ディフェンシブ多めなら下げを避けられる。景気敏感多めなら上げを取りに行ける。
だから米国11セクターを「景気敏感」と「ディフェンシブ」に分けて覚えれば、相場の勝ち負けまで読める。そんな発想。
ニュースは「不況に強いのは生活必需品」「回復局面は一般消費財や資本財が強い」と言い切りがちだ。加えて、セクターETFの値動きも、後からそれっぽい説明を付けやすい。だから「分類＝勝てる地図」に見えてしまう。
この理解のまま売買すると肝心なところでズレる。
ディフェンシブでも普通に大きく下がる。逆に、景気敏感でも不況で意外と踏ん張る（他より下がりにくい）ことがある。
景気敏感／ディフェンシブは、「上がる・下がる」を当てる分類じゃない。
「何に反応しやすいか」を整理するためのラベルだ。
セクターの値動きは景気だけで決まらない。金利やインフレ、投資家のリスクの取り方でも動く。つまり、景気敏感＝上がる、ディフェンシブ＝下がらない、とはならない。
この記事でやりたいのは、米国11セクターを2群に分ける意味を「当て物」から切り離すこと。
そのうえで、相場局面ごとの強弱を整理しやすい形に作り直す。
できるようになりたい判断は
いまの局面（景気・インフレ・金利）を見て、どのセクターが「利益の変化」で揺れやすいか、どのセクターが「金利の変化」で揺れやすいかを分けること。
金利側で揺れるのは、将来の利益を「いまの値段」に直す計算が変わるから。
もうひとつは、二分法（物事を「AかBか」の二択で決めつけてしまう思考）の罠を避けること。
ディフェンシブ＝安全と決め打ちしない。だからこそ、次に何を確認するかを手順として持つ。
なぜこの仕組み／ルールが存在するのか
米国11セクター分類（GICSなど）は、企業を横並びで比べるための地図だ。
GICSは、その地図の作り方の代表例と考えればいい。
ただし、地図は細かいほど実戦では使いにくい。
投資家が本当に困るのは、「この会社はどのセクターか」ではない。
今の市場が、何に反応して動いているのかが見えないことだ。
株価は企業だけで動かない
株は企業の良し悪しだけで決まらない。
景気の見通し、インフレの見え方、金利の上下、信用不安、そしてリスクを取りに行く空気。こうした要素が絡み合う。
その結果、同じニュースでも値動きは別方向に曲がる。
つまり、材料よりも「市場の関心」が価格を動かす。
11セクターのままだと情報が散らかる
そのまま11セクターを眺めると、情報はどうしても散らかる。
どこが強く、どこが弱いのか。整理に時間がかかる。
そして、整理が遅れれば判断も遅れる。
売買が後手に回るのは、このタイムラグが原因だ。
だから2群にまとめる
そこで役立つのが、景気敏感とディフェンシブの2群化。
これは公式ルールというより、思考を速くするための整理術だ。
細かい地図をいったん畳み、
「利益に反応しやすい群」と「金利やリスクに反応しやすい群」にざっくり分ける。
すると、市場の軸が見えやすくなる。
この二分法が解決したい問題は2つ
一つ目は、判断がワンテンポ遅れること。
相場が切り替わっているのに、頭の整理が追いつかない。その遅れを小さくしたい。
二つ目は、値動きのあとに理由を並べて満足してしまうこと。
上がった理由、下がった理由を後から整えると理解した気になる。でもそれは次の一手に直結しにくい。
二分法は、そのための準備運動。
まず市場を大きく二つに分けて眺める。細かい確認はそのあとでいい。
構造の全体像を描く
登場人物は4つで足りる。
ここを押さえると、セクターの強弱を見失いにくい。
第一に、投資家
投資家は「景気が良い／悪い」で説明したくなる。
しかし、それだけでは足りない。
株価は、利益の見通しと金利の両方で動く。
この二つを混ぜたまま考えると、判断がズレる。
たとえば、景気は悪化していても金利が下がれば株が上がることがある。
逆に、景気が底堅くても金利上昇で下がることもある。
まずはこの分解が出発点になる。
第二に、企業群
セクターは企業の寄せ集めだ。
そして企業ごとに、景気で売上が動く度合いが違う。
加えて、コスト構造も異なる。
値上げできる強さ、固定費の重さ、借入の多さもバラバラだ。
だから最終的には、その集合の「利益見通し」がどう書き換わったかで決まる。
セクターの値動きは、企業利益の変化の合計だ。
第三に、金利（債券市場）
株価は将来の利益を「今の価値」に直している。
そのときに使うのが割引率だ。ざっくり言えば金利のようなもの。
割引率が上がると、同じ利益でも株価は下がりやすい。
とくに、配当中心の銘柄や長期成長タイプはここで揺れやすい。
つまり、利益が変わらなくても価格は動く。
この点を外すと、値動きの理由を取り違える。
第四に、セクターETF
ETFはセクターをまとめて買う入口だ。
投資家の局面判断は、資金の流れとして一気に表れる。
その結果、セクター間の相対的な強弱が出やすい。
ただし、そこで出るのは「正解」ではない。みんなの行動の結果だ。
重要なのは、二つを分けること
価格が動く場所は市場。
中身を決めるのは企業利益と割引率。
この二つを分けて考える。
その整理を助ける道具が、景気敏感／ディフェンシブという二分法だ。
当てるためではない。
構造を崩さずに考えるための補助線、と位置づける。
メカニズムの核心：何がどう動いて結果が出るか
まず押さえるべきは、「結果」は一つの要因で決まらないという点だ。
株価は、利益の変化と割引率の変化の組み合わせで動く。
- 利益の変化（＝企業が将来どれだけ稼げそうか、という見通しの増減）
