VOOの組入銘柄を深掘り：S&P500 ETFの実像とは？

VOO（Vanguard S&P 500 ETF）って、「米国株投資の王道ETF」って呼ばれがち。
王道って言葉ほど、人は中身を見ずに買いたくなる。

事実としてVOOは、S&P500（米国大型株の代表指数）に連動する代表的なETF（上場投資信託）だ。
ただ「S&P500＝安心・最強」って反射で決めつけるのは、ちょっと早いかもしれない。

そこでこの記事では、VOOの組入銘柄を一次情報（ファクトシート：運用会社が出す公式の要約資料／指数の算出ルール）に基づいて整理しながら、

• VOOは結局、どんな米国企業の集合体なのか
• なぜ米国最強と評されやすいのか（構造的な理由）

を、数字で殴る。

VOOの組入銘柄・構成の全体像

まずは基本から。こういうのは地味だけど、一番効く。
VOOは、米国大型株500社への分散投資を実現するETFだ。

さらに、S&P500は「米国株式市場の約80%の時価総額をカバー」と説明されることが多い。これはだいたいその規模感として押さえておけばいい。

ただし構成は「きっちり500社」ってわけでもない。
実際には、VOOの保有銘柄数は504で、指数側は503になっている（いずれも2025-09-30時点）。

ここ、雑に片付けると誤解が増えるやつだ。

• S&P500は「企業は500」でも、複数株式クラス（同じ会社でも株が複数種類ある）などの事情で、銘柄（trading lines）が500を超えることがある。
• さらにETF側の「保有銘柄数」は、現金（キャッシュ：未投資の資金）や運用上の調整、端数処理などで、指数の銘柄数と一致しない場合がある。
  （このへんは主因は指数側の銘柄数ズレ＋ETF運用上のズレもあり得るくらいで押さえとけばいい）

そして重要なのは、外国株は含まない点だ。VOOのForeign holdingsは0.0%（2025-09-30時点）。
つまりVOOは「米国の大型株に集中する商品」って話になる。

じゃあ、その500社って具体的にどんな企業なのか。ここから見ていこう。

上位10銘柄と上位集中度

分散って言葉、便利なんだけど、見た目だけで安心しがちなんだよな。
VOOの組入上位10社は次の通り

• NVIDIA（エヌビディア）：約8.0%
• Microsoft（マイクロソフト）：約6.7%
• Apple（アップル）：約6.6%
• Alphabet（グーグルの親会社）：約4.5%
• Amazon.com（アマゾン）：約3.7%
• Meta Platforms（メタ）：約2.8%
• Broadcom（ブロードコム）：約2.7%
• Tesla（テスラ）：約2.2%
• Berkshire Hathaway（バークシャー・ハサウェイ）：約1.6%
• JPMorgan Chase（JPモルガン・チェース）：約1.5%

ここで見たいのは「分散の見え方」と「実態の寄り方」だ。
トップ10だけで全体の40.3%を占める（2025-09-30時点）。

つまり、500社に分散してるように見えても、値動きは上位数社の影響を強く受ける。
実際、2025年時点ではビッグテックが指数を牽引しやすい構造になってる。

たとえば「マグニフィセント7（米国大型テック7社の俗称）」（Apple / Microsoft / NVIDIA / Amazon / Alphabet / Meta / Tesla）だけで、S&P500全体の32.2%を占め、2025年の最初の3四半期（Through Q3 2025）で指数リターンの41.8%を生み出した、という整理がある。

要するに、VOOのパフォーマンスは「少数の巨大企業」に寄りやすい、ってことだな。

セクター別構成比：ITが大きく、伝統産業は小さい

次は業種の偏り。ここも見落とすと、後で「思ってたのと違う」ってなる。
S&P500は11セクター（業種の分類）に分かれるけど、比率は均等じゃない（2025-09-30時点）。

• 情報技術（IT）：34.8%
• 金融：13.5%
• 一般消費財：10.5%
• 通信サービス：10.1%
• ヘルスケア：8.9%
• 資本財（工業）：8.3%
• 生活必需品：4.9%
• エネルギー：2.9%
• 公益事業：2.3%
• 不動産：1.9%
• 素材：1.8%

