手放すタイミングを断定する記事ではない。1479をポートフォリオに置く理由を言語化し、前提が揃っている限り保有を続けるための条件と、前提が崩れたときの見直しトリガーを整理する。
下がったから変える、ではない。前提が壊れたから見直す、である。指数・コスト・流動性・役割の4点を定期点検し、崩れた部分だけを置換する。
この銘柄をポートフォリオに置く理由（役割の定義）
1479は「MSCI日本株人材設備投資指数（配当込み）」への連動を目指す日本株ETFだ。特徴は評価軸にある。ユニバースはMSCIジャパンIMI指数（大型・中型・小型）で、そこから設備投資や人的資本投資などの基準で絞り込み、人的資本スコア上位150銘柄で構成される。1銘柄の最大ウェイトは5%に抑える設計で、テーマETFにありがちな上位数社への一極集中を意図的に避けている。
この銘柄をポートフォリオに置く意味は、コアの日本株（TOPIX等）に対して「企業が将来の稼ぐ力に投資しているか」という軸を上乗せするサテライト、と定義するのが一番ブレが少ない。高配当の代替でも、短期の値動き当てでもない。「投資行動に報いる市場局面を取りに行く」道具である。
役割が曖昧だと、何か起きるたびに「持つ意味があるのか」がゼロベースに戻り、判断が感情寄りになる。先に役割を固定し、その役割に対して前提が生きているかだけを点検する。それが本稿の立て付けだ。
iFreeETF MSCI日本株人材設備投資指数（商品概要・大和アセット公式）
【1479】ETF概要PDF（東証資料・指数概要/構成ルールの要約あり）
MSCI Japan Human and Physical Investment Index Methodology（MSCI）
保有継続の条件｜この5点が揃っていれば持ち続けてよい
| 条件 | 確認方法 |
|---|---|
| 連動指数の設計意図が維持されている（人材・設備投資を評価する軸が薄まっていない） | 運用会社の商品ページ／東証の銘柄概要PDF／MSCIの指数資料 |
| 信託報酬が割高ゾーンに入っていない（税込0.165%を基準に、類似ETF比で+0.10%以内を目安） | 運用会社の商品ページ、比較対象ETFの公式ページ |
| 純資産総額が長期で縮小トレンドに入っていない（繰上償還リスクが現実味を帯びていない） | 運用会社の商品ページの純資産総額推移、月次レポート |
| 流動性が許容範囲にある（スプレッドが拡大し続けない／約定しない日が常態化しない） | 証券会社の板情報、東証のマーケットメイク対象表示、日次の出来高・売買代金 |
| ポートフォリオ内の役割が重複していない（日本株の上乗せが別銘柄で代替されていない） | 保有銘柄一覧を役割で棚卸しし、重複を文章で説明できるかを確認 |
商品基本情報（信託報酬・決算日・純資産総額など）
東証 銘柄一覧（マーケットメイカー等の列あり）
流動性の確認（出来高・売買代金）
見直しトリガー①：商品要因
商品要因の見直しは、最も客観的に判断できる。感情が混ざりにくい分、放置するとじわじわ効く。先にルール化しておく価値がある。
まず「連動指数の変更・方針変更」。指数名が同じでも、採用基準や投資行動の定義が変われば別物になる。指数ルールが変更されて役割（投資行動への上乗せ）が弱まった・別テーマ化した場合は、いったん新規買付を止め、変更点を1枚に要約したうえで代替候補（後述）への置換を検討する。変更が小さく役割が保たれているなら、保有は継続し次の決算期まで半年単位で再点検する。
次に「信託報酬の大幅悪化」。コストは確定損であり、長期ほど効く。テーマETFで中身が良いからとコスト劣化を見逃すと、複利の邪魔になる。税込信託報酬が同種ETF（日本株テーマ/スマートベータ）に対して明確に不利になったなら、置換候補へ段階的に移す。
最後に「流動性の著しい低下」。1479は日によって出来高が極端に薄くなるケースがあり得る。実害は「好きなタイミングで約定できない」「スプレッド負けが発生しやすい」の2点だ。約定しない日が常態化する・板が薄くスプレッドが広い状態が続くなら、新規買付を止め、より流動性が高い代替へ寄せる。保有分を動かす場合も成行は禁止、指値で分割が前提になる。
東証資料（マーケットメイク制度対象の記載など）
信託報酬・決算日（年2回）など
指数メソドロジー（何を投資行動とみなすかの定義）
見直しトリガー②：ポートフォリオ要因
ポートフォリオ要因は「銘柄が悪い」のではなく、「自分の持ち方が崩れた」サインだ。よく起きるのは3つある。
1つ目は、他資産との相関が想定より高まり、分散効果が薄れるケースだ。テーマETFを増やしすぎると、結局は日本株の中で濃淡をつけただけになり、外部ショック時に同時に沈む。ここでやるべきは「相関が高いから即見直す」ではなく、役割の整理だ。コア（広い指数）とサテライト（上乗せ）を分け、サテライトがコアの説明を上書きしていないかを点検する。
