itcareer40.jp銘柄を知る659A
東証のエネルギー関連のETFには、原油の先物に投資するものがあります。659Aが投資するのは原油の先物ではなく、先進国のエネルギー上流企業の株式です。エネルギー上流企業とは、原油や天然ガスなどの探鉱・開発・生産を行う企業と、それらに関連する権益を持つ企業を指します。
659Aはアクティブ運用型ETFで、従来のETFと違って連動対象となる指数がありません。ETFは、取引所で通常の株式と同じように売買できる投資信託です。
659Aは、先進国のエネルギー上流企業の株式に投資し、信託財産の成長をめざすアクティブETFです。 上場予定日は2026年10月23日で、信託報酬は年0.44%（税込）以内です。分配金支払基準日は年4回、取引所では1口単位で売買します。
信託報酬
0.44%
（税込）以内
上場予定日
2026年10月23日
新規上場銘柄概要
分配金支払基準日
年4回
1月7日・4月7日・7月7日・10月7日
659Aは、どんな仕組みのETFか
659Aは、日本を含む世界の株式を主な投資対象とし、先進国のエネルギー上流企業の株式から銘柄を選んで運用するアクティブ運用型ETFです。
投資のしかた
- 主要投資対象：日本を含む世界の金融商品取引所に上場する株式と店頭登録株式です。上場予定・店頭登録予定を含み、DR（預託証券）も対象になります。
- 運用の目的：主として日本を含む世界の株式に投資し、信託財産の成長をめざします。
- 株式の組入比率：通常の状態では、高位に維持することを基本とします。
- 株価指数先物取引：運用の効率化のために利用することがあります。このため、株式の組入総額と株価指数先物取引などの買建玉の時価総額の合計が、純資産総額を超えることがあります。
- 為替ヘッジ：為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは、原則として行いません。
基本データ
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 正式名称 | iFreeETF 先進国エネルギー上流企業株 |
| 英訳名 | iFreeETF Global Energy Upstream Companies |
| 運用会社（管理会社） | 大和アセットマネジメント |
| 受託会社 | 三井住友信託銀行 |
| 種類 | 内国アクティブ運用型ETF（連動対象となる指数は無い） |
| 上場予定日 | 2026年10月23日 |
| 売買単位 | 1口 |
| 信託報酬 | 年0.44%（税込、税抜0.40%）以内 |
| 決算・分配金支払基準日 | 毎年1月7日・4月7日・7月7日・10月7日（年4回） |
| 計算期間 | 1月8日から4月7日・4月8日から7月7日・7月8日から10月7日・10月8日から翌年1月7日（最初は2026年10月21日から2027年1月7日まで） |
| 為替ヘッジ | 原則として行わない |
信託元本の額2.2億円、受益権の総口数110,000口は、上場承認日時点の予定です。いずれも変更される可能性があります。
参照：日本取引所グループ 659A 銘柄詳細資料（2026年10月5日現在）／東京証券取引所「新規上場銘柄概要」（659A）（2026年10月5日）／大和アセットマネジメント「内国アクティブ運用型ＥＴＦの商品特性及び管理会社の運用体制等に関する報告書」（659A）（2026年10月5日）
659Aは、どんな企業に投資するのか
659Aは、先進国のエネルギー上流企業の株式の中から、財務情報や市場データなどの観点で銘柄を選びます。
エネルギー上流企業とは
エネルギー上流企業とは、原油や天然ガスなどのエネルギー資源について、探鉱・開発・生産を行う企業と、それらに関連する権益を持つ企業です。
運用会社の特設ページでは、投資対象を「統合型」「探鉱・生産」「ロイヤリティ」に分類される先進国のエネルギー上流企業としています。投資対象となる先進国は、MSCI Worldの構成国です。
銘柄の選び方
運用会社は、財務情報や市場データなどの観点で銘柄を選び、原油価格に対する感応度を考慮したポートフォリオの構築をめざすとしています。
ここでいう「原油価格に対する感応度」は、原油価格の変動がポートフォリオに与える影響の度合いを指します。
特設ページでは、市場流動性や企業のキャッシュフロー、収益性を考慮したルールベースのアクティブ運用としています。
