1479は年2回の分配型ETFだ。分配金は「いつ買えば権利を取れるか」と「税引後にいくら残るか」で体感が変わる。本稿はスケジュールと計算式を、1479の実データで固定して整理する。
決算日は1/10・7/10（年2回）。直近TTM分配は762円/口。特定口座の手取りは約607円/口（税率20.315%）。利回りは購入単価ベースで再計算する。
分配スケジュール｜いつ・何回もらえるか
まず結論。1479の分配金支払基準日（決算日）は毎年1月10日と7月10日で、年間2回だ。
注意すべきは、決算日＝買えばもらえる日ではない点。受渡がT+2（約定日の2営業日後）である以上、権利を取るには権利付き最終日までに買うことが必須になる。さらに決算日が休日の場合は翌営業日扱いになるため、年によって日付がズレる。
下表は1479の実績と次回分の日付例だ。権利付き最終日・権利落ち日はT+2前提で逆算している。
| 区分 | 年間回数 | 決算日（分配基準日） | 権利付き最終日（目安） | 権利落ち日（目安） | 分配金支払開始予定日 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026年1月期（実績） | 2回 | 2026/01/10 | 2026/01/08 | 2026/01/09 | 2026/02/18 |
| 2025年7月期（実績） | 2回 | 2025/07/10 | 2025/07/08 | 2025/07/09 | 2025/08/18 |
| 2026年7月期（例） | 2回 | 2026/07/10 | 2026/07/08 | 2026/07/09 | 未公表（例年8月中旬） |
支払開始予定日は、大和アセットの「収益分配のお知らせ」に記載される。
具体的な日付例（2026年7月期）を示す。2026/07/10が決算日で、T+2前提なら権利付き最終日は2026/07/08になる。つまり、2026/07/08の引けまでに買って約定していないと分配対象にならない。2026/07/09（権利落ち日）に買ってもその期の分配は受け取れない。ここを取り違えると「買ったのに入金がない」という事態になる。
参照：iFreeETF MSCI日本株人材設備投資指数 基本情報
参照：Implementation of Shortening of Stock Settlement Cycle (T+2)
分配金の実績と計算の仕方
1479の分配金は固定ではない。毎期の収益分配金は変動し得る（0円の期も理屈上はあり得る）。まず直近1〜2年を表で押さえる。
| 決算日 | 分配金（税引前・1口あたり） |
|---|---|
| 2026/01/10 | 380円 |
| 2025/07/10 | 382円 |
| 2025/01/10 | 302円 |
| 2024/07/10 | 345円 |
| 2024/01/10 | 267円 |
次にTTM（過去12か月の合計）だ。分配金の見通しを手早く把握するための最小の道具になる。
TTM（税引前）＝直近2回分の合計 1479の場合：382円（2025/07）＋380円（2026/01）＝762円/口
ここで終わると、利回り表示に足をすくわれる。利回りは「分配金÷価格」で計算されるが、どの価格・どの期間の分配金を使うかで数字は平気でズレるからだ。
ズレの原因を1479で固定して示す。大和アセットのページ上、2026/02/27時点の取引所価格（終値）は47,990円。この価格でTTM利回り（税引前）を作り直すと、
TTM利回り（税引前）＝762 ÷ 47,990 ＝ 約1.59%
一方、同ページの「分配金利回り」は「支払われた分配金の合計」と「基準価額（NAV）」を用いる定義になっている。決算日ベースTTMではなく、支払日ウィンドウ＋基準価額ベースになり得るため、表示利回りをそのまま信じるとズレが生じる。
参照：iFreeETF MSCI日本株人材設備投資指数 分配実績・利回り定義
税引後の手取りはいくらか
国内ETFの分配金は、原則として20.315%（所得税等15.315%＋住民税5%）が課税される。計算式は1行だ。
税引後（円）＝税引前（円）×0.79685（＝1−0.20315）
1479の数値例（特定口座・源泉あり想定）を示す。2026/01の分配金は380円/口（税引前）なので、税引後は、
380 × 0.79685 ＝ 約302.80円/口
100口持っていれば、入金のイメージは約30,280円（302.80×100）になる。同様に、直近TTM（税引前）762円/口の税引後は、
762 × 0.79685 ＝ 約607.20円/口
ここでNISAの話に入る。ただし前提がある。1479はNISAの成長投資枠の対象外とされている（少なくともJPX資料の記載では）。したがって1479をNISA口座で保有して分配金を非課税で受け取るという設計は、基本的に成立しない。使えるのは特定口座等での税引後計算だ。
