高配当ETFは「配当利回りの高い銘柄」にまとめて投資できるため、株初心者からも人気。
ただ、「実際いつ配当がもらえるの？」「1口だけ持っていたら年間いくら入るの？」といった疑問を持つ人も多いはず。

そこで本記事では、主要な日本の高配当ETFについて 配当金の支払い月と受取金額がひと目でわかる早見表 を作成しました。
・年間で配当は何回あるのか
・1口、10口、そして満額NISA（360万円分）を投資した場合に、税引後で手取りいくらになるのか

初心者でもイメージしやすいように、わかりやすく整理して解説します。

保存版の決定版として、配当スケジュールをひと目で確認できる表やシミュレーションを掲載しています。配当金生活に興味がある方は、ぜひブックマークして参考にしてください。

高配当ETFとは？

配当利回りの高い株式を集めた株式指数に連動するETF（上場投資信託）です。
例えば「日経平均高配当株50指数」は、日経平均採用銘柄のうち予想配当利回りが上位50銘柄で構成されています。この指数に連動するETFとして有名なのが、NEXT FUNDS 日経平均高配当株50 ETF（1489）です。

ほかにも、

• 野村日本株高配当70指数（予想利回り上位70銘柄で構成）に連動するETF
• MSCIジャパン高配当利回り指数に連動するETF

など、さまざまな高配当株指数に投資できる商品が存在します。

魅力とポイントを整理すると

このETFを買うことで、少額からでも複数の高配当株に分散投資でき、定期的に配当（金銭の分配）を受け取れます。
ただし、ETFごとに配当の支払い頻度や時期が異なるため、「どの月にいくら配当金がもらえるのか」を把握しておくことが重要です。

本記事では、主要ETFの配当月や利回りを整理し、実際に配当金の受取額をシミュレーションして解説していきます。

配当月と配当額の早見表（主要高配当ETF）

まずは、日本株の主要な高配当ETFについて、配当の支払い月（頻度）と1口あたりの配当金額の目安をまとめました。
この早見表を見れば、「1489の配当はいつ？」「399Aはどの月に出る？」といった疑問をすぐに解決できます。

ETFコード（名称）	配当頻度（配当月）	1口あたり配当金額のレンジ（直近実績）
1489（NEXT FUNDS 日経高配当50）	年4回（1月・4月・7月・10月）	数円〜約40円（四半期ごと。小さい回は数円、大きい回は30〜40円程度）
1577（NEXT FUNDS 日本株高配当70）	年4回（1月・4月・7月・10月）	約50円〜約650円（四半期ごと。期末反映時は数百円になることも）
399A（上場インデックス 日経高配当50）	年2回（4月・10月）	— ※2025年7月上場の新ETF。今後は1489と同水準（利回り3%台）と予想
1478（iシェアーズ MSCI日本高配当）	年2回（2月・8月）	約40円〜50円（直近実績は38〜52円）
2558（MAXIS 米国株式 S&P500）	年2回（6月・12月）	約120円〜130円（年間合計は約256円〈利回り約1.0%〉）

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※上記は執筆時点（直近数年）の実績を基にした目安です。配当金額は市況や組入銘柄の配当方針によって変動するため、将来の支払いを保証するものではありません。

配当頻度の違いに注目

ETFごとに配当の回数や支払い月は異なります。

• 1489・1577 … 年4回（1月・4月・7月・10月）
• 1478 … 年2回（2月・8月）
• 399A … 年2回（4月・10月、1489と異なる点に注意）
• 2558 … 年2回（6月・12月、米国株型）

また、配当額には回ごとの差もあります。
例えば1489は、1月や7月は数円程度ですが、4月や10月は30円台と大きめです。
1577では差がさらに顕著で、数十円の回もあれば500円を超える回もあります。これは多くの企業が3月決算で、4月や10月に期末配当が反映されるためです。

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➡ ポイント
配当スケジュールを把握しておけば、
「高配当ETFはいくらもらえるのか？」
「次の配当はいつか？」
といった疑問にもすぐ答えられます。

次章では、これらのETFを実際に保有した場合の具体的な受取金額シミュレーションを紹介します。

1口・10口・満額NISAの受取額シミュレーション

「年間どのくらいの配当収入になるのか？」をイメージしやすいように、シミュレーションを行いました。
ここでは主要ETFについて、1口・10口・満額NISA（360万円分投資）を保有した場合の年間配当額を、税引前と税引後（20.315%課税後）で比較します。

