1479が実際に何を持っているかを、2026年1月（基準日：2026年1月30日）の断面データで整理する。上位銘柄の集中度、業種の偏り、入替タイミングまで、一次情報に迷わず辿り着ける形にする。
2026年1月時点の上位10銘柄合計は35.2%。電気機器25.2%が最大で、銀行業10.0%が続く。偏りの意味を理解し、確認先（公式）を固定して運用判断に使う。
データの取得日と一次情報の確認場所
本記事の断面データは2026年1月（基準日：2026年1月30日）時点のものだ。根拠は大和アセットマネジメントの月次レポートで、上位10銘柄・業種別構成・資産別構成が1ページ目にまとまっている。
最新比率を追いかけることは本稿の目的ではない。「どこで・何を・どう見れば、今の中身に辿り着けるか」を固定することが目的だ。確認先は3点で足りる。
（運用会社）大和アセットマネジメント｜1479銘柄ページ
（東証/JPX）ETF/ETN銘柄概要PDF（1479）
（指数プロバイダー）MSCI｜MSCI Japan Human & Physical Investment Index（Index code: 709727）／指数メソドロジーPDF
実務的には、運用会社ページ→「月次レポート」→1ページ目の「主要な資産の状況」で上位銘柄と業種比率を毎回同じ場所で確認する、それで足りる。東証側の資料は上場ETFとしての公的な入口、MSCI側は指数ルールの原典として使い分ける。
上位10銘柄と集中度
「何を持っているか」は、上位銘柄の顔ぶれで8割決まる。以下は2026年1月時点（基準日：2026年1月30日）の上位10銘柄だ。業種は東証33業種（運用会社資料の表記）に合わせた。
| 順位 | 銘柄 | 業種（東証33） | 組入比率（概算） |
|---|---|---|---|
| 1 | アドバンテスト | 電気機器 | 5.8% |
| 2 | 東京エレクトロン | 電気機器 | 5.6% |
| 3 | リクルートホールディングス | サービス業 | 4.1% |
| 4 | ディスコ | 機械 | 3.4% |
| 5 | 伊藤忠 | 卸売業 | 3.2% |
| 6 | 三菱UFJフィナンシャルG | 銀行業 | 3.1% |
| 7 | 富士通 | 電気機器 | 2.8% |
| 8 | みずほフィナンシャルG | 銀行業 | 2.6% |
| 9 | 三井住友フィナンシャルG | 銀行業 | 2.3% |
| 10 | 日本電気 | 電気機器 | 2.3% |
上位10銘柄合計は35.2%。「超集中（上位10で50%超）」ではないが、「分散が強い（25%未満）」でもない。上位数社の寄与が無視できない、中くらいの集中度だ。
ここで指数ルールとの関係を確認する。JPXの概要資料では、対象指数が「人的資本スコア上位150銘柄」で構成され、最大ウェイトは5%と説明されている。一方、今回の断面では5%を超える銘柄が出ている（5.8%、5.6%）。矛盾ではない。メソドロジー上の上限は定期見直し時点での制御であり、その後の株価変動で比率は自然にズレる。MSCIのメソドロジーにも、発行体ウェイトの上限（5%）と定期見直しのタイミングが明記されている。
判断の補助として考えると、こうなる。すでに日本株の大型グロース（特に半導体製造装置・電子部品周り）に寄せているなら、上位の電気機器比率はそのまま上乗せになる。逆に日本株の中でも景気敏感を抑え、生活必需品・内需防衛寄りにしているなら、この上位構成はポートフォリオに温度感を足す方向に働く。
セクター（業種・分野）比率と偏りの読み方
上位銘柄の背景にある業種の偏りを見る。2026年1月時点（基準日：2026年1月30日）の業種別構成は以下だ。
| 業種（東証33） | 比率 |
|---|---|
| 電気機器 | 25.2% |
| 銀行業 | 10.0% |
| 医薬品 | 8.6% |
| 機械 | 8.2% |
| 情報・通信業 | 7.9% |
| サービス業 | 5.5% |
| 卸売業 | 4.3% |
| 食料品 | 4.0% |
| 化学 | 3.4% |
| その他 | 21.1% |
読み方の要点は一つ。偏りは悪ではなく、「何に賭けているか（どの材料で動きやすいか）」の宣言だ。
電気機器（25.2%）は、半導体関連・電子部品・ITハード寄りの値動きが混ざる。景気サイクル（設備投資、在庫循環）と為替（円安/円高）の影響を受けやすい。上位にアドバンテスト、東京エレクトロン、富士通、日本電気が並ぶことと整合する。
銀行業（10.0%）は、金利環境と金融政策の影響が強い。国内金利の上昇局面では追い風になりやすい一方、信用不安局面では打たれやすい。上位にメガバンク3社が入っている以上、この性格は避けられない。
医薬品（8.6%）は、景気よりも個別要因・ディフェンシブ性が出やすいが、薬価・開発・規制といった別のリスクも持つ。