参照：【1479】ETF銘柄概要（NISA成長投資枠の記載あり）
利回りの数字に惑わされないための読み方
分配利回りは「高いほど得」ではない。まず利回りには2つの基準がある。
基準価額（NAV）ベースは運用会社が示すファンドの価値を分母にする。購入価格（約定単価）ベースは実際に買った値段を分母にする。
投資家が本当に知りたいのは後者だ。同じ762円/口でも、47,990円で買った人と40,000円で買った人では利回りが違う。利回り表示は自分の約定単価で作り直して、初めて使い物になる。
次に分配金の中身だ。投資信託（ETFを含む）の分配金には、利益から出る普通分配金と、元本払戻金（特別分配金）がある。元本払戻金は受け取っても資産の一部が戻っただけで、分配落ち後の基準価額がその分だけ下がる構造になりやすい。俗に「タコ足分配」と呼ばれるパターンで、利回りだけ見て飛びつくとトータルリターンで負ける典型になる。
目的別に見るべき数字を分岐させる。
毎月いくら入るかを設計したいなら、年間分配回数（1479は年2回）、TTM税引後（1479は約607円/口）、必要口数＝（月に欲しい金額×12）÷TTM税引後の3点を確認する。月1万円なら10,000×12÷607≒約198口だ。ただし入金は年2回のまとめ払いで来る。月次キャッシュフローを求めるなら、銘柄選定より先に入金設計が破綻することを頭に入れておく。
利回り比較で候補をふるいにかけたいなら、購入単価ベースの利回り（自分の約定単価で再計算）、分配の質（普通分配金か、特別分配金が混ざっていないか）、信託報酬などのコストと分配の安定性（過去のブレ）の3点を軸にする。
利回りは入口の数字であって、結論の数字ではない。分配金の額・回数・税引後・分配の質まで落として、初めて比較の土台に乗る。
参照：iFreeETF MSCI日本株人材設備投資指数（価格・利回り定義）
NISAでの受け取りと再投資の考え方
1479は（資料上）NISA成長投資枠の対象外であるため、分配金を非課税で受け取って自動再投資するという税制ブーストは使いにくい。
特定口座で分配金を受け取る場合、やることは2択に収束する。受け取って生活費や別資産に回すインカム用途か、税引後の現金をあらかじめ決めたルールで再投資する資産拡大型かだ。
どちらを選ぶかで見るべき数字が変わる。インカム用途なら入金タイミングの設計が最優先。再投資用途なら、分配を受け取ること自体が課税イベントになる点を織り込み、再投資の頻度と買い増し条件をあらかじめ固定しておく。
参照：【1479】ETF銘柄概要（NISA成長投資枠の記載あり）
よくある誤解
誤解：「権利落ち日に買えば分配金がもらえる」
理由は単純で、分配の権利は決算日（名義確定日）時点の受益者に対して確定するからだ。受渡がT+2である以上、権利落ち日に買っても名義確定日に間に合わない。権利付き最終日までに買って約定して、初めて対象になる。
では何をするか。次回の決算日だけを見るのではなく、権利付き最終日を先に確定してカレンダーに固定登録しておくことだ。確認コストをゼロにしない限り、この手の取り違えは繰り返す。
まとめ
1479の分配は年2回（1/10・7/10）で、直近TTMは762円/口、税引後は約607円/口が目安になる。利回りは表示値を信じず、TTMと自分の購入単価で作り直す。次は「1479の代替候補（VS）比較」で、分配設計とNISA適合性まで並べて判断軸を固める。
1479｜iFreeETF MSCI日本株
人材設備投資指数
「いつ、いくらもらえるか」のスケジュールと、税引後の手取り計算を実データ（2026年2月時点）で徹底解説。
🗓️ 分配金スケジュールと権利確定
分配金を受け取るには「決算日」ではなく、T+2ルールに基づく「権利付き最終日」までの買付が必須です。
1月期
7月期
T+2 ルールの図解
最終日
落ち日
(基準日)
📈 分配金実績（直近）
1479の分配金は固定ではありません。直近の1口あたり分配金推移を確認します。
※データは2026年2月時点の実績
💡 マイ利回り＆手取り計算機
分配利回りは「自分の購入単価」で再計算して初めて意味を持ちます。表示値に惑わされないよう、あなたの条件で計算しましょう。
入力条件
※参考：2026/02/27終値 47,990円
※証券会社の「基準価額ベース」の利回りとは異なります。
※特定口座での年間概算です。1回あたりはこの約半分となります。
⚠️ 投資判断の重要ポイント
NISAでの扱い
1479はJPX資料上、NISAの成長投資枠「対象外」とされています。「分配金が非課税で丸取り」という設計は基本的に成立しないため、特定口座等での税引後計算（約20%控除）を前提とした計画が必要です。
利回りの罠
運用会社発表の「基準価額ベース」利回りと、実際の「購入単価ベース」利回りを混同しないよう注意が必要です。また、分配金が高いだけで選ぶのではなく、信託報酬（コスト）やタコ足配当でないかのチェックも必須です。