▼主要ETFの保有口数別・年間配当受取額（税引前／税引後）

ETFコード（直近利回り）	1口あたり	10口	360万円投資
1489（約3.4%）	約88円 ／ 約70円	約880円 ／ 約700円	約12.2万円 ／ 約9.7万円
1577（約3.1%）	約1,380円 ／ 約1,100円	約13,800円 ／ 約11,000円	約11.3万円 ／ 約9.0万円
399A（予想3%台）	約70円 ／ 約56円	約700円 ／ 約560円	約10.8万円 ／ 約8.6万円
1478（約2.5%）	約104円 ／ 約83円	約1,040円 ／ 約830円	約8.9万円 ／ 約7.1万円
2558（約1.0%）	約256円 ／ 約204円	約2,560円 ／ 約2,040円	約3.6万円 ／ 約2.9万円

※399Aは2025年7月に新規上場のため実績なし。表の数値は利回り3.0%と仮定した参考値です。

各ETFの具体例

• 1489（NEXT FUNDS 日経高配当50）
  年間配当は1口あたり約88円（税引前）、約70円（税引後）。
  10口で約700円、満額NISA（約1,391口）なら税引後で約9.7万円になります。
• 1577（NEXT FUNDS 日本株高配当70）
  1口で年間約1,380円（税引前）、税引後は約1,100円。
  10口で約1.1万円、満額NISA（81口程度）なら約9.0万円/年の手取り収入です。
• 399A（日経高配当50・新規ETF）
  実績はまだ不明ですが、仮に利回り3%とすると満額NISAで税引後8〜9万円の配当が見込めます。
  手取り水準は1489と近いイメージです。
• 1478（iシェアーズ MSCIジャパン高配当）
  年間で1口あたり約104円（税引前）、約83円（税引後）。
  10口で830円、満額NISA（約856口）なら年間約7.1万円です。
• 2558（MAXIS 米国株式 S&P500）
  1口で年間約256円（税引前）、約204円（税引後）。
  360万円投資（約140口）で手取りは約2.9万円となります。利回りは低めですが、米国大型株への安定投資として人気があります。

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利回り3%前後の高配当ETFに360万円を投じると、年間の手取り配当は約9万円前後が目安になります。
NISA口座であれば、本来かかるはずの約2万円の税金がそのまま手取りに上乗せされるため、非課税メリットは非常に大きいです。

一方で課税口座では20.315%の税金が差し引かれるため、表面利回り3%でも実際の手取り利回りは約2.4%に目減りします。

➡ 次章では、この「税金による差」がどれくらい影響するかをさらに詳しく見ていきましょう。

税金の影響と配当金のリアルな手取り額

その配当金には、通常20.315%（所得税＋住民税）の税金が源泉徴収されます。
課税口座で運用している場合、証券会社から支払われるのは税引後の金額です。つまり、配当は約2割減ってしまいます。

例えば1489の場合、1口あたりの配当は税引前で約88円ですが、実際の手取りは70円前後にとどまります。税金によって配当が削られる点は忘れないようにしましょう。

NISAを使えば非課税で受け取れる

一方で、NISA（少額投資非課税制度）を利用すれば、配当金は非課税でそのまま受け取れます。
先ほどのシミュレーションでも示したとおり、「本来払うはずの税金」がそのまま手取りに上乗せされるため、効果は大きいです。

例えば1577に360万円を投資した場合、課税口座だと年間の手取りは約9.0万円です。
しかしNISAなら税金約2.3万円がかからず、手取り約11.3万円をまるごと受け取れます。

NISAと高配当ETFの相性

新NISAの成長投資枠（年間最大360万円）では、株式ETFも非課税で運用可能です。
高配当ETFとは特に相性が良く、可能であればNISA枠での投資がおすすめです。

さらに配当を再投資して複利効果を狙う場合も、非課税メリットが効いてきます。
逆に課税口座で運用するなら、「思ったより手取りが少ない…」とならないように、税引後ベースで利回りを計算することが重要です。

国内ETFと海外ETFの税金の違い

• 日本株ETF … 国内課税20.315%のみで完結。
• 海外株式を組み入れるETF … 外国源泉徴収税が別途かかる場合あり。

例えば2558（MAXIS米国株式S&P500）は、実質的に米国株からの配当なので、米国での課税が加わるケースがあります。
その点、今回紹介したETFはいずれも国内課税のみでシンプルです。