投資制限
株式への実質投資割合と、外貨建資産への実質投資割合には制限を設けません。一方、一の者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャー、デリバティブ等エクスポージャーの比率は、それぞれ原則10%、合計で原則20%を超えないものとしています。
659Aは2026年10月6日時点では上場前であり、実際の組入銘柄はまだありません。
参照：大和アセットマネジメント「内国アクティブ運用型ＥＴＦの商品特性及び管理会社の運用体制等に関する報告書」（659A）（2026年10月5日）／日本取引所グループ 659A 銘柄詳細資料（2026年10月5日現在）／大和アセットマネジメント「iFreeETF 先進国エネルギー上流企業株」特設ページ（2026年10月6日取得）
アクティブ運用型ETFは、指数に連動するETFと何が違うのか
アクティブ運用型ETFは、従来のETFと違って連動対象となる指数が無く、運用会社が銘柄を選んで運用します。
JPXの資料と運用会社の報告書は、アクティブ運用型ETFについて次の点を挙げています。
- 連動対象となる指数が無い：従来のETFと異なり、連動対象となる指数や指標が存在しません。
- 基準価額の動き：積極運用の結果、基準価額がベンチマークや相場全体の変動からでは説明できない動きをする場合があります。
- インディカティブNAV：日々開示されるポートフォリオ情報は、前日の基準価額算出の基礎となった情報です。その情報から計算される一口当たり推定純資産額であるインディカティブNAVは、ETFの適正価格と常に一致するわけではありません。
ポートフォリオ情報の開示
659Aのポートフォリオ情報は毎日、売買立会の開始前までに確定した内容が提供されます。JPXの「インディカティブNAV・PCF情報」のページで確認できます。
2026年10月6日に取得したJPXのETF一覧では、名称に「アクティブ運用型」が入るETFは659Aを含め37本です。
参照：日本取引所グループ 659A 銘柄詳細資料（2026年10月5日現在）／大和アセットマネジメント「内国アクティブ運用型ＥＴＦの商品特性及び管理会社の運用体制等に関する報告書」（659A）（2026年10月5日）／日本取引所グループ ETF一覧・新規上場銘柄一覧（ETF）・東証上場銘柄一覧（2026年10月6日取得）
659Aの費用は、いくらかかるのか
信託報酬は年0.44%（税込、税抜0.40%）以内で、このほかに監査報酬や売買委託手数料などの費用と、上場にかかる費用が信託財産から支払われることがあります。
信託報酬
信託報酬は、信託財産の純資産総額に年率0.44%（税抜0.4%）を乗じて得た額です。信託財産からの支払いは、毎計算期末または信託終了時に行われます。
そのほかの費用
信託財産では、監査報酬、有価証券を売買するときの売買委託手数料、先物取引・オプション取引などにかかる費用、資産を外国で保管する場合の費用などを負担します。
これらの「その他の費用・手数料」は運用状況などによって変動するため、事前に料率や上限額を示すことはできません。
受益権の上場にかかる費用と、その費用にかかる消費税などに相当する金額も、信託財産から支払うことができます。
年間上場料は、毎年末の純資産総額に対して最大0.00825%（税抜0.0075%）です。
追加上場料は、追加上場時の増加額に対して0.00825%（税抜0.0075%）です。ここでいう増加額は、毎年末の純資産総額について、新規上場時および新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものからの増加額です。
売買するときの費用
取引所でETFを売買するときは、証券会社が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別に負担します。
したがって、資料にある年0.44%以内という数字だけが、659Aに関係するすべての費用ではありません。
参照：日本取引所グループ 659A 銘柄詳細資料（2026年10月5日現在）／大和アセットマネジメント「iFreeETF 先進国エネルギー上流企業株」特設ページ（2026年10月6日取得）
659Aの分配金は、いつ出るのか
分配金支払基準日は毎年1月7日・4月7日・7月7日・10月7日の年4回で、最初の計算期間は2026年10月21日から2027年1月7日までです。
