399A ETFとは？仕組み・特徴・投資先の全体像を解説

連動している指数やコスト、分配金の考え方。
あわせて、配当貴族型ETF（1494など）との違いにも触れながら、
399Aがどんな投資スタンスの人に向いているかを見ていく。

組入銘柄や業種バランス、分配金や流動性の注意点、
NISAで使う場合の相性まで、ひと通り確認していこう。

なぜ399Aが注目されているのか

高配当ETF（配当を多く出す株に投資する上場投資信託）には似た商品が多い。
ただ、だからこそ399Aの存在感がじわりと効いてくる。

まず、399Aは2025年7月24日に上場したばかりのETFで、日経平均高配当株50指数（配当利回りの高い銘柄を集めた指数）に連動するシンプルな設計だ。
この指数は、日経平均225（日本を代表する225銘柄の株価指数）の中から配当利回りが高い50社を選んで構成されている。

さらに、信託報酬（保有中にかかる運用コスト）が年0.165%とかなり低い。
そのため、類似する高配当ETFと比べても、コスト面で優位に立ちやすい。

加えて、分配金（ETFから支払われる配当）は年2回（4月・10月）。
売買もしやすく、NISAの成長投資枠（非課税で投資できる制度）でも使いやすい。

一方で、「持続型・高配当」と聞くと、配当貴族（長年配当を出し続けている企業群）のような複雑な仕組みを想像しがちだ。
しかし399Aは、日経平均高配当株50指数に淡々と連動するだけの、素直なETFにすぎない。

それでも、新規ETFとしての期待感と低コストが重なり、結果として注目度が高まっている。

399Aとは？（基本情報）

399Aの基本を整理しておこう。

399Aは、アモーヴァ・アセットマネジメント（国内大手の資産運用会社）が運用するETFだ。
正式名称は「上場インデックスファンド日経平均高配当株50（上場日経高配当50）」。

投資対象は日経平均高配当株50指数。
この指数では、日経平均225の中から配当利回りが高い50社を選び、毎年6月末に構成銘柄が見直される。

信託期間（運用の期限）は無期限で、東京証券取引所に上場している（市場・商品区分は「ETF・ETN」）。

取引は1口から可能。
また、NISAの成長投資枠で購入でき、配当控除（配当と税金を調整する仕組み）の対象にもなる。

運用方針は指数と同じ動きを目指すインデックス運用（指数に連動させる運用）だ。
分配金は、配当などの収益から経費を差し引いたうえで、原則全額を分配する仕組みになっている。

もっとも、将来の分配金が保証されているわけではない。
相場環境によって変わる点は、他のETFと同じだ。

比較対象「S&P/JPX 配当貴族指数」の特徴

比較対象として、S&P/JPX配当貴族指数（配当の安定性を重視した指数）にも触れておきたい。
399Aとよく比べられる「持続型」高配当の代表例だからだ。

この指数は、TOPIX（東証全体を広くカバーする株価指数）構成銘柄の中から、
10年以上、配当を増やすか維持している企業を選ぶ。

対象となるのは40〜50銘柄で、比率は配当利回り加重平均で決まる。
指数の名称はS&P/JPX 配当貴族指数で、2006年7月31日を基準日としている。

定期入替は年1回行われる。

つまり、単なる高配当ではなく、「長く安定して配当を出せるか」を重視した指数だ。
この指数に連動するETFとしては、「One ETF 高配当日本株（1494）」がある。

一方、399Aは直近の予想配当利回りを重視する。
増配の歴史までは考慮しないため、両者は似ているようで性格が異なる。

持続性重視なら配当貴族、
今の利回り重視なら399A、
という整理もできる。

採用銘柄と業種バランス

次に、399Aの組入銘柄を見てみよう。
2026年6月30日時点で50銘柄を保有している。
指数の構成銘柄数は原則50だが、臨時除外があっても45銘柄を下回らない限り期中は補充しないため、時期によっては50を下回ることがある。

同時点の上位10銘柄は、本田技研工業（4.79%）、野村ホールディングス（3.88%）、第一ライフグループ（3.74%）、川崎汽船（3.67%）、三井住友フィナンシャルグループ（3.29%）、武田薬品工業（3.13%）、日本製鉄（3.13%）、ソフトバンク（3.08%）、ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングス（3.06%）、日本たばこ産業（2.99%）。
合計で約34.8%を占める。

業種別（TSE33）では、
輸送用機器が16.68%で最も高く、
保険業（9.43%）、建設業（7.44%）、医薬品（7.36%）、鉄鋼（7.15%）が続く（2026年6月30日時点）。

高配当株指数の特性上、景気敏感株（景気の影響を受けやすい銘柄）が多め。
指数が変われば業種の偏りも変わるため、「どんな色合いか」を意識することは大切だ。

→ 399Aの構成銘柄・業種比率・入替ルールを詳しく見る

参照：アモーヴァ・アセットマネジメント「399A 商品ページ」マンスリーレポート（2026年6月30日基準）／JPXの1494 銘柄概要（S&P/JPX配当貴族指数）／JPX 東証上場銘柄一覧（2026年7月31日基準・市場、商品区分）

基本スペックまとめ

• 上場日：2025年7月24日
• 取引所：東京証券取引所（市場・商品区分「ETF・ETN」）
• 取引単位：1口
• 信託期間：無期限
• 信託報酬：年0.165%（税込）
• 分配頻度：年2回（4月・10月）
• NISA：成長投資枠で購入可能

