中のリスク：国内の高配当ETFは金融・商社・通信に偏りやすい。これらは景気循環との連動が強く、特定の経済ショックで同時に下落する可能性がある。インデックスETFと組み合わせる際は、同じセクターへの二重投資になっていないかをチェックする。
分配金の変動リスク：利回り3〜4%に見えても、業績が悪化した年度に分配金が半減するケースはある。過去5〜10年の分配金実績を確認し、安定して出ているかどうかを確かめる手順を省かない。
為替リスク（海外ETFを選ぶ場合）：国内に同等の選択肢がない高分散型の高配当ETFを求める場合、米国上場のVYM（バンガード・米国高配当株式ETF）などに目が向くことがある。ただし東証上場の高配当ETFも選択肢が増えており、為替ヘッジなしの海外ETFを選ぶ場合は円高局面でのリターン低下をあらかじめ想定に入れておく必要がある。
これらのリスクは「だから高配当ETFを持つな」という意味ではない。目的と比率が明確なら、リスクは管理可能な範囲に収まる。
よくある誤解
「インデックスETFは守り、高配当ETFは攻め」と捉えてしまうケース
インデックスETFは市場全体に連動するため安全に見え、高配当ETFは利回りが高いから積極的な運用に見える——という印象は理解できる。ただ実際には、高配当ETFは値動きの大きさ（ボラティリティ）がインデックスと比べて特に小さいわけではなく、セクターによっては下落耐性が低い。2020年3月のような急落局面では、金融・エネルギー中心の高配当ETFはインデックス以上に下落した例もある。
「高配当＝安定」という等式は成り立たない。では何を見るかというと、分配金の安定性・組み入れセクターのバランス・過去のドローダウンの三点を組み合わせて判断する。ETFのファクトシートや運用会社の月次レポートには基本的にこれらの情報が載っている。選ぶ前に一度確認する習慣が、設計の精度を上げる。
まとめ
インデックスETFと高配当ETFの使い分けは、「どちらが優れているか」ではなく「自分が今どのフェーズにいるか」で決まる。資産形成期ならインデックスをコアに、取り崩し期や収入補助が目的なら高配当の比率を引き上げる——この軸を持つだけで、銘柄選びの前に設計が整う。
ETF戦略ナビゲーター
出典：インデックスETF vs 高配当ETF の使い分けどちらが優れているか、
ではなく「どう使うか」
インデックスETFと高配当ETFは対立するものではありません。 あなたの現在の「運用フェーズ」と「目的」によって、最適な組み合わせ比率は劇的に変わります。 まずは、あなたの現在の状況を選択して、最適なポートフォリオ設計を確認しましょう。
目的別ポートフォリオ・シミュレーター
あなたの現在の運用目的（フェーズ）を選択してください
推奨ポートフォリオ比率
主な目的
資産の最大化、複利効果の享受
運用設計のポイント
分配金を抑えて再投資効率を高め、世界経済の成長を丸ごと取り込む戦略です。高配当はサテライトとして補完的に利用します。
具体的なアクション
- 分配金の再投資効率が高い全世界株ETFなどを選ぶ
- コスト（信託報酬）0.15%以下の銘柄を優先
- 高配当はセクター分散（偏り回避）のために一部加える程度に留める
インデックス vs 高配当：機能の違いを理解する
「守りのインデックス、攻めの高配当」は誤解です。機能的な違いを視覚的に比較します。
資産成長とキャッシュフローのイメージ
注意すべき3つのリスク
国内の高配当ETFは金融・商社・通信に偏りやすい傾向があります。これらは景気敏感株が多く、特定のショックで同時に下落する可能性があります。インデックスと組み合わせる際は、業種が重複しすぎていないかチェックが必要です。
利回りが高くても、業績悪化で減配・無配になることがあります。「高配当＝安定」ではありません。過去5〜10年の分配金実績を確認し、安定性を確かめることが重要です。
分配金を受け取るたびに課税（約20%）されます。資産形成期に高配当ETFを多用すると、税金分だけ再投資効率が落ちます。NISA枠（非課税）の活用や、信託報酬の低い銘柄選びがカギとなります。
結論：迷わない運用の秘訣
「どちらが良いか」という問い自体が、適切な設計を遠ざけます。
重要なのは、5年ごとに自分のフェーズを確認し、必要であれば比率をシフトさせることです。