- 計算期間：1月8日から4月7日、4月8日から7月7日、7月8日から10月7日、10月8日から翌年1月7日です。最初の計算期間は2026年10月21日から2027年1月7日までです。
- 分配する額：原則として、計算期間ごとに配当等収益等から諸経費と信託報酬等を差し引いた額の全額を分配します。
- ゼロの場合：分配額がゼロになる場合があります。
- 分配の約束：分配金額は収益分配方針に基づいて運用会社が決めます。あらかじめ一定の額の分配を約束するものではなく、分配金が支払われない場合もあります。
659Aは2026年10月6日時点では上場前のため、分配金の実績はまだありません。
参照：日本取引所グループ 659A 銘柄詳細資料（2026年10月5日現在）／大和アセットマネジメント「内国アクティブ運用型ＥＴＦの商品特性及び管理会社の運用体制等に関する報告書」（659A）（2026年10月5日）／大和アセットマネジメント「iFreeETF 先進国エネルギー上流企業株」特設ページ（2026年10月6日取得）
659Aは、いつから、どうやって売買するのか
659Aは2026年10月23日に東証へ上場する予定で、1口単位で売買します。
- 上場予定日：2026年10月23日です。
- 売買単位：1口単位です。
- 新規上場日の注文：新規上場日の売買から、成行の売り注文と買い注文が可能です。
- 市場価格：取引所の需給などを反映して決まるため、基準価額とは必ずしも一致しません。基準価額は一口当たりの純資産額です。
- 取引所で売買するときの交付目論見書：金融商品取引所で売買する場合、運用会社が作成する投資信託説明書（交付目論見書）は交付されません。
参照：日本取引所グループ 659A 銘柄詳細資料（2026年10月5日現在）／東京証券取引所「新規上場銘柄概要」（659A）（2026年10月5日）／大和アセットマネジメント「内国アクティブ運用型ＥＴＦの商品特性及び管理会社の運用体制等に関する報告書」（659A）（2026年10月5日）／大和アセットマネジメント「iFreeETF 先進国エネルギー上流企業株」特設ページ（2026年10月6日取得）
659Aには、どんなリスクがあるのか
659Aの基準価額は組み入れた株式の値動きや為替などで変わり、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金とは異なります。資料に挙げられている主な基準価額の変動要因は次のとおりです。
- 株価の変動株価は政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給などを反映して変動します。659Aでは一銘柄当たりの組入比率が高くなる場合があり、より多数の銘柄に分散した場合より基準価額の変動が大きくなる可能性があります。また、特定の分野に関連する銘柄へ投資するため、その銘柄群の下落局面では基準価額が大きく下落することがあります。
- 為替変動リスク組み入れた外貨建資産について、為替レートが円高方向に進んだ場合、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割り込むことがあります。
- カントリー・リスク投資対象国や地域で政治・経済情勢の変化による市場の混乱や新たな規制が生じた場合、基準価額が予想外に下落したり、方針に沿った運用が困難になったりすることがあります。
- その他解約資金を用意するため組入証券を売却するとき、市場規模や市場動向によっては期待した価格で売却できないことがあります。短期金融資産で運用する場合には、債務不履行によって損失が発生する信用リスクもあります。
基準価額の変動要因は、これらだけに限定されません。
換金や取引が制限される場合
金融商品取引所の取引停止や外国為替取引の停止など、やむを得ない事情が発生した場合、買付けや換金の申込受付を中止したり、すでに受け付けた申込みを取り消したりすることがあります。
大量の解約や市場環境の急変などで、一時的に組入資産の流動性が低下する場合もあります。そのときに市場実勢から期待できる価格で取引できないリスクと、取引量が限られるリスクを、資料は流動性リスクとして挙げています。659Aには、金融商品取引法上のクーリング・オフは適用されません。
運用会社が想定している投資家
運用会社は659Aについて、中長期的な資産形成を目的とし、元本割れリスクを許容できる投資家を想定しています。
