1479分配金と利回り｜計算方法と手取り（2026年2月）

1479は年2回型で、1月と7月が決算日だ。直近分配は1口380円、過去12か月合計は762円。見た目の分配金利回りは1.49%だが固定額ではなく、現行の新NISA成長投資枠では対象外なので、課税口座前提で手取りを読むほうがズレにくい。

1479は分配金を主役にするETFではない。年2回の受け取りはあるが、TTM 762円と買値ベース利回りをセットで見るのが先だ。

1479の分配金は年何回か

1479は年2回型だ。分配金支払基準日、つまり決算日は毎年1月10日と7月10日。受け取り時期はその場ではなく少し後で、直近実績では2025年8月18日と2026年2月18日に支払開始となっている。

項目	内容
年何回	年2回
主な決算月	1月・7月
分配金支払基準日	毎年1月10日、7月10日
権利付き最終日	通常は決算日の2営業日前まで
権利落ち日	通常は権利付き最終日の翌営業日
支払日の目安	2月中旬、8月中旬

表の基礎情報は運用会社資料と直近の分配通知による。

混同しやすいのは3つの日付だ。権利付き最終日は「今回分をもらえる最後の日」。権利落ち日はその翌営業日で、その日以降に買っても今回分はつかない。支払日は実際に口座へ入るタイミングで、基準日とは別だ。

参照：iFreeETF MSCI日本株人材設備投資指数基本情報
参照：収益分配のお知らせ（2026年1月10日時点）
参照：ETF 利回り｜ETFの分配金って？

いつ買えば今回分の対象になるか

実務では、通常は決算日の2営業日前までに買って保有していれば対象になる。決算日が休日なら3営業日前までだ。1479で7月分を取りにいくなら、7月10日その日ではなく、その少し前の権利付き最終日までに持っている必要がある。

逆に、権利落ち日に買ってもその回の分配金は出ない。ここを取り違えると「買ったのに入金がない」になる。分配金狙いなら、決算日だけ見るのではなく、証券会社画面の権利付き最終日を確認してから注文するのが安全だ。

参照：ETF 利回り｜ETFの分配金って？
参照：よくあるご質問（NEXT FUNDS）
参照：株式等の決済期間短縮化（T+2化）

直近の分配金実績をどう見るか

まず数字を並べるとこうなる。1479は年2回しか分配しないので、1回ごとの増減が見え方に直結しやすい。

決算期	1口あたり分配金	備考
2024/01/10	267円	年初回
2024/07/10	345円	夏回
2025/01/10	302円	年初回
2025/07/10	382円	夏回
2026/01/10	380円	直近

過去12か月合計（TTM）は、2025年7月の382円と2026年1月の380円を足して762円だ。

2024年初の267円から直近380円までは水準が上がっている。ただ、302円まで落ちた回もある。右肩上がりで毎回増える銘柄ではない、という見方が必要だ。しかも運用会社は、分配金額をあらかじめ一定額で約束するものではなく、分配が出ない場合もあるとしている。

さらに1479は、設備投資・人材投資に積極的で持続的成長が期待できる企業群の指数に連動するETFだ。高配当ETFのように、分配金そのものを主役で持つ商品とは少し性格が違う。

参照：収益分配のお知らせ（2024年1月10日時点）
参照：収益分配のお知らせ（2024年7月10日時点）
参照：収益分配のお知らせ（2025年1月10日時点）
参照：収益分配のお知らせ（2025年7月10日時点）
参照：収益分配のお知らせ（2026年1月10日時点）

税引後の手取りはどう考えるか

特定口座で受け取るなら、上場株式等の配当等には20.315%の税率がかかる。直近の380円をそのまま当てると、手取りは1口あたり約303円だ。10口なら約3,028円、100口なら約30,280円になる。ざっくりの受け取り感はこのくらいで見ておけばよい。

NISA口座なら本来は配当や分配金も国内税が非課税になる。ただし1479は、東証資料で現行の新NISA成長投資枠「対象外」とされている。つまり、これから新NISAで1479を買って、分配金を非課税で受け取る前提は置きにくい。1479は課税口座での手取りを基本線にしたほうが現実的だ。

国内ETFと米国ETFの違いも一言だけ押さえておく。1479は国内株ETFなので、米国ETFで起きやすい「米国で先に10%引かれ、その後日本でも課税される」という形は前面に出ない。海外ETFと同じ感覚で手取りを見積もるとズレる。

参照：No.1331 上場株式等の配当等に係る申告分離課税制度
参照：NISAを知る：NISA特設ウェブサイト
参照：東証ETFと海外ETFの違いって？

利回りの数字をどう読むか

大和アセットの表示では、1479の分配金利回りは2026年3月23日時点で1.49%だ。この種の表示は税引前で、直近1年分の分配金合計を一定時点の価格系指標で割った数字として出される。だから「今見えている受け取り割合」ではあっても、将来の固定受取額ではない。

自分の買値で見える利回りは別になる。TTM 762円でも、4万円で買った人は約1.91%、5万円で買った人は約1.52%だ。同じ1479でも、買った値段が違えば体感利回りは変わる。表示利回りだけ見て「自分もこの利回り」と思うのは雑すぎる。

もう1つ大事なのは、利回りは分配金が増えても上がるし、価格が下がっても上がることだ。高く見える理由が「好調だから」なのか「価格が下がったから」なのかは分けて見る必要がある。しかも1479は高配当株ETFではなく、人材・設備投資に積極的な企業群を追うETFだ。分配金の多さだけで選ぶと、商品選びそのものを間違えやすい。

参照：iFreeETF MSCI日本株人材設備投資指数基本情報
参照：ETFの分配金利回りってどのくらいあるの？
参照：分配金／コスト | ETFのよくある質問

分配金目的で見るべき数字

1479を分配金目的で見るなら、確認項目は多くない。4つで足りる。

過去12か月合計（TTM）
直近1回の380円だけで見ず、762円で見る。年2回型なので1回ぶれると印象が変わりやすい。
自分の買値ベース利回り
762円を自分の取得単価で割る。画面表示の1.49%はあくまで共通表示であって、自分専用の数字ではない。
次回分の買付期限
通常は決算日の2営業日前まで。分配狙いで買うなら、ここを外すと意味がない。
NISA前提で持てるか
1479は現行の新NISA成長投資枠で対象外。非課税受取を前提に組み立てる銘柄ではない。

再投資目的なら、見る順番は少し変わる。分配金額より先に、値動き込みの成績と保有コストを見るべきだ。1479は分配金収入を太くするETFというより、テーマ性のある国内株ETFとして読むほうがズレにくい。

参照：iFreeETF MSCI日本株人材設備投資指数基本情報
参照：ETF 利回り｜ETFの分配金って？
参照：【1479】東証ETF銘柄概要

よくある誤解

1479は年2回分配だから、安定収入向きの高配当ETFだと見えやすい。だが実際は違う。連動対象は設備投資・人材投資に積極的な企業の指数で、分配を増やす設計が主役ではない。実績も267円→345円→302円→382円→380円で、増配一直線ではない。しかも現行の新NISA成長投資枠は対象外だ。だから「年2回もらえる」「利回りが出ている」だけで決めず、TTM、買値ベースの利回り、権利付き最終日を先に確認するのが順番になる。