11セクターは「景気敏感（景気で業績が揺れやすい）」か「ディフェンシブ（景気が悪くても持ちこたえやすい）」に分ければ足りる。あとは上がりそうなほうを買えばいい。――そんな発想になりやすい。
ニュースも、だいたいこの語り口になる。
景気が良い＝景気敏感。景気が悪い＝ディフェンシブ。これで分かった気になる。
ただ、相場が大きく動くときは、話がそんなに綺麗に分かれない。
金利だけ急に上がる。原油だけ跳ねる。信用不安だけ広がる。しかも景気はまだ平気。
こうした「材料がバラバラに動く局面」では、二分法だけだと判断を外しやすい。
ここだけ押さえる。
セクターは、景気よりも「何が利益を左右するか」で動くことが多い。
だから見るべきは、各セクターの利益が何に引っ張られるかの一覧だ。
この記事では、その一覧を「利益ドライバー」と呼ぶ。
この記事でやりたいのは、11セクターを「名前の分類」ではなく「儲け方の分類」で理解し直すこと。
そうすれば、セクターが動いたときに「景気が原因」と決めつけず、「金利なのか、原油なのか、信用なのか」を切り分けやすくなる。
さらに、同じ下げでも「避けたほうがいいセクター」と「意外と持ちこたえるセクター」を、理由つきで選べるようになる。
なぜこの仕組み／ルールが存在するのか
セクター分類は、現実の産業をそのまま写した地図とは限らない。
市場で起きることを整理し、比べたり運用したりするための「道具」として作られている。
理由はシンプルに2つ。
比べられない問題を解くため
「米国株が強い」「テックが弱い」と言っても、どこからどこまでがテックなのかが曖昧だと、話が噛み合わない。
当然、検証もできない。
そこで指数提供会社が、企業をルールで箱に入れる。
すると、同じ箱の中で比べられる状態ができる。つまり、言葉のズレを減らし、データで話せるようにするための仕組みだ。
運用できない問題を避けるため
分類がその場のノリで変わったり、頻繁に揺れたりするとどうなるか。
ETFや指数連動ファンドの運用会社は売買を実行しづらい。投資家も同じやり方を再現できない。
だからセクターは、分類基準だけで終わらない。
見直しの手順や実施日まで含めて、最初から「ルールブック」として設計されている。
投資家がセクターを見るのは、ストーリーのためというより実務のため。
リスク（想定よりブレる可能性）がどこから来ているかを切り分け、ポートフォリオの設計と検証をやりやすくする。セクターは、そのための共通言語になる。
メカニズムの核心：何がどう動いて結果が出るか
利益ドライバーは、企業の利益を動かす主要な変数のこと。株価もだいたい、そこに引っ張られる。
利益ドライバーの例はこうだ。
売れる数、売る値段、原材料コスト、金利（お金を借りるコスト）、貸し倒れの増えやすさ、広告単価、薬価や償還、規制の強さ。
利益を押し上げたり押し下げたりする「レバー」だと思えばいい。
これが必要なのは、「景気」という言葉が雑に広いからだ。
需要が落ちたのか。金利が上がったのか。供給が詰まったのか。
中身が違えば、同じ“景気の話”でもセクターの反応が逆になる。
ここだけ押さえる。
短期の株価はノイズが多い。だが、中長期は「どの利益ドライバーに弱いか／強いか」で、強弱がだいたい見えてくる。
だから11セクターは、「景気敏感／ディフェンシブ」より先に、「何で儲けが動くか」で並べる。
11セクターを儲け方で見る（ざっくり版）
情報技術（IT）
- 売上の伸びと利益率が命
- 金利が上がると評価が縮みやすい（将来の儲けを割り引くため）
コミュニケーション
- 広告単価と利用時間が主役
- 景気が悪いと広告が先に削られやすい
- 金利でも揺れやすい（成長株っぽい動き）
一般消費財（裁量）
- 雇用、賃金、気分で売れ行きが決まる
- 金利上昇で高い買い物（車・住宅まわり）が冷えやすい
生活必需品
- 売れる量が落ちにくい
- 値上げできるか、コスト（原料・物流）に勝てるかが勝負
ヘルスケア
- 景気より、人口・医療需要・薬価/償還・研究開発が効く
- 政策と規制で急に動くことがある
金融