参照：大和アセットマネジメント「内国アクティブ運用型ＥＴＦの商品特性及び管理会社の運用体制等に関する報告書」（659A）（2026年10月5日）／大和アセットマネジメント「iFreeETF 先進国エネルギー上流企業株」特設ページ（2026年10月6日取得）
659AはNISAの成長投資枠で買えるのか
659Aは、NISAの成長投資枠の対象です。
資産運用業協会の「一般投資家向け成長投資枠対象商品リスト（上場ファンド）」には、659Aが2026年10月5日に追加されています。
成長投資枠の取扱可能日は2026年10月23日で、決算回数は四半期です。つみたて投資枠については非対象となっています。JPXのETF一覧でも、659Aの「NISA対象銘柄」の欄に印があります。
参照：一般社団法人 資産運用業協会「一般投資家向け成長投資枠対象商品リスト（上場ファンド）」（2026年10月6日取得）／日本取引所グループ ETF一覧・新規上場銘柄一覧（ETF）・東証上場銘柄一覧（2026年10月6日取得）
東証のエネルギー・原油関連ETFと、何が違うのか
東証のエネルギー・原油関連ETFには、株式に投資するものと、原油などの先物やその指数に連動するものがあり、659Aは先進国のエネルギー上流企業の株式に投資するアクティブ運用型です。
2026年10月6日に取得したJPXのETF一覧で、名称か指数に「エネルギー」「原油」などが入るETFは7本あります。
このうちクリーンテックの日本株に投資する2637を除き、659Aを含む6本を並べると次のようになります。
| コード | 主な投資対象・連動対象 | 信託報酬（資料の表示） | 分配金支払基準日 | NISAの成長投資枠 |
|---|---|---|---|---|
| 659A | 先進国のエネルギー上流企業の株式（アクティブ運用。連動する指数は無い） | 0.44%以内 | 年4回 | 対象 |
| 1618 | 日本の株式（配当込みTOPIX-17 エネルギー資源。TOPIXの構成銘柄のうち鉱業と石油・石炭製品） | 0.352% | 年1回 | 対象 |
| 1671 | 原油の先物（WTI原油先物の直近限月の清算値を円換算した価格に連動） | 0.935% | 年2回 | 対象 |
| 1699 | 原油の先物でできた指数（NOMURA原油ロングインデックス）に連動 | 0.55% | 年1回 | 対象 |
| 1685 | 原油・灯油・無鉛ガソリン・天然ガスの先物でできた指数（Bloomberg Energy Subindex）に、OTCスワップで連動 | 0.49% | 分配なし | 対象外 |
| 1690 | 原油の先物でできた指数（Bloomberg WTI Crude Oil Multi-Tenor Excess Return Index）に、OTCスワップで連動 | 0.49% | 分配なし | 対象外 |
659Aと1618が株式を持つのに対し、1671は原油の先物に投資し、1699・1685・1690は原油などの先物でできた指数に連動します。さらに659Aには連動する指数が無く、アクティブ運用で銘柄を選びます。
表の信託報酬は各資料の表示です。659A・1618・1671・1699は税込の値で、1685と1690の資料は税込かどうかを書かずに0.49%としています。どれも、そのほかの費用まで含めた総額ではありません。
1685と1690は、どちらもOTCスワップ型のETFです。ETFの発行者が主に金融機関と、連動対象の指標のリターンを交換する契約を結ぶ仕組みです。NISAの成長投資枠については、2本とも対象外です。
1671の資料は、原油先物取引には満期日（限月）があるため、投資する原油先物取引を異なる限月の取引に乗り換えていく（ロールオーバー）と説明しています。その結果、WTI原油先物の価格と基準価額やその変動率が、かい離することがあるとしています。
参照：日本取引所グループ ETF一覧・新規上場銘柄一覧（ETF）・東証上場銘柄一覧（2026年10月6日取得）／日本取引所グループ 1618 銘柄詳細資料（2026年10月6日取得）／日本取引所グループ 1671 銘柄詳細資料（2026年10月6日取得）／日本取引所グループ 1699 銘柄詳細資料（2026年10月6日取得）／日本取引所グループ 1685 銘柄詳細資料（2026年10月6日取得）／日本取引所グループ 1690 銘柄詳細資料（2026年10月6日取得）