毎月配当を受け取るには？（複数ETFの組み合わせ）

「せっかく高配当ETFを持つなら、毎月コンスタントに配当金が欲しい」と思う方もいるかもしれません。
結論から言うと、日本の高配当ETFを複数組み合わせれば、“ほぼ毎月” 配当金を受け取ることが可能です。

配当月の異なるETFを組み合わせる例

以下の4つを組み合わせると、年間8回の配当を受け取れます。

• 1577（年4回：1月・4月・7月・10月）
• 1478（年2回：2月・8月）
• 1489（年4回：1月・4月・7月・10月）※1577と同じタイミング
• 2558（年2回：6月・12月）

この組み合わせでは、1月・2月・4月・6月・7月・8月・10月・12月に配当金を受け取れます。
例えば、1月は1577と1489、2月は1478、6月は2558…という具合に、年間を通じて定期的な入金が見込めます。特に奇数月は手薄になりやすいですが、この組み合わせなら1月・7月（1577/1489）、2月・8月（1478）、4月・10月（1577/1489）、6月・12月（2558）と、バランスよくカバーできます。

「完全な毎月配当」は難しい？

ただし、国内ETFだけで毎月の配当を実現するのは難しいのが現実です。
3月・5月・9月・11月は主要ETFの配当がなく、どうしても空白が生まれます。

この穴を埋めたい場合は、以下のような選択肢があります。

• J-REIT系の毎月分配型ETF
• 米国高配当株ETF（例: SPYDは3月・6月・9月・12月に分配）

例えば3月・9月に配当のある米国ETFを組み合わせれば、国内ETFの空白月を補うことができます。

豆知識：海外ETFの配当と注意点

米国ETFを新NISAの成長投資枠で保有すれば、配当も非課税で受け取れます。
ただし、米国で10%の源泉税がかかる点や、為替リスクは無視できません。
また、毎月分配型ETFの中には「原資払戻し」による擬似配当もあるため、仕組みを理解してから投資することが大切です。

複数を組み合わせれば、年間の受取回数を増やすことは可能です。
完全な毎月配当は難しいものの、2ヶ月に1回以上のペースで入金があるだけでも精神的な満足度は高まります。
さらに複数ETFを持つことで、配当スケジュールの分散とセクター分散の両方を実現できます。配当時期と保有比率を意識したポートフォリオ設計も、一つの戦略といえるでしょう。

注意点（減配リスク・価格変動など）

配当収入を目的に高配当ETFを保有する場合、知っておくべきポイントがいくつかあります。

① 減配リスク

その配当金には、組み入れ企業の業績や配当方針に大きく左右されます。
例えば1577（高配当70）はコロナ禍で配当を出せず、ゼロの期がありました。
昨年まで高水準だったからといって、今後も続くとは限りません。市況が悪化すれば減配や無配もあり得ます。過去実績をそのまま当てにしすぎないよう注意が必要です。

② 価格変動リスク

高配当銘柄は「株価が下がっているから利回りが高い」というケースもあります。
ETF自体の基準価額も市場環境によって上下します。
長期保有で配当を狙う場合でも、含み損を抱えるリスクは常に意識しておきましょう。特に2020年のようにマーケット全体が急落すると、ディフェンシブとされる高配当ETFでも基準価額は大きく下がります。

③ 銘柄集中・構成の偏り

日本株高配当指数は、銀行や商社など特定業種に偏りやすい傾向があります。景気循環の影響を受けやすく、分散効果が十分でない場合もあります。
さらにETFによっては、構成上位の数銘柄がポートフォリオの大半を占めることもあります。利回りだけに注目せず、組入銘柄の顔ぶれやセクター分散も確認することが大切です。

④ 信託報酬などコスト

ETFには運用コスト（信託報酬）がかかります。
最近上場した399Aは年0.165%と低コストですが、従来の1489は約0.30%（変更予定あり）です。
長期で保有するほど信託報酬の差は効いてくるため、同じ指数を追うETFならコストの安さも選択基準に加えましょう。

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以上の点を理解したうえで投資すれば、高配当ETFは「配当を受け取りながら資産形成できる」魅力的な選択肢になります。
特に新NISAの拡充によって、大きな非課税枠を活用しやすくなりました。リスクと上手に付き合いながら、安定した配当を楽しむ投資スタイルを目指してみてください。