こうして整理すると、399Aはやはりコストの軽さが際立つ。
NISAでも使いやすく、人気が高まっている理由が見えてくる。

コスト構造｜信託報酬と実質コスト（TER）

ETFの費用全体は、信託報酬だけでは把握できない。実際には「信託報酬＋その他費用」で比べるのが現実的である。

信託報酬以外にかかる主な費用

指数使用料・上場維持費用：ETFが使っている指数（日経平均など）には、商標使用料や上場維持コストがかかる。信託報酬とは別枠で発生し、指数によって料率が変わる。

ファンド内部の諸経費：売買手数料、資産保管料、監査費用、外国税など。事前に正確な料率を出しにくく、運用報告書で初めてわかることが多い。

399Aの実質コストはどのくらい？

399Aは2025年7月上場とまだ若いファンドで、今回確認した運用会社のマンスリーレポートには実質コスト（TER）の実績値が載っていないため、この記事では示さない。ただし費用の内訳そのものは開示されている。運用会社のマンスリーレポートには、運用管理費用（信託報酬）が純資産総額に対し年率0.165%（税抜0.15%）以内、これとは別に、目論見書などの作成および交付に係る費用、計理およびこれに付随する業務に係る費用、決算短信の作成に係る費用、監査費用、ファンドの上場に係る費用、「日経平均高配当株50指数」の標章使用料などの諸費用が、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1%を乗じた額の、信託期間を通じた合計を上限として支払われると記載されている。

この2つを単純に足すと年率0.265%になる。ただし売買委託手数料などはこの範囲に含まれないため、費用全体の上限を示す数字ではない。組入有価証券の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用などは、上記とは別に、その都度信託財産から支払われる。運用会社は「運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することはできません」としている。投資者が負担する費用の合計額も「保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません」とされており、実質コストの確定値は事前には出せない。

主要ETFとのコスト比較

ETF	信託報酬（税込）	その他費用（開示ベース）	連動対象指数	分配回数
399A	0.165%（税抜0.15%）以内	諸費用は、日々の純資産総額に年率0.1%を乗じた額の信託期間通算額を上限（売買委託手数料などは対象外・別途）	日経平均高配当株50指数	年2回
1489	0.308%（税抜0.28%）以内	商標使用料 年0.055%、年間上場料 最大年0.00825%ほか（売買委託手数料などの変動費用は事前表示なし）	日経平均高配当株50指数（トータルリターン）	年4回

※399Aと1489は銘柄選定の母集団が同じでも、連動対象となる指数が異なる。コストだけで横並びにはできない。なお399Aは、目論見書作成費用・監査費用・上場費用・標章使用料などの諸費用について上限が明示されている。1489は商標使用料（年0.055%）や年間上場料（毎年末の純資産総額に対して最大0.00825%）の料率を示す一方、売買委託手数料、外貨建資産の保管費用、監査費用、租税などは運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を表示できないとしている。399Aは費用の合計額についても表示できないとしている。米国の高配当ETFとの比較は、為替と課税の扱いが変わるため別途整理する。

NISAでもコストはかかる

NISAは配当金や売却益が非課税になるお得な制度だが、信託報酬などの運用コストが無料になるわけではない。NISA口座でも信託報酬は日々ファンド資産から控除され続ける。非課税メリットでリターンは有利になるが、だからこそ貴重な非課税枠はできるだけ低コストの商品で効率よく使いたい。

参照：399A 商品ページ・マンスリーレポート（アモーヴァ） NEXT FUNDS 1489 商品ページ 1489 月次レポート

分配金実績・利回り

399Aの分配実績は、2026年6月30日時点で2回である。

初回（2025年10月4日）が1口あたり26円00銭、2回目（2026年4月4日）が1口あたり29円00銭。
直近12か月の合計は55円で、2026年6月30日時点の基準価額（100口あたり209,972円＝1口あたり約2,099.72円）に対して約2.6%となる。

ただし、この水準が今後も続くとは限らない。
分配金は業績や相場環境に左右されるため、あくまで目安として見ておきたい。

値動きとボラティリティ（事実のみ）

設定来の騰落率は基準価額+35.04%、ベンチマーク+34.09%である（2026年6月30日時点）。
直近1か月は基準価額-2.64%、ベンチマーク-2.95%だった。

上場からの期間が短く、ボラティリティ（価格変動の大きさ）を統計的に評価できるほどのデータはまだない。
構成銘柄は国内大型株が中心のため、一般的には日経平均やTOPIXと同程度の変動性になると考えられる。

ただし、流動性はまだ十分とは言えず、売買高が少ない日は約定しにくい場面もある。

NISAとの相性（一般論）

399Aは新NISAの成長投資枠で購入でき、分配金や売却益が非課税になる。
通常かかる約20%の税金が不要になる点は、大きなメリットだ。

また、国内株のみで構成されているため、為替リスク（円安・円高の影響）がない。
円建てで分配金を受け取りたい人には扱いやすい。

メリット（一般論）

• 高配当株に分散投資できる
• 信託報酬が低い
• 年2回の分配でインカムを得やすい
• NISAで非課税メリットがある
• 国内株中心で分かりやすい

注意点（一般論）

• 上場から間もなく流動性が低め
• 景気敏感な業種が多い
• 実績が短く、長期評価はこれから

どんな投資家と相性が良いか

399Aは、分配金を重視する中長期の投資家と相性が良い。
個別株よりも分散を効かせて、高配当を取り入れたい人向けだ。

一方、短期売買や成長株中心の投資には向かない。
「日本株の高配当を、できるだけ低コストで持ちたい人」に合ったETFといえる。

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