- 金利と金利差、貸し倒れ（信用コスト）が核心
- 金利が上がっても、景気悪化で貸し倒れが増えると逆風になる
エネルギー
- 原油/ガス価格と生産量がほぼ全て
- 需要だけでなく、供給制約や地政学で動きやすい
資本財（工業）
- 設備投資と受注がドライバー
- 受注残があると遅れて効く。逆に止まると一気に苦しくなる
素材
- 商品価格（コモディティ）と稼働率、エネルギーコストが中心
- 供給過剰に入ると利益が急に薄まる
不動産（REIT含む）
- 賃料と空室率＋金利と資金調達がセット
- 賃料が良くても、金利上昇で評価が下がりやすい
公益（電力・ガス等）
- 規制下の料金と安定需要＋借金コスト
- 金利が上がると不利になりやすい（配当株の弱点）
実際の市場シーンで考える
米国で利上げが急に進み、金利が短期間で跳ねたとき。2022年のような局面。
このとき、やりがちな勘違いがある。
インフレ＝景気が強い。だから景気敏感を買えばいい。
しかし実際に市場が先に織り込むのは、景気より金利であることが多い。
ここだけ押さえる。
金利が上がると、将来の儲けほど現在価値が下がりやすい。だから成長株が先に売られやすい。
まず何が起きるか
最初に動くのは長期金利。
次に、情報技術やコミュニケーションが売られやすい。将来の利益への期待で買われている分、評価（倍率）が縮みやすいからだ。売上が急に崩れなくても、株価は下がる。
同時に、不動産や公益も弱くなりやすい。
借金の利息が重くなる。さらに、配当の魅力が相対的に落ちる。金利上昇は、配当株にとって逆風になりやすい。
金融は一枚岩ではない
金融は一見、追い風に見える。
金利が上がれば利ざや拡大の期待が出るからだ。
ただし、信用不安が強まれば話は変わる。
クレジットスプレッド（国債と社債の金利差。信用不安が高まると広がる指標）が広がると、市場は貸し倒れ増加を意識し始める。その瞬間、金融は売られやすくなる。
要するに、
利ざやが主役なら追い風。貸し倒れが主役なら逆風。
金利上昇だけで単純に判断できない。
商品セクターは「原因」を分ける
エネルギーや素材も注意がいる。
インフレで商品価格が上がれば、利益は伸びやすい。
しかし、景気減速で需要が落ちると価格は反転しやすい。
同じインフレでも、供給制約で上がったのか、需要が強くて上がったのかで持続力は変わる。
生活必需品が強いねじれ
景気がまだ悪くないのに、生活必需品が強い場面もある。
これは景気より、値上げできる力の差や、金利上昇に耐える力の差で説明できることが多い。
この局面で外しやすい3点
- 金利が原因なのに、景気の話に置き換えてしまう
- ディフェンシブでも金利に弱い（不動産・公益）ことを見落とす
- 商品セクターを需要だけで読み、供給や信用を無視する
見るべきは株価だけではない。
金利、商品価格、信用スプレッド。まずこの3つを見る。
そのうえで、「どの変数が主役か」を切り分ける。それがセクター判断の精度を上げる。
この理解がもたらす判断力
迷いが減る。そして、見に行く数字が決まる。
「景気っぽい話」から一回離れられる
セクターが動いたら、まずやるのはこれ。
景気が良い悪いを語る前に、「何が利益を動かしたか」を当てにいく。
金利か。原油みたいな商品か。信用不安か。政策か。需要か。
原因が決まれば、チェックする指標も自動で決まる。逆に言うと、原因が曖昧なままだと、見る数字もブレる。
「守り」でも種類が違うのが分かる
「守りのセクター」と一括りにすると事故る。
生活必需品は、売れる量が落ちにくい。さらに、値上げできるかどうかが軸になる。
一方で公益と不動産は、金利に弱い。借金の利息が増えるし、配当の魅力も相対的に落ちる。
つまり「下げたら配当株を買えばいい」は常に正解じゃない。
金利が上がっている局面では、むしろやられやすい。
セクター名より「中身」を見られる
セクターETFは、上位数社で値動きが決まることがある。
この場合、セクター全体の理屈より、その数社の決算が主役になる。
情報技術やコミュニケーションは特にそうなりやすい。
だから買う前に、上位の銘柄と集中度を見る。
