ETF暴落時に40代がやること・やってはいけないこと【行動指針】

ETFを積み立てていると、必ず暴落の局面が来る。2020年のコロナショック、2022年の米国株下落、2024年の日本株急落――いずれも「もう終わりか」と感じるような下落だった。しかし暴落時に何をするかで、長期リターンが大きく変わる。40代が知っておくべき行動指針を整理する。

まず知っておく：暴落は「イベント」ではなく「定期的な現象」

S&P500の過去データを見ると、年間に10%以上の下落は約3年に1度、30%超の暴落は10年に1度程度起きている。これは「異常事態」ではなく、長期投資の中では折り込み済みの出来事だ。

回復期間はバラバラだが、長期で見れば株式市場は上昇してきたという事実が「持ち続ける」判断の根拠になる。

毎月定額を積み立てていると、暴落時は同じ金額で多くの口数を買える。これがドルコスト平均法の本質だ。暴落のたびに「安く仕込めた」という経験を積むことで、次の暴落にも動じにくくなる。

暴落中に「急にお金が必要になった」場合、ETFを損切りして売る羽目になる。暴落前に生活費6ヶ月分を現金で別に確保しておくことが、ETFを売らずに持ち続けられる最大の防衛策だ。

「なぜこのETFを持っているのか」を改めて確認する。全世界株ETFなら「30年後に向けた長期成長」、高配当ETFなら「定期的な配当収入」という目的があるはずだ。目的が変わっていなければ、判断は変えなくていい。

生活防衛資金を確保した上で、さらに余剰資金があれば買い増しの検討余地がある。ただし「底を当てる」必要はない。-20%、-30%と段階的に少しずつ買い増す方が心理的な負荷が低く、合理的だ。

最もやってはいけない行動だ。売った後に相場が反転すると、どのタイミングで買い戻せばいいかわからなくなる。コロナショックでは最安値から1週間で15%以上戻した日もあった。売った後にその反発を取り逃がすリスクが高い。

暴落中に「金（ゴールド）に替えよう」「債券に移そう」と考えがちだが、これは損失を確定させながら、別のリスクを取る行為だ。金も債券も必ずしも株式と逆相関ではない局面がある。

「安いから買い増せ」と焦って積立額を無理に増やすと、続かなくなる。自分が暴落中でも平静でいられる金額を守ることが最重要だ。毎月5万円で積み立てている人が急に20万円にする必要はない。

暴落中は悲観的なニュースが溢れる。「○○ショックで市場崩壊か」「専門家が全売りを推奨」といった見出しに惑わされやすい。長期投資家には「今日のニュースより5年後の事業価値」が重要で、日次のニュースは雑音と割り切る。

暴落中に冷静な判断をするために、平時に判断基準を決めておくことが有効だ。

この表はあくまで一例だ。自分の状況（収入・生活費・他の資産）に合わせて、平時に紙に書いて保存しておくと、暴落時の感情的な判断を防げる。