「この偏りが自分のポートフォリオに何を加えるか」は、すでに持っているものとの相対で決まる。TOPIXや日経225など広い日本株をコアに置いているなら、1479は電気機器×銀行の上振れを取りに行く形になりやすい。日本株を持たず米国中心なら、1479は「日本株の成長寄り（人的資本・設備投資）」というテーマで地域分散の入口になりうる。ただしテーマ型である以上、万能のコアにはなりにくい。
入替ルールと構成が変わるタイミング
中身が変わるタイミングを押さえないと、断面データはただの写真で終わる。
MSCIのメソドロジーでは、指数は原則として年2回（5月末・11月末）のセミアニュアル・レビューでリバランスされる。重大な不祥事（ESGコントロバシー等）に伴う除外などは、四半期レビューで起こり得ることも明記されている。
このルールを1479の見方に落とすと、5月・11月の前後は入替とウェイト調整で顔ぶれが変わりやすい。それ以外でも、企業イベントやルールに基づく除外で突然の入替が起こり得る。
構成が大きく変わった場合の判断は、条件ごとに整理できる。
上位10合計（集中度）が明確に跳ねた場合は、テーマの当たり外れが増す。保有目的がテーマの上振れ取りでないなら、比率を下げる合理性が出る。電気機器や銀行業の比率がさらに積み上がった場合は、既存ポートフォリオのリスク（景気敏感/金利敏感）と衝突していないかを再点検する。「人的資本・設備投資」という看板に対して納得できない構成に見え始めた場合は、指数の選定ロジックをメソドロジーに戻って確認し、許容できないなら撤退も選択肢に入る。
一次情報の再掲を置く。
月次レポート入口（運用会社）：大和アセットマネジメント｜1479銘柄ページ
指数ルール（MSCI）：MSCI Japan Human & Physical Investment Index／指数メソドロジーPDF
本稿は最新比率の掲示が目的ではなく、毎回同じ手順で一次情報に辿り着くためのナビである。見るべき場所は固定できる。大和アセットマネジメントの銘柄ページで月次レポートを開き、1ページ目の「主要な資産の状況」で上位10銘柄と業種別構成を確認する。構成変化が気になる局面（5月・11月前後）にその差分を見れば十分だ。
ETF「1479」の中身を解剖する
本ダッシュボードは、人的・設備投資をテーマとするETF「1479」の内部構造を視覚化します。最新比率を追うのではなく、「何を持っているか」「どこに偏っているか」という一次情報に迷わず辿り着き、自身のポートフォリオ戦略に組み込むための羅針盤として機能します。
超集中ではないが、上位陣の寄与が無視できない適度な集中度合い。
「電気機器」。半導体・ITハード寄りで、景気サイクルや為替の影響大。
「銀行業」。金利環境と金融政策の影響を強く受ける。
■ セクターの偏りと投資判断
ETFのセクター比率は「何に賭けているか」の宣言です。以下のドーナツグラフで構成比率を確認してください。グラフの各セクションをクリックすると、その業種が持つ特性と、あなたのポートフォリオに与える影響が表示されます。
グラフをクリックして詳細を確認
各業種が持つリスクとリターンの源泉、そして既存ポートフォリオとの相性を確認できます。
■ 上位銘柄の顔ぶれと集中度
「何を持っているか」は、上位銘柄の顔ぶれで8割決まります。上位10銘柄で全体の約35.2%を占めており、特に上位2社の半導体関連銘柄（アドバンテスト、東京エレクトロン）が牽引する構造となっています。メソドロジー上の単一銘柄上限は5%ですが、リバランス後の株価変動により一時的に5%を超過することがあります。
■ 入替ルールと構成が変わるタイミング
断面データはあくまで「スナップショット」です。中身が変わるタイミングを押さえることが、長期的な運用判断には不可欠です。構成変化が気になる局面では、以下の一次情報を確認するプロセスを固定しましょう。
🗓️ リバランスの基本サイクル
セミアニュアル・レビュー
原則としての定期銘柄入替とウェイト調整（上限5%へのリセットなど）が行われます。
セミアニュアル・レビュー
5月と同様の定期見直し。この前後は顔ぶれが変わりやすいため確認必須です。
企業イベント / ESG不祥事
四半期レビュー等で、ルールに基づく突然の除外が起こり得ます。
🔍 一次情報の確認ルーティン
最新比率を追いかける必要はありません。「どこで・何を・どう見れば、今の中身に辿り着けるか」を固定します。
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運用会社（大和アセット）月次レポート1ページ目「主要な資産の状況」を確認
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指数プロバイダー（MSCI）指数メソドロジーの原典・ルール確認