2つ目は、特定銘柄への集中が過剰になるケースだ。これは1479への集中だけでなく、日本株テーマへの集中も含む。集中は当たると気持ちいいが、外すと回復に時間がかかる。チェックの方法は単純で、保有一覧を資産クラス→国→スタイル（コア/テーマ）で棚卸しし、「このテーマが必要な理由」を一行で言えるかを確認する。
3つ目は、当初の役割が他銘柄と重複するケースだ。設備・人材投資系の別ETFを追加した、あるいは日本株のスマートベータを増やした結果、同じ因子が二重化する。重複に気づいた場合の整理手順はこうだ。まず各銘柄に役割を一文で付ける。同じ役割が並んだら、コスト・流動性・指数の分かりやすさで勝者を決める。残すのは説明できる方で、説明できない方を落とす。判断をリターン比較だけに寄せると、直近の成績でポートフォリオが振り回される。
指数の構成思想（上位集中を抑える設計などの要約）
商品概要（対象指標の明示）
見直しトリガー③：目的・状況の変化
最後は「自分側の前提」が変わるパターンだ。ここを無視すると、銘柄が正しくても運用は破綻する。
取り崩し開始（運用フェーズから取り崩しフェーズへの移行）が来た場合、最優先は「いつでも現金化できること」と「変動を許容できること」の整合になる。1479は日本株であり、局面次第で振れ幅は出る。取り崩しフェーズでやるべきは、現金化の必要頻度（毎月か、年に数回か）と現金の置き場（現金・短期債・配当重視など）を再設計することだ。銘柄の良し悪しではない。
円での生活費需要が増える場合も問うべきは同じで、「円キャッシュフローをどこで作るか」である。1479は年2回決算で分配金が出る設計ではあるが、分配は固定給ではない。生活費の原資をここに寄せると、分配方針や市場環境に運用が引きずられる。必要なのは円キャッシュの層を別で持つ設計で、1479は日本株エクスポージャーの中で役割を担わせ続けるか、役割自体を縮めるかの問題になる。
リスク許容度の変化は、年齢・収入・家族状況で起きる。ここでの誤りは「怖くなったから全部を入れ替える」だ。変えるのは量であり、銘柄の思想ではない。役割が有効なら、比率を落とすだけで前提整合が取れることが多い。
分配金支払基準日（年2回）・信託報酬
東証資料（年2回決算・NISA成長投資枠「対象外」の記載あり）
代替候補と置換のルール
代替は「同じ役割を、より良い前提で満たす」ために使う。候補は2系統でよい。
同テーマ寄りの代替候補としては、1483：iシェアーズ JPX/S&P 設備・人材投資 ETFと1484：One ETF JPX/S&P 設備・人材投資指数がある。同じ設備・人材投資でも、1479はMSCI系、1483/1484はJPX/S&P系で設計思想が異なる。置換時は「指数の定義（何を投資とみなすか）」を一度だけ読み、役割の一致を確認する。
役割を広げる代替としては、TOPIX連動などより広い日本株指数ETFがある。テーマ上乗せをやめて日本株コアに戻す置換だ。敗北ではなく、役割が不要になっただけだ。
置換の手順は以下の順で進める。まずトリガーを特定する（指数変更・コスト悪化・流動性悪化・役割重複・目的変化のどれか）。次に新規買付停止を先にやる（迷っている間に積み増さない）。置換先を1つに決め、比較軸は役割一致→コスト→流動性→説明容易性の順にする。実行は指値で分割する（流動性リスクのある銘柄ほど重要）。最後に、置換理由を1行で記録する（将来のブレ防止）。
NISA枠を使っている場合にひとつだけ注意が必要だ。新NISAは売却すると非課税保有限度額（総枠）が翌年以降に再利用できる一方、年間投資枠は同一年内に復活しない。「売ったからその年にまた同額を入れ直せる」という誤解が最も危険で、売却の年は投資枠の再配分ではなく翌年以降の再配分になる。加えて、1479は東証資料上「NISA制度成長投資枠 対象外」と記載されているため、NISA運用の前提自体が崩れる可能性がある。最新の対象銘柄一覧での再確認は必須だ。
やってはいけない見直し
下落後の恐怖による売却は、前提崩壊ではなく感情反応だ。恐怖で一度外すと、再エントリーは安心して高いところになりやすく、往復ビンタを食らう結果になりやすい。直近リターンの悪化だけを根拠にした乗り換えも同じで、テーマは循環する。直近成績で入れ替える行動は平均的に「勝者の天井掴み」「敗者の底値投げ」に寄る。見直しは成績ではなく、指数・コスト・流動性・役割の崩れでやる。
新NISAの枠再利用（翌年以降・年内は復活しない）
1479のNISA成長投資枠「対象外」記載（東証資料）
よくある誤解
誤解は2つに割れる。「下がったら手放すべきだ」と「長期保有なら放置でよい」だ。
