新NISA ETFおすすめ5本【40代向け2026年版】|高配当・S&P500・金で分散

本ページはプロモーション(広告)を含みます。

40代でNISAを使うなら、「とりあえず人気のETFを買う」では足りない。残り投資期間が20年前後になり、老後の出口が視野に入ってくる時期だからこそ、配当・成長・守りの3つをどう組み合わせるかを先に考える必要がある。

この記事では、東証上場かつNISA成長投資枠対応のETFに絞り、40代の運用目的に合う5本を実際に選んで紹介する。証券コードだけで選ぶのではなく、「何のために持つか」まで整理して選んでいる。

40代がNISAでETFを選ぶ前に確認すること

まず前提を整理する。40代のNISA活用で見ておくべきポイントは3つだ。

①運用期間は20年前後が目安
40歳から始めると60歳まで約20年、65歳まで伸ばしても25年程度だ。30代ほど長くはないが、複利の恩恵を受けながら「使える資産」にする設計は十分に成立する。

②老後への移行を意識した「守り」が必要
20代・30代と違い、40代は「積み立てて増やす」だけでなく「守りながら育てる」視点も必要になる。暴落時に慌てて売らないためにも、値動きの穏やかな資産を一部組み込む意味がある。

③配当(インカム)を今すぐ得る選択肢もある
NISAの成長投資枠では、配当・分配金が非課税になる(ETFの分配金は、証券会社で株式数比例配分方式を選んでいることが条件)。高配当ETFを使って「今すぐキャッシュフローを作る」という使い方も、40代には現実的な選択肢だ。老後を待たずに分配金を受け取りたい場合、高配当型は選択肢に入る。

銘柄を選ぶ前に決めておく3つのスタンス

銘柄を選ぶ前に、自分のスタンスを決めておく。ここが曖昧なまま選ぶと、暴落のたびに判断が揺れる。

  • 一括か積立か:まとまった資金があるなら一括を検討できる。毎月一定額ならETFより投資信託の自動積立が向く場合もある
  • 米国集中か全世界分散か:過去の成績は米国集中が有利だったが、それが続く保証はない。「どちらでも保有を続けられるか」が判断軸
  • 成長重視か分配金重視か:分配金はNISA口座なら非課税で受け取れるが(株式数比例配分方式が条件)、再投資効率では成長型に劣る

5本の選定基準

この記事で紹介するETFは、以下の基準で選んでいる。

  • 東証に上場し、円で売買できる
  • NISA成長投資枠の対象
  • 信託報酬が業界水準以下
  • 運用実績があり、指数連動の設計が明快

人気順ではなく、40代の運用目的に合う「役割別」で選んでいる。

①399A|国内高配当の入口として使いやすい

399A(上場インデックスファンド日経平均高配当株50)は、日経平均株価の構成銘柄の中から配当利回りの高い50銘柄で構成される指数に連動するETFだ。信託報酬は年0.165%(税込)と低く、NISAの成長投資枠対応で、株式数比例配分方式で受け取れば分配金も非課税になる。実績は短く、銘柄詳細資料(資料基準日 2026年2月27日)では過去1年・3年・5年の騰落率がまだ算出されていない。指数の設計はシンプルで分かりやすい。

項目内容
連動指数日経平均高配当株50指数
信託報酬年0.165%(税込)
分配金支払基準日毎年4月4日、10月4日(年2回)
NISA対応成長投資枠◎
為替リスクなし(国内株)

→ 399Aの仕組みと特徴を確認する
→ 399Aの分配金と利回り(2026年最新)

②1489|日経高配当50の定番、年4回分配

1489(NEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信)の対象指標は「日経平均高配当株50指数(トータルリターン)」で、399Aの「日経平均高配当株50指数」とは別である。対象とする50銘柄も選び方も同じで、違うのはトータルリターン版かどうかである。運用会社は野村アセットマネジメントで、分配金支払基準日は毎年1月7日、4月7日、7月7日、10月7日(年4回)。TTM利回りは年2.66%(TTM 1口94円。2026年8月18日時点)。信託報酬は年0.308%と399Aより高いが、純資産総額は5,780億円で399Aの496億円より大きい(資料基準日 2026年2月27日)。

項目内容
連動指数日経平均高配当株50指数(トータルリターン)
信託報酬年0.308%(税込)
分配金支払基準日毎年1月7日、4月7日、7月7日、10月7日(年4回)
NISA対応成長投資枠◎
2026年TTM利回り目安約2.66%(2026年8月18日時点)