見ての通り、ITが約3分の1と突出してる。
上位銘柄にもApple、Microsoft、NVIDIA、Broadcomあたりが並ぶから、そりゃ比率も上がる。

一方で、伝統産業（エネルギー・素材など）は合計しても薄めだ。
つまり、S&P500は「米国経済全体」を映す指数ではある。
でも実態としては、現代の米国を牽引するハイテク大型企業に強く寄ってる、ってのが現実だ。

なお、主役セクターは時代で入れ替わる。
1970〜80年代は工業・エネルギー、1990年代末はハイテク…この入れ替わりのダイナミズムもS&P500の特徴だな。

上位銘柄に共通する3つの特徴

上位を占める企業（主にビッグテック）って、なんで強いのか。
ざっくり言うと、共通点は次の3つだ。

高い成長性

これらは近年の米国株市場を牽引してきた企業群。
NVIDIAはAI需要、TeslaはEV、AppleやMicrosoftは安定成長に加え新規領域の拡大が期待されやすい。

株価が上がれば時価総額（企業の大きさの目安）が増える。
すると指数内の比率も上がる。「株価上昇 → 比率上昇」で、上位集中は強まっていく。
強い企業が、ルール上さらに目立つ。まぁ、そういう仕組みだ。

収益構造の強さ

上位企業は利益率が高い傾向がある。
キャッシュ創出力も強く、自社株買い（発行株を会社が買い戻す）や再投資に回せる。

結果として企業価値がさらに高まりやすい循環が生まれる。
強い会社が、強さを維持しやすい形になってるわけだな。

市場支配力とブランド

GAFAに代表されるように、各分野で寡占的な地位を築く企業が多い。
グローバル展開とネットワーク効果（使う人が増えるほど有利になる）が効いて、新規参入を防ぎやすい。

この「経済的な堀」があると、投資家は安定した成長が見込める大型優良株として評価しやすい。
ただし当然、裏側もある。上位が崩れれば指数も揺れる。次で構造面を整理しよう。

S&P500指数の選定ルールと定期的な入れ替え

S&P500は時価総額加重型（企業が大きいほど比率が重くなる）の指数。
でも「時価総額上位500社を機械的に並べた」ってほど単純じゃない。

実際には、指数委員会（Index Committee）が運営する。
選定の要点は、S&Pのmethodology（指数算出ルール）側にちゃんと書いてある。

まず条件

主な条件の骨格は、こんな感じだ（要旨）。

• 米国企業であること（10-K提出などの要件が明記されている）
• 浮動株（市場で売買できる株の割合）が一定以上（Public float 50%以上）
• セクター（業種）バランスの維持を考慮
• 財務要件：直近4四半期合計のGAAP利益（米国会計基準の利益）がプラスで、直近四半期もプラス
• 適格取引所への上場（NYSE/NASDAQ等）
• IPO（新規株式公開）は原則12か月以上の取引実績を要する

時価総額基準は日付つきで扱う

ここは日付感がないと危ないやつだ。

2025年7月1日のガイドライン更新では、S&P500の追加（additions）に関する市場規模の目安が「時価総額22.7B米ドル以上」に更新された。

しかもこのガイドライン、四半期ごとに見直される前提で書かれている。
それともう一個大事なのは、これは“追加の目安”であって、既存銘柄が下回ったからといって自動で外れるわけじゃない、って明記されてる点だ。

入れ替えは「年4回」だけじゃない

定期見直しは通常、3月・6月・9月・12月（四半期）で動く、って理解でOKだ。
指数側のルール文言としても、四半期のタイミング（第3金曜日）などが書かれている。

ただし、M&A（合併・買収）や上場廃止などがあれば随時入れ替えが起きる。
「年1回の入れ替えイベント」じゃなく、必要に応じてメンテされ続ける「生きた指数」ってことだな。

構成変更の件数については、推計で語るなら定義を固定しとくのが大人だ。
平均で年25件前後（定義：除外＋追加の1セットを「1変更」と数える）という整理がある。

なぜVOO（S&P500）は強く見えやすいのか

ここまで来ると、VOOが「勝ち組に寄っていく構造」を持つのが見えてくる。ポイントは2つ。

指数の自己更新性（勝ち残り効果）

業績不振で条件を満たさない企業は外れる。代わりに台頭した企業が入る。
長期で見ると、指数に残り続けるのは「成長し続けた企業」になりやすい。
指数そのものが、優良企業の集合になりやすい側面があるってわけだ。

