「景気指標が良いなら、株は上がるはずだ」
景気が良ければ企業の売上が伸びて、株価も上がるという理屈は自然に聞こえる。 だからPMI（企業の仕入れ担当者の体感を表す数字）が上がったら、景気が良いときに買われやすい業種（景気敏感セクター）を買えばいい。 そう見えるかもしれない。
でも、この理解は相場の肝心なところで通用しなくなる。 数字が良いのに株が下がる日は必ず来る。 これは投資家の気まぐれではない。 市場が見ているのは景気そのものではなく、景気が「お金を借りるコスト（金利）」やコスト、利益の分け方をどう変えるかだ。 景気指標は株の上げ下げスイッチではない。 業種ごとの勝ち筋を分けるためのデータに過ぎない。
この記事の目的は、PMI・雇用・小売という代表的な指標を、投資判断に繋げることだ。 読み終わる頃には、2つの判断ができるようになる。 1つは、発表を見て「景気が良いか悪いか」で終わらず、どの要素が動いたかを当てにいける。 もう1つは、その要素から逆算して、上がりやすい業種を事前に絞れる。
なぜこの仕組みが存在するのか
景気指標が存在するのは、経済を誰も完全には見渡せないからだ。 企業の受注や雇用はバラバラに発生するし、個別の情報は届くのが遅い。 これを放置すると、投資家は景気の方向を推測できなくなる。 期待がバラバラになれば価格が決まらなくなり、少しの売買で価格が飛んでしまう。
そこで、PMIや雇用統計のような指標が「共通言語」になる。 困るのは投資家だけではない。 政策を決める側も、景気の温度が読めないと金利政策を間違えてしまう。 景気指標は、市場の参加者と政策担当者が同じ地図を見るための座標だ。
ここで一つ、罠がある。 指標は地図であって、目的地ではない。 市場は未来を値付けするけれど、指標は過去から足元の数字を測る。 だから指標の数字そのものより、予想をどれだけ上回ったかという驚きが価格を動かす。 ここを外すと、正しい数字を見ているのに判断がズレる。
構造の全体像を描く
この話の主役は4人で足りる。 投資家、企業（セクター）、政策当局、そして金利市場。
投資家は指標を見て利益が伸びるかを考えるけれど、同時にお金を借りるコストが上がるかも考えないといけない。 企業は同じ景気でも影響が違う。 需要が増えて嬉しい業種もあれば、給料が上がって苦しい業種もある。 当局は指標を材料に金利の方向を示し、市場はそれを先回りで価格に反映させる。
指標の直後にまず動くのは「お金を借りるコスト（金利）」や為替である。
セクターごとの値動きは、その後にやってくる。 景気指標がいきなり株価を動かすのではない。 景気指標が金利やコストを動かし、その結果として株価が決まる。 この順番を間違えないようにしたい。
メカニズムの核心：何がどう動くか
PMIの定義・必要性・誤解
PMI（企業の仕入れ担当者の体感を表す数字）は、担当者へのアンケートを集計した成績表だ。 これが必要な理由は、他のデータより早く産業の体感を拾えるから。
誤解しやすい点は2つ。 1つは、PMIは成長の速度を表す指標だということ。 もう1つは、PMIが上がれば株が上がるとは限らないことだ。 景気が強すぎれば金利が上がり、将来の利益を今の価値に直す計算（割引率）で不利になる。 そうなると、不動産やハイテク株には逆風になりかねない。 PMIは「景気が良いから買い」というサインではなく、景気と金利の綱引きを始める合図だ。
雇用の定義・必要性・誤解
雇用統計は、所得のエンジンを測る指標だ。 これを見れば、消費が続くかどうかや、給料の上昇によるインフレの芽が見えてくる。
ここでの誤解は、雇用が良いからといって「消費が増えるから小売業が勝つ」と決めつけること。 確かに所得は増えるけれど、同時に給料が上がれば、人手がたくさん必要な商売（労働集約）はコストが増えて利益の幅が削られる。 外食やサービス業は、需要が増える喜びとコストが増える苦しみの間で揺れることになる。 さらに雇用が強いと、当局は金利を上げようとする。 雇用は利益の追い風にも、金利の向かい風にもなる。
小売売上の定義・必要性・誤解
小売売上高は、消費の勢いを見ている。 ただ、これは物価上昇分を引く前の金額（名目）であることに注意が必要だ。
誤解しやすいのは、小売が強いイコール消費が強いと決めつけること。 インフレのときは、売上の金額が増えても、実際に買った物の量は増えていないことがある。 さらに、消費がどこに使われたかも重要だ。 生活必需品なのか、それとも旅行のような贅沢品なのか。 その配分が変われば、業種ごとの強弱もハッキリ分かれる。
因果鎖の整理
ここまでを一本の鎖に繋いでみる。 原因は「予想との差」だ。 そこから、お金を借りるコスト、給料などのコスト、需要の中身という要素が変わる。 結果として、業種ごとの利益の伸びと、株価の物差しが別々に動く。