- 割引率の変化（＝将来の利益を今の株価に計算し直すときに使う金利のような数字の上下）
この2つが同時に動くことで、最終的な価格が決まる。
景気敏感（シクリカル）とは何か
景気敏感（シクリカル）は、景気の良し悪しで売上や利益が大きくブレやすい業種を指す。
買い物を先延ばしできる。設備投資に左右される。信用環境の影響を受けやすい。こうした特徴を持つ。
米国11セクターでいえば、一般消費財・サービス、資本財（工業の中でも設備寄り）、素材、金融、エネルギーが代表例。
加えて、情報技術やコミュニケーションも実務では景気敏感側に置かれることが多い。リスクを取りに行く局面で資金が集まりやすいからだ。
つまり、利益予想が景気に連動しやすいグループといえる。
ディフェンシブとは何か
一方で、ディフェンシブは景気が悪化しても需要が急に減りにくい業種を指す。
生活必需品、ヘルスケア、公益が代表的だ。
ここでの「守り」は、株価が下がらないという意味ではない。
利益が落ちにくい、という意味だ。
そのため、不況局面では相対的に強くなりやすい。
しかし、これは絶対に下がらないという保証ではない。
核心：株価を動かす2つのレバー
相場の結果は、次の2つのレバーで決まる。
- 利益予想が上がるか下がるか
- 割引率が上がるか下がるか
割引率は、将来の利益を今の価値に直すための数字だ。ざっくり言えば金利のようなもの。
景気が悪化すると、景気敏感は利益予想が下がりやすい。だから相対的に弱くなりやすい。
一方で、ディフェンシブは利益予想が粘りやすい。これが二分法の基本形。
ただし、金利が急上昇すれば話は変わる。
割引率が上がると、同じ利益でも株価は下がりやすい。とくに配当中心や長期成長タイプは影響を受けやすい。
つまり、利益だけ見ても不十分だ。
割引率を同時に見ないと、値動きの理由を取り違える。
よくある誤解
ディフェンシブは下がらない。
これは誤り。金利上昇局面では、公益や不動産のような高配当セクターが売られることもある。利益が守られても、株価は守られない。
景気敏感は景気が良ければ勝つ。
これも誤り。景気の良さがすでに織り込まれていれば、利益が伸びても株価は上がらない。勝敗は景気そのものより「想定との差」で決まりやすい。
二分法が効きにくい場面
景気より金利が主役になる局面では、二分法は機能しにくい。
たとえばインフレ再燃や利上げショックの局面だ。
逆に、信用不安が前面に出ると、金融は景気敏感の中でも特に弱くなりやすい。
このとき市場が見ているのは「景気」より「信用」。
実際の市場シーンで考える：利上げ局面のディフェンシブ罠
インフレが高止まりし、中央銀行が利上げを急ぐ局面。
2022年のような環境だ。
このとき投資家は、「景気が悪くなるかもしれない」と身構える。
そのため、守りとしてディフェンシブに寄せたくなる。
生活必需品、公益、不動産を買う。
一方で、一般消費財や情報技術を売る。
ここまでは分かりやすい。
しかし、主役は景気ではない
実際に相場を動かす主役は、景気ではなく金利になることが多い。
利上げで金利が上がる。
すると割引率も上がる（将来の利益を今の株価に計算し直すときの前提が引き上がる）。
その結果、将来もらえる利益や配当を現在価値に直すとき、低めに評価されやすい。
だから株価は下がりやすい。
ここで起きる「ディフェンシブ罠」
公益や不動産は、配当が安定している。
そのため、債券の代わりとして買われやすい。
しかし、債券そのものの利回りが上がると話は変わる。
より安全な債券の利回りが上がれば、公益や不動産の相対的な魅力は落ちる。
結果として、守りのはずのディフェンシブが金利上昇で売られる。
「不況に強いはずなのに」と感じるかもしれない。
ただし、これは利益が崩れたわけではない。
金利が上がり、値付けの前提が変わっただけだ。
分類と違う動きをする例
同じ局面で、エネルギーが強いこともある。
分類では景気敏感側なのに、相対的に勝つ。
理由は景気ではない。
インフレや供給制約によって、利益見通しが押し上げられるからだ。
つまり、矛盾ではない。
この局面の主役が景気ではなく、金利と物価だっただけだ。
教訓
二分法は、「どちらを買うか」を即断するための道具ではない。
まず何をチェックすべきかを決めるための道具だ。
いま主役は何か。
景気か、金利か、それとも物価か。
そこを外さなければ、二分法は役に立つ。
逆に、そこを見誤れば罠になる。
この理解がもたらす判断力
相場を「景気だけ」で語らなくなる
まず最初に、いまやられているのはどっちかを分ける。
利益が崩れているのか。それとも、金利が上がって割引率が上がっているのか。
ここを先に決めるだけで、ディフェンシブ罠はかなり減る。
セクターの強弱を「理由の軸」で整理できる
「生活必需品が強い＝不況に強い」で終わらなくなる。
たとえば、金利低下が追い風になっている可能性も見る。
同じように、「金融が弱い＝景気が不安」と決め打ちしない。
信用不安や規制の影響も疑う。
だから、値動きを一つの物語に押し込めなくなる。
同じ分類でも「中身の違い」を見られるようになる
景気敏感でも、何に弱いかは違う。
- 一般消費財：買い物の先送りに弱い
- 工業：設備投資と在庫に弱い
- 金融：金利と信用不安に弱い
ディフェンシブも同じだ。
- 生活必需品：需要の粘りが軸
- ヘルスケア：規制と研究開発が軸
- 公益：金利の影響が目立つ
二分法は雑だ。
ただ、雑だからこそ「次に掘る場所」が決まる。
「今強いから買う」
「ディフェンシブだから安全」
みたいな決め打ちは消えていく。
