テクノロジー株ETFのXLKは、分配金が多い・少ないを語るより先に、いつ権利が確定し、いくら受け取り、税引後がいくら残るかを押さえる必要がある。本記事は、その計算と読み方を自分で再現できる形に落とし込む。
価格が下がれば利回りの数字は上がる。表示されている利回りを眺めて判断するのではなく、TTM（過去12か月）で分配金を合計し、税引後を差し引き、購入価格ベースで見直す。それだけで「毎月いくら入るか」のズレは大半が潰れる。
分配スケジュール｜いつ・何回もらえるか
XLKの分配頻度は年4回（四半期）だ。 米国ETFは「権利落ち日（Ex-Date）」を境に、分配金を受け取れる人と受け取れない人が分かれる。権利落ち日より前に保有していることが条件になる。
2026年の分配スケジュール（予定）
※日付はState Streetの分配スケジュール（Calendar Year 2026）に基づく。
| 回 | 権利付き最終日（目安） | 権利落ち日（Ex-Date） | 権利確定日（Record Date） | 支払予定日（Payable Date） |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 2026/3/20 | 2026/3/23 | 2026/3/23 | 2026/3/25 |
| 2 | 2026/6/19 | 2026/6/22 | 2026/6/22 | 2026/6/24 |
| 3 | 2026/9/18 | 2026/9/21 | 2026/9/21 | 2026/9/23 |
| 4 | 2026/12/18 | 2026/12/21 | 2026/12/21 | 2026/12/23 |
権利確定日（Record Date）は、ファンドが株主名簿を照合して受給権者を確定する日だ。日本の国内ETFで言う「決算日」とは別の概念なので、混同しないようにしたい。State Streetのスケジュール自体も、Ex-Date／Record Date／Payable Dateで整理されている。
具体例：2026年3月分を取りに行く場合
権利落ち日が3/23（月）なら、3/23に買っても分配はもらえない。前営業日（3/20）の引けまでに保有しておく必要がある。権利落ち日当日は「分配権利が落ちた状態」で取引が始まるため、その日に買った人には分配の権利が付かない。
参照：SPDR Dividend Distributions（スケジュール掲載ページ）
参照：SPDR Dividend Distribution Schedule（PDF）
参照：XLK 公式ファンドページ（Distribution Frequency など）
分配金の実績と計算の仕方
分配金は固定給ではない。XLKが保有する銘柄から入る配当（＋一部利息等）の結果として、四半期ごとに変動する。利回りを計算するときはTTM（過去12か月合計）で集計してから行うのが基本だ。
直近1〜2年の分配金実績（1口あたり）
StockAnalysisの配当履歴（Ex-Date／Pay Date／金額）より。
| Ex-Date | Pay Date | 分配金（$ / 口） |
|---|---|---|
| 2025/12/22 | 2025/12/24 | 0.21883 |
| 2025/9/22 | 2025/9/24 | 0.17893 |
| 2025/6/23 | 2025/6/25 | 0.19875 |
| 2025/3/24 | 2025/3/26 | 0.18745 |
| 2024/12/23 | 2024/12/26 | 0.19298 |
| 2024/9/23 | 2024/9/25 | 0.19926 |
| 2024/6/24 | 2024/6/26 | 0.20000 |
| 2024/3/18 | 2024/3/21 | 0.16960 |
TTM（過去12か月）の考え方と計算式
TTMは直近4回（四半期）の分配金を合計するだけで作れる。
TTM分配金（$）＝直近4回分配金の合計 TTM分配利回り（%）＝TTM分配金 ÷ 現在価格 × 100
XLKの場合（例）、直近4回（2025/3・6・9・12）の合計は 0.18745 ＋ 0.19875 ＋ 0.17893 ＋ 0.21883 ＝ 0.78396（$ / 口）。
サイトに表示されている利回りをそのまま信じるとズレる理由は3つある。
まず使っている分配金が違う。直近1回を年換算（×4）しているサイトもあれば、TTMで足しているサイトもある。次に分母（価格）が違う。NAV（基準価額）で割る表示もあれば、市場価格で割る表示もある。State StreetはFund Distribution Yieldを「過去365日の分配合計÷NAV」として定義している。最後にタイミングが違う。価格が動けば利回りも動く。XLKは値動きが大きい側なので、同じTTMでも利回りが日々揺れる。