「利益が良くなる話」と「金利が上がる話」を混ぜてはいけない。
景気指標は利益への期待を上げるけれど、同時にお金を借りるコストも上げてしまう。 株価は「利益」と「物差し」の掛け算だ。 物差しを壊す力が強ければ、利益が増える話でも株は下がる。 これが、良いニュースで株が下がる現象の正体だ。
実際の市場シーンで考える
金曜日の夜、雇用統計が出る場面を想像してほしい。 予想はほどほどの内容で、市場は金利が下がると踏んでいたとする。 ところが結果は、雇われた人の数が予想を大きく超えて、給料も強かった。
まず金利市場が動く。 金利は高止まりするという見方が強まり、2年金利や長期金利が上がる。 次に株式市場が、この金利の上昇を嫌がる。 不動産セクターは真っ先に売られやすい。 ハイテク株も、金利の変化に敏感に反応する性質（デュレーション）があるから重くなる。
一方で、銀行などの金融セクターは、金利が上がって利ざやが増える期待から底堅いかもしれない。 ここで初心者は混乱する。 「雇用が良いのになぜ株が上がらないのか」と。 でも、実はおかしくない。 雇用の良さが、金利というより強い変数を動かしただけだ。
ここでやってはいけないのは、景気の良さだけを見て、景気に敏感な業種をまとめて買うこと。 正しい動きは、雇用から金利への鎖を確認すること。 金利に弱い業種を先に避け、金利の逆風よりも需要の恩恵が勝る場所だけを残すのが正解だ。
この理解がもたらす判断力
まず、指標を「良いか悪いか」ではなく「予想とどれだけ違ったか」で扱えるようになる。 PMIが55という良い数字でも、みんなが知っていれば材料にはならない。 逆に49という悪い数字でも、悪化が止まったなら株が上がることだってある。
次に、指標を見た瞬間に、それが「成長のショック」なのか「インフレのショック」なのかを分けられるようになる。 成長が上振れて金利も跳ねるのか。 それとも、成長が上振れたのに金利は落ち着いているのか。 業種の勝ち負けはここで決まる。
最後に、セクターをイメージではなく数値への反応で選べるようになる。 PMIは在庫や設備投資に効く。 雇用は給料コストや政策の反応に効く。 どの中間変数が主役なのかを当てれば、同じ景気が良い局面でも、買うべきセクターは変わるはずだ。 自分なりに、その因果の鎖を追いかけてみてほしい。
景気指標を
「セクターの売買理由」に翻訳する
「景気が良い＝株が上がる」という誤解を捨てましょう。
市場が見ているのは景気そのものではなく、それが動かす「金利」「コスト」「利益配分」です。
このアプリでは、指標発表からセクター選択までの正しい思考プロセスを体験できます。
投資判断の全体像
初心者は「指標 → 株価」と短絡的に考えがちですが、プロは間に「中間変数」を挟みます。
この4段階のプロセスが、なぜ「良いニュースで株が下がる」のかを説明します。
景気指標の発表
PMI、雇用統計、小売売上高など
予想との「サプライズ（乖離）」を見る
中間変数の変化
ここが最重要！
- 📈 金利 (割引率)
- 💳 信用 (スプレッド)
- 💰 コスト (賃金/材料)
企業への影響
セクターごとの体質
どちらが大きいか？
株価・セクター選別
市場の最終判断
＝ 株価決定
指標シミュレーター
3つの主要指標（PMI、雇用、小売）について、結果が予想を上回った場合、下回った場合に市場がどう反応するかをシミュレーションします。
タブを切り替えて、各指標の「翻訳」を体験してください。
PMI（購買担当者景気指数）
企業の仕入れ担当者の体感温度。最も早く産業の勢いを反映する。
「PMI上昇 ＝ 景気敏感株の買い」
A 中間変数の変化
B 投資判断の翻訳
景気は強いが、金利上昇が「割引率」を通じて株価の重石になる。バリュエーションが高いハイテクや、金利に敏感な不動産は売られやすい。一方で、需要増の恩恵を受ける素材やエネルギーには追い風。
セクター別 影響度シミュレーション
※あくまで理論上の傾向であり、個別の企業要因や市場環境によって異なります。
実践ケース：金曜の夜の雇用統計
実際の市場シーンで、思考プロセスをトレースしてみましょう。
状況設定
市場予想：「雇用はほどほど、賃金は落ち着く」。金利は低下基調。
結果発表：雇用者数が予想を大幅に上回り、賃金も上昇。
第1波：金利市場の反応
「雇用が強い＝インフレ再燃警戒」→ 政策金利の高止まり観測。
結果：2年金利・長期金利が急上昇。ドル高へ。
第2波：株式市場の選別
- 不動産：金利上昇が直撃
- ハイテク：割引率上昇で割高感
- 外食/サービス：賃金コスト増
- 金融：利ざや拡大期待
- (条件付) 資本財：需要の強さが勝る場合
結論：この日の正しい判断
「雇用が良いから景気敏感株を買う」は不正解。
「雇用の良さが金利を押し上げた」事実を重く見て、金利に弱いセクターを避け、需要の恩恵が金利逆風を上回る領域だけを残すのが正解。