前者が誤る理由は、下落が前提崩壊の証明にならないからだ。指数もコストも流動性も役割も変わっていないなら、下落は単なる価格変動にすぎない。後者が誤る理由は、放置すると前提の劣化（コスト悪化、流動性低下、役割重複）を見逃すからだ。実際にやることは単純で、第2節の保有継続条件を定期的に点検し、崩れた項目だけを置換する。それ以上でも以下でもない。
まとめ
1479の見直しは、価格ではなく前提で行う。指数の設計、コスト、流動性、そしてポートフォリオ内の役割が揃っている限り、保有継続は合理的だ。次は、1479の概要記事で「何に連動し、何が特徴か」を先に固めておきたい。
1479 保有・見直し判定ガイド
iFreeETF MSCI日本株人材設備投資指数
感情的な「下落」ではなく、論理的な「前提崩壊」でポートフォリオを点検するためのインタラクティブツールです。
1. 投資の核心コンセプト
なぜこの銘柄を持つのか、どうなったら手放すのか。最も重要な判断基準を比較して明確にします。価格の変動ではなく、投資の根拠となる「前提」に焦点を当てることが成功の鍵です。
感情的判断（価格下落）
「下がったから手放す」という行動。指数もコストも役割も変わっていないのに売却すると、勝者の天井掴みや敗者の底値投げといった「往復ビンタ」の原因になります。
論理的判断（前提崩壊）
指数・コスト・流動性・役割の4点が崩れたときだけ見直す行動。ルール化しておくことで感情が混ざりにくく、長期的な複利効果の邪魔をしません。
2. ポートフォリオ内の役割定義
判断がブレないよう、1479を保有する意味を固定します。この定義こそが、すべての点検のベースとなる「前提」です。
「日本株コアに対して、将来の『稼ぐ力』を上乗せするサテライト」
※高配当の代替や、短期の値動き当ての道具ではありません。
3. 保有継続の4条件（ヘルスチェック）
以下の4つの前提が100%揃っている限り、持ち続けてよいというサインです。チャートの下のボタンをクリックして、各項目の具体的な定期点検方法を確認してください。
📊 1. 指数設計の維持
連動指数の設計意図が維持されているか確認します。人材・設備投資を評価する軸が薄まっていないかを、運用会社の商品ページや東証の銘柄概要PDFで点検します。
4. 見直しトリガーと代替ルール
「前提」が崩れた場合、速やかに代替銘柄への置換などを検討します。崩れる要因は大きく3つに分かれます。タブを切り替えて具体的な対応手順を確認してください。
最も客観的に判断できる「商品の劣化」
- ⚠️指数の変更・方針変更：採用基準や投資行動の定義が変わった場合は新規買付を止め、代替候補（1483等）への置換を検討します。
- 💸信託報酬の大幅悪化：コストは確定損です。類似ETF（日本株テーマ/スマートベータ）に対して明確に不利になったなら段階的に移します。
- 📉流動性の著しい低下：約定しない日が常態化する、板が薄くスプレッドが広い状態が続くなら、流動性が高い代替へ寄せます。成行は禁止し、指値で分割します。
自分の持ち方が崩壊したサイン
- 🔄他資産との相関上昇：テーマETFを増やしすぎると、外部ショック時に同時に沈みます。コア（広い指数）とサテライトを分け、説明を上書きしていないか点検します。
- 🎯特定銘柄への過剰集中：保有一覧を棚卸しし、「このテーマが必要な理由」を一行で言えない場合は集中しすぎています。
- 👯役割の重複：別ETFを追加し同じ因子が二重化した場合、同じ役割のもの同士で「コスト・流動性・分かりやすさ」で勝者を決め、一方を落とします。
運用者自身のフェーズ移行による前提変化
- 💰取り崩しフェーズへの移行：「いつでも現金化できること」が最優先になります。現金化の必要頻度と現金の置き場を再設計します。銘柄の良し悪しではありません。
- 💴円生活費の需要増加：1479の分配金は固定給ではないため、生活費の原資をここに寄せると運用が引きずられます。別で円キャッシュの層を持つ設計が必要です。
- 📉リスク許容度の低下：怖くなったから全部を入れ替えるのは誤りです。役割が有効なら、銘柄を変えるのではなく「比率（量）」を落とすだけで前提整合が取れます。
5. 制度上の重要アラート
運用を行う上で、特に税制優遇口座（NISA）を利用する際の致命的なミスを防ぐための確認事項です。
新NISA利用時の注意点
「売却した同一年内に年間投資枠は復活しない」という誤解が最も危険です。売却による総枠の復活は翌年以降になります。迷っている間の短期的な入れ替えは非課税枠の浪費につながります。
重要：1479は東証資料上「NISA制度成長投資枠 対象外」と記載されています。NISA運用の前提自体が崩れるため、最新の対象銘柄一覧での再確認が必須です。