参照：XLK 分配履歴（Ex-Date/Pay Date/金額）
参照：XLK 公式ファンドページ（Distribution Yield / SEC Yield 定義含む）
税引後の手取りはいくらか
XLKは米国ETFなので、税金は「米国での源泉」と「日本での課税」の2段構えが基本になる。ここを曖昧にすると、毎月いくらの見積もりが確実に崩れる。
原則：課税口座だと二重課税、NISAでも米国側は残る
課税口座（特定口座など）では、米国で源泉（一般に10%）が引かれた後の金額に対して、日本で20.315%が課税される。外国税額控除を確定申告で使えば二重課税を調整できるが、上限や条件がある。NISA口座は日本側が非課税のため外国税額控除の対象外となり、米国源泉分は基本的に残る。
数値例：XLKを100口持っていて、分配が$0.21883だった場合（2025/12の分配実績を使用）
税引前受取：0.21883 × 100 ＝ $21.883
A）NISA口座（日本非課税、米国源泉のみ） 米国源泉（10%）：$21.883 × 0.10 ＝ $2.1883 手取り：$21.883 × (1 − 0.10) ＝ $19.6947
B）特定口座（源泉あり）で二重課税調整をしない場合（概算） 米国源泉（10%）後の金額：$21.883 × 0.90 ＝ $19.6947 日本課税（20.315%）：$19.6947 × 0.20315 ＝ $4.0009 手取り：$21.883 × (1 − 0.10) × (1 − 0.20315) ＝ $21.883 × 0.717165 ≒ $15.69
C）特定口座で外国税額控除がフルに効いた場合（上限等により満額にならない場合あり） 実務上は確定申告で調整する話であり、満額戻るとは限らない。目安として「最終的に日本課税（20.315%）相当に近づく」ケースを想定すると、手取り ≒ $21.883 × (1 − 0.20315) ＝ $17.4375
押さえておくべき点は2つ。NISA＝完全非課税ではなく米国源泉は残る。課税口座は外国税額控除を使わないと米国10%＋日本20.315%が順に引かれ、手取りは約71.7%まで下がる。どちらが得かは、外国税額控除を使えるか（使える所得税額があるか）まで含めて決まる。
参照：SBI証券｜外国税額控除について（NISAは対象外の注意）
参照：楽天証券｜外国税額控除（NISAは適用外の注意）
参照：常陽銀行コラム｜NISAと外国税額控除（米国10%源泉・NISAは控除不可の説明）
利回りの数字に惑わされないための読み方
利回りは「今の価格に対して、過去の分配がどれくらいか」を見ているだけで、将来の分配を保証しない。さらに、同じ利回りでも基準が2つある。
基準価額ベース vs 購入価格ベース
表示利回り（多くは現在価格 or NAVベース）は、いま買う人の目線だ。購入価格ベース（Yield on Cost）は、自分がいくらで買ったかの目線になる。
XLKのTTM分配が$0.78396として、たとえばSSGAが公表しているNAV $141.00（2026/2/26時点）で計算すると 0.78396 ÷ 141.00 ＝ 約0.556%。仮に$100で買っていた人なら 0.78396 ÷ 100 ＝ 約0.784%。同じETFでも見える利回りが変わるのは当然だ。
「利回りが高い＝良い銘柄」ではない理由
利回りが上がる典型は「分配が増えた」ではなく「価格が下がった」である。セクターETFはテーマの逆風で価格が落ちやすく、利回りだけ見て飛びつくとトータルリターン（値上がり益＋分配）が負ける。
また、分配の中身にも注意が要る。米国ETFの分配は、普通分配（Ordinary Income）に加えて、資本の払い戻し（Return of Capital）やキャピタルゲイン分配（Capital Gain Distribution）が混ざることがある。Return of Capitalは元本の切り崩しに近い性質を持つため、利回りの数字だけ見て判断するのは危うい。
分配金目的で確認すべき3つの数字（条件分岐）
毎回の入金額が目的なら、まずTTM分配金（過去12か月の合計）を出し、税引後で月割りする。その上で「過去4回の振れ幅」を見て、ブレに耐えられるかを確認する。
将来のペース感が知りたいなら、30 Day SEC Yield（直近30日から年率換算）も併記する。ただしこれは最近の状態を示す指標で、TTMとは役割が違う。
分配も欲しいが資産を増やすのが主目的なら、利回りより経費率（コスト）とトータルリターンを優先する。XLKの経費率は0.08%で、ここは強み側だ。
参照：XLK 公式ファンドページ（SEC Yield / Distribution Yield / 経費率）