→ 1489の分配金利回り(2026年最新)を確認する
→ 399A vs 1489 徹底比較【6つの視点で整理】

③2558|米国S&P500のコア、東証で円建て保有

2558(MAXIS 米国株式(S&P500)上場投信)は、S&P500指数(米国大型株500社)に連動する東証上場ETFだ。信託報酬は年0.066%と低コストで、NISA成長投資枠対応。売買単位は1口だが、1売買単位あたりの投資金額は30,860円である(資料基準日 2026年2月27日)。40代のNISA成長枠のコアとして、長期積み上げに向いた1本だ。

項目内容
連動指数S&P500®指数
信託報酬年0.066%(税込)
分配金支払基準日毎年6月8日、12月8日(年2回)
NISA対応成長投資枠◎
為替ヘッジなし

→ 1557・2558・1655の違いを比較する
→ 東証S&P500 ETF全体(ヘッジあり・なし)を整理する

④1655|S&P500を少額から始めたい人向け

1655(iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF)も、S&P500に連動する東証上場ETFだ。売買単位は10口だが、1口の市場価格が772.5円と低いため、1売買単位あたりの投資金額は7,725円で2558より小さい(資料基準日 2026年2月27日)。毎月少しずつ積み増しやすく、信託報酬は年0.066%と2558と同水準だ。「S&P500に乗りたいが、まとまった資金をいきなり動かしたくない」という40代に向いている。

項目内容
連動指数S&P500®(税引後配当込み・TTM・円建て)
信託報酬年0.066%(税込)
売買単位10口(最低購入額が低い)
NISA対応成長投資枠◎
為替ヘッジなし

→ 1655・2558・1557 どれを選ぶか比較する

⑤1540|守りの分散として金ETFを1本

1540(純金上場信託)は、現物の金(ゴールド)を国内で保管し、その価格に連動するETFだ。NISA成長投資枠の対象で、円建てで金を持つ感覚で扱いやすい。分配金の支払いは原則として無いが、株式と値動きが異なるためポートフォリオ全体のブレを抑える効果がある。40代で「老後の守り」を意識し始めたなら、ポートフォリオの一部を1540のような金ETFに割り当てることで暴落時のクッションになる。

項目内容
連動対象金(現物・国内保管)
信託報酬年0.44%(税込)
分配金原則として支払いなし
NISA対応成長投資枠◎
特徴株式と値動きが異なる守り資産

→ 1540(純金上場信託)の信託報酬・保有継続条件を整理する
→ 東証で買える金ETFの全体比較

米国籍ETFで持つという選択肢

ここまでの5本はいずれも東証上場・円建てだが、同じ役割を米国籍ETFで持つ選択肢もある。売買時に為替コストがかかる一方、信託報酬は総じて低く、純資産規模も大きい。円建ての手軽さを取るか、コストと規模を取るかの判断になる。

  • 全世界株:VT(東証なら2559)
  • 米国S&P500:VOO・IVV(東証なら2558・1655)
  • 全米株:VTI
  • 米国高配当:VYM・HDV(国内高配当なら399A・1489)

それぞれの中身と保有継続の条件は個別記事で扱っている。

どれを選ぶか迷ったときの判断フロー

以下の順番で絞っていくと選びやすい。

  1. 「円建てで買いたいか」→ YESなら2558・1655・2559(東証ETF)
  2. 「米国集中か全世界か」→ 米国集中ならVOO、全世界ならVT
  3. 「S&P500より広く米国を持ちたいか」→ YESならVTI
  4. 「分配金が欲しいか」→ YESなら高配当ETF(ただし目的を先に整理)
  5. 「複数本持ちたいか」→ YESなら設計思想から入る

40代向けの組み合わせ例

5本をすべて持つ必要はない。目的によって組み合わせ方を変えるのが正解だ。

目的組み合わせ例考え方
配当収入を今すぐ確保したい399A + 1489年6回の分配金支払基準日でインカムを積み上げる
成長重視で長期積み立て2558 または 1655S&P500コアを1本に絞って積み立てる
配当+成長+守りのバランス399A + 2558 + 1540高配当・成長・金で3軸分散
少額からスタートしたい1655から始めて徐々に追加最低購入額が低く入りやすい

組み合わせは「どれが正解」ではなく、「何を重視するか」で変わる。まず自分が配当重視か成長重視かを決め、そのうえでETFを選ぶ順番が早い。

40代が知っておくべきコストの全体像

ETFを選ぶとき、経費率(信託報酬)だけを見ている人が多い。実際にはスプレッド・乖離率・税コストなど見えないコストがある。長期保有を前提にするなら、全体のコスト構造を把握しておくことが重要だ。

暴落時の行動を事前に決めておく

40代でETFを持ち始めた直後に暴落が来ることもある。そのとき「売るか持つか」で感情的になると、長期投資の前提が崩れる。保有を続けるためのルールを事前に決めておくことが、40代では特に重要になる。