時価総額加重による「勝者への集中」

時価総額が大きい企業ほど比率が上がる。
言い換えると「勝てば勝つほど存在感が増す」ルール。

たとえば2023年には、「指数を上回れた銘柄が27%しかなかった」みたいな市場の狭さを示す話が出てくる。
ここは推計の扱いとして、まずは狭い相場になり得ることの注意喚起として使うのが無難だ。

強く見えやすいのは、だいたい仕組みがそうさせてる。
ただ同時に、それは「勝者への依存」にもなる。次はリスク側だ。

「米国分散」の落とし穴：集中以外の地雷もある

S&P500は幅広く分散されていて安心…って気持ち、分かる。
でも現実は、偏りもちゃんとある。「500社＝万全」って話じゃない。

上位数社への依存

トップ10で40.3%（2025-09-30時点）。
AppleやMicrosoftなどに固有の問題（規制、訴訟、技術トレンドの変化）が起きれば、指数全体も影響を受ける。

セクター偏重

ITが34.8%（2025-09-30時点）はかなり高め。
結果として、実質的に「大型ハイテク・グロース寄りのポートフォリオ」に近い顔つきになる。

金利局面・バリュエーションの影響

これもズレの代表例だ。
VOOのP/E（株価÷利益の倍率）は28.9倍（2025-09-30時点）。高い・低いは一言で言えないが、バリュエーション（評価）が高い局面は、金利上昇や期待剥落で揺れやすくなる。

為替（円ベースの体感）が変わる

VOOは米ドル建て資産だ。円で生活してるなら、円高・円安で“体感リスク”が変わる。
米国株が横ばいでも、円高でマイナスに見えることは普通にある。

税は踏み込みすぎない方がいい

配当や売却益の課税は、居住地・口座区分・制度改正で変わる。
ここを一般論で言い切ると火傷する。
※税制は居住地・口座区分・制度改正で変わるため、最新は証券会社／税務当局の案内を参照。

全世界株ETF（VT・ACWI）との違い

じゃあVOOと、VTやACWI連動ETFは何が違うのか。大きく4点で見ていく。

投資範囲の違い

VOO：米国大型株（S&P500）
VT：全世界47か国超・約8,000銘柄（ベンチマーク説明）／実際の保有銘柄数は9,966（2025-09-30時点）

VTのベンチマーク（FTSE Global All Cap Index）は、投資可能な世界株式の時価総額の98%以上をカバーするとされている。

米国比率の違い

VTでも米国比率は大きい。米国は63.0%（2025-09-30時点）。

ただしVOOは米国100%。
だからVTは、米国偏重を「緩める」役割を持つってことになる。

上位銘柄・集中度の違い

VTの上位銘柄はVOOと似る。とはいえ比率は薄まる。
上位10銘柄の合計は22.6%（2025-09-30時点）で、VOO（40.3%）より分散が効いている。

セクターでも、VTはTechnologyが29.5%で、VOO（Information Technology 34.8%）より低め。

投資目的の違い

VOOは、米国の成長を強く信じて「米国大型株に集中したい人」に向く。
VT/ACWIは、「どの国が伸びても世界全体の成長を取り込みたい人」に向く。

過去10年ほどは米国が強く、結果としてVOOが優位だった。
でも将来も同じとは限らない。結局は、自分の方針に合うかどうかだな。

まとめ：VOOは合理的だが、期待と実態のズレに注意

最後に要点をまとめておく。こういうのはメモ帳に残しとくと効く。

• VOO（S&P500）は、現代の米国を代表する勝ち組大型企業の集合体
• 上位はハイテク超大手が中心で、高成長・高収益・高シェアが目立つ
• 一方で、トップ銘柄とITへの偏りが大きく、集中リスクを抱える
• さらに、金利局面・バリュエーション・為替・税など、集中以外の“地雷”もある
• 全世界株ETFは、地域・銘柄数の分散で依存度を下げやすい
• 「どちらが絶対に正解」ではなく、目的と分散方針で選ぶのが現実的

VOOは超低コストで、米国経済の中枢企業群に投資できる魅力的なETFだ。
ただ、「S&P500＝絶対安心」「これさえ買えば万全」って期待は持ちすぎない方が、安全に長く続く。

中身を理解したうえで、「自分のポートフォリオで何を担わせるか」を決める。
結局それが、長期投資でいちばん効いてくる。

参考にした一次情報

• Vanguard：VOO Fact sheet（As of 2025-09-30）