参照：XLK 分配履歴（TTM計算に使用）
NISAでの受け取りと再投資の考え方
XLKをNISAで持つ場合、分配金は日本側の課税なしで受け取れる一方、米国源泉（10%）は残り、外国税額控除は使えない。分配金を生活費の足しにするより、再投資して複利を積むほうが構造として整合しやすい。
判断は二択でシンプルに考えられる。
再投資するなら、分配金を受け取ったタイミングでXLK（またはコアETF）へ回す。年4回の分配に合わせて買付のルーティンを作ればよい。
使うなら、XLK単体に入金の安定を期待しすぎないほうがいい。価格変動も分配変動もあるため、固定額の入金を設計したい場合は、分配以外の取り崩しルールもセットで持つ必要がある。
参照：SBI証券｜外国税額控除について（NISAは対象外の注意）
参照：楽天証券｜外国税額控除（NISAは適用外の注意）
よくある誤解
誤解：「権利落ち日に買えば分配金がもらえる」
理由：権利落ち日は、名前の通り権利が落ちた状態で取引が始まる日だ。分配を受け取る権利は、権利付き最終日までに保有していた人に付く。 実際：2026年3月のEx-Dateが3/23なら、3/23に買った人は対象外になる。目安は前営業日（3/20）引けまでの保有だ。 対処：分配を取りに行くなら、権利落ち日と自分の買付日を照合してから買う。迷うなら公式スケジュールをその都度確認する。
まとめ
XLKの分配は年4回で、権利落ち日より前に保有していないと受け取れない。実績はTTMで合計し、価格で割って利回りを出すのが基本だ。税引後はNISAでも米国源泉が残る点が落とし穴になる。次は「XLKを他の米国テックETFとどう使い分けるか」を整理する。
XLK 分配金・利回り解説ダッシュボード
1. 記事の概要と基本データ
テクノロジー株ETF「XLK」の分配金について、単なる表面上の利回りではなく、「いつ権利が確定し、いくら受け取り、税引後がいくら残るか」を正確に把握するためのインタラクティブリポートです。本ページを操作することで、計算と読み方を直感的に理解し、より精度の高い資産運用設計が可能になります。
2. 2026年 分配スケジュール
分配金を受け取るために最も重要なのは「タイミング」です。以下の表は2026年の予定スケジュールです。米国ETFは「権利落ち日（Ex-Date）」を境に受給権が分かれます。権利落ち日に買っても分配金はもらえません。必ず前営業日の引けまでに保有している必要があります。
| 回 | 権利付き最終日 (目安) ※この日までに買う！ |
権利落ち日 (Ex-Date) ※この日では遅い |
支払予定日 (Pay Date) |
|---|---|---|---|
| 1 | 2026/03/20 (金) | 2026/03/23 (月) | 2026/03/25 |
| 2 | 2026/06/19 (金) | 2026/06/22 (月) | 2026/06/24 |
| 3 | 2026/09/18 (金) | 2026/09/21 (月) | 2026/09/23 |
| 4 | 2026/12/18 (金) | 2026/12/21 (月) | 2026/12/23 |
3. 利回り計算シミュレーター
表示されている利回りをそのまま信じるとズレが生じます。正しい利回りは「TTM（過去12か月合計）分配金 ÷ 現在価格 × 100」で計算します。以下のスライダーで株価を動かし、「価格が下がると利回りが上がる（増配とは限らない）」という逆相関のメカニズムを確認してください。
式: $0.78396 (TTM分配金) ÷ 選択価格 × 100
4. 税引後の手取り額シミュレーター
XLKは米国ETFのため、「米国での源泉税(10%)」と「日本での課税(20.315%)」の二重課税が基本となります。NISA口座でも米国の10%は引かれます。保有口数と口座タイプを選択し、実際に手元に残る金額（手取り）を計算してみましょう。
年間シミュレーション結果 (TTMベース)
※概算値です。為替や個人の所得状況により実際とは異なる場合があります。
5. 投資判断のための3つのポイント
NISAでの再投資が基本
NISAでも米国源泉税(10%)は回避できず、外国税額控除も使えません。分配金を消費するより、非課税枠を活かして再投資し複利を狙うのが構造的に合理的です。
高利回り＝良い銘柄ではない
セクターETFはテーマの逆風で価格が落ちやすく、結果として利回りが高く見えることがあります。利回りだけでなく、トータルリターンと経費率(0.08%)を評価軸にしましょう。
権利落ち日の誤解をなくす
「権利落ち日に買えばもらえる」は間違いです。権利落ち日は「権利が落ちた状態」で始まる日です。必ず直前の営業日（権利付き最終日）の引けまでに買付を完了させましょう。