まとめ

40代のNISAでETFを選ぶなら、人気順ではなく役割で選ぶのが基本だ。この記事で紹介した5本は、高配当・S&P500成長・金(守り)という3つの役割で整理できる。

  • 399A:国内高配当・低コスト・NISA◎
  • 1489:国内高配当・年4回分配・純資産総額が大きい
  • 2558:S&P500コア・低コスト
  • 1655:S&P500・1売買単位あたりの投資金額が小さい
  • 1540:金ETF・守りの分散

5本を全部揃える必要はない。自分の目的に合う1〜2本から始めて、徐々に追加していくのが現実的だ。各ETFの詳細は、それぞれのリンク先で確認してほしい。

40代の実践ガイド一覧

ETFの始め方から出口戦略まで、40代向けの実践記事をまとめた。この記事と合わせて読むことで、選ぶ→買う→持つ→出口までの流れを整理できる。

データの出典

本記事の5銘柄について、銘柄名・連動指数・信託報酬・分配金支払基準日・NISA成長投資枠の対象区分・売買単位・1売買単位あたりの投資金額・純資産総額・管理会社は以下の一次情報に基づく。銘柄詳細資料の資料基準日は2026年2月27日で、リンク先は最新版に更新されるため、本記事が引いている数値とは異なる場合がある。1489のTTM利回り、米国籍ETFについての記述、組み合わせ例や判断フローは確かめていない。取得日は2026年9月18日。

  • 日本取引所グループ 銘柄詳細資料(399A) … 銘柄名が上場インデックスファンド日経平均高配当株50、対象指標が日経平均高配当株50指数、信託報酬(税込)が0.165%、売買単位が1口、1売買単位あたりの投資金額が2,254円、純資産総額が496億円、分配金支払基準日が毎年4月4日、10月4日(年2回)、NISA制度が成長投資枠対象、管理会社がアモーヴァ・アセットマネジメントであること、および過去1年・3年・5年の騰落率が算出されていないこと(資料基準日 2026年2月27日)
  • 日本取引所グループ 銘柄詳細資料(1489) … 銘柄名がNEXT FUNDS 日経平均高配当株50指数連動型上場投信、対象指標が日経平均高配当株50指数(トータルリターン)、信託報酬(税込)が0.308%、売買単位が1口、純資産総額が5,780億円、分配金支払基準日が毎年1月7日、4月7日、7月7日、10月7日(年4回)、NISA制度が成長投資枠対象、管理会社が野村アセットマネジメントであること(資料基準日 2026年2月27日)
  • 日本取引所グループ 銘柄詳細資料(2558) … 対象指標がS&P500®指数、信託報酬(税込)が0.066%、売買単位が1口、1売買単位あたりの投資金額が30,860円、分配金支払基準日が毎年6月8日、12月8日(年2回)、NISA制度が成長投資枠対象、管理会社が三菱UFJアセットマネジメントであること(資料基準日 2026年2月27日)
  • 日本取引所グループ 銘柄詳細資料(1655) … 銘柄名がiシェアーズS&P500米国株ETF、対象指標がS&P500®(税引後配当込み、TTM、円建て)、信託報酬(税込)が0.066%、売買単位が10口、市場価格(終値)が772.5円、1売買単位あたりの投資金額が7,725円、分配金支払基準日が毎年2月9日、8月9日(年2回)、NISA制度が成長投資枠対象、管理会社がブラックロック・ジャパンであること(資料基準日 2026年2月27日)。なおこの資料は信託報酬に注記を付しているが、取得したPDFから注記の本文を読み取れていない
  • 日本取引所グループ 銘柄詳細資料(1540) … 銘柄名が純金上場信託(現物国内保管型)、対象指標が金、信託報酬(税込)が0.44%、売買単位が1口、分配金支払基準日の欄が「原則として、分配金の支払いはありません」、NISA制度が成長投資枠対象、管理会社が三菱UFJ信託銀行であること(資料基準日 2026年2月27日)
  • 日本経済新聞社 日経平均高配当株50指数 指数プロフィール … 「日経平均高配当株50指数」が「日経平均構成銘柄のうち配当利回りの高い50銘柄から構成される配当利回りウエート方式の株価指数」であること、日経平均株価の構成銘柄の中から50銘柄を選定すること、銘柄入れ替えが年1回(6月末)であること
Sho
Sho

業務系SEとして、長年システムを作ってきました。

ETFを買う前に、目論見書と月次レポートを毎回読みます。元の仕様を見ないと気が済まないからです。

このサイトでは、運用会社やJPXの資料で数字を確かめて、ETFの違いを書いています。特定の銘柄の売買は勧めていません。

Shoをフォローする
※本記事は一般的な情報提供を目的としています。投資判断はご自身の責任で行ってください。
制度・税全体設計・資産配分