659Aと原油の先物のETFは、同じ値動きになるのか
659Aと原油の先物に投資するETFは持つものが異なるため、値動きが同じになるとは限りません。
東証の一覧で「エネルギー」や「原油」が名前に入るETFを並べてみると、原油の先物に連動するものと企業の株式を持つものが混ざっていて、名前だけでは中身を区別できないと感じました。
ここからは、この記事で確かめた資料の決まりから、そのまま導ける範囲の推論です。659Aは上場前で、実際の値動きを比べたものではありません。
659Aは、先進国のエネルギー上流企業の株式に投資します。1671は、WTI原油先物の直近限月の清算値を円換算した価格を対象としています。1699は、原油先物を構成銘柄とするNOMURA原油ロングインデックスへの連動をめざします。
つまり、659Aが持つのは企業の株式で、1671と1699が連動をめざすのは、原油の先物の価格と、原油の先物でできた指数です。
659Aは原油価格に対する感応度を考慮してポートフォリオを構築します。ただし、これは原油価格の変動が株式のポートフォリオに与える影響の度合いを考慮した銘柄選定であり、原油の先物そのものを持つこととは異なります。
参照：大和アセットマネジメント「内国アクティブ運用型ＥＴＦの商品特性及び管理会社の運用体制等に関する報告書」（659A）（2026年10月5日）／大和アセットマネジメント「iFreeETF 先進国エネルギー上流企業株」特設ページ（2026年10月6日取得）／日本取引所グループ 1671 銘柄詳細資料（2026年10月6日取得）／日本取引所グループ 1699 銘柄詳細資料（2026年10月6日取得）
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原油の先物に投資する1671と1699の違いは 1671 vs 1699｜連動対象とコストの違い（WTI原油価格連動型上場投信 / NEXT FUNDS NOMURA原油インデックス連動型上場投信） で書いています。原油・灯油・無鉛ガソリン・天然ガスの先物でできた指数に、OTCスワップで連動する1685は 1685｜WisdomTree エネルギー上場投資信託 総合ガイド｜基本・組入・分配金・保有継続条件を1本で整理する です。
米国のエネルギー株に投資する米国のETFは XLE｜Energy Select Sector SPDRとは｜原油そのものではなく「米国エネルギー株」を切り出す です。
この記事で言えないこと
- 組入銘柄・基準価額・純資産総額・分配金の実績は書いていません。2026年10月23日の上場の前で、まだ無いためです。
- 交付目論見書にしか無いこと（繰上償還の条件など）は書いていません。2026年10月6日時点で、運用会社のサイトから交付目論見書を取得できなかったためです。
- 特設ページにある運用成績のシミュレーションは書いていません。過去のデータで計算したもので、659Aの実績ではないためです。
数値の基準日
- JPX 銘柄詳細資料（659A）
- 2026年10月5日現在
- 新規上場銘柄概要・アクティブ運用型ETFの報告書（659A）
- 2026年10月5日
- 運用会社の特設ページ・成長投資枠対象商品リスト・JPX のETF一覧と比べた5本の銘柄詳細資料
- 2026年10月6日取得
出典
- 日本取引所グループ 659A 銘柄詳細資料（2026年10月5日現在）
- 日本取引所グループ「新規上場の承認（ETF）：iFreeETF 先進国エネルギー上流企業株（大和アセットマネジメント）」（2026年10月5日）
- 東京証券取引所「新規上場銘柄概要」（659A）（2026年10月5日）
- 大和アセットマネジメント「内国アクティブ運用型ＥＴＦの商品特性及び管理会社の運用体制等に関する報告書」（659A）（2026年10月5日）
- 大和アセットマネジメント「iFreeETF 先進国エネルギー上流企業株」特設ページ（2026年10月6日取得）
- 日本取引所グループ ETF一覧・新規上場銘柄一覧（ETF）・東証上場銘柄一覧（2026年10月6日取得）
- 一般社団法人 資産運用業協会「一般投資家向け成長投資枠対象商品リスト（上場ファンド）」（2026年10月6日取得）
- 日本取引所グループ 1618 銘柄詳細資料（2026年10月6日取得）
- 日本取引所グループ 1671 銘柄詳細資料（2026年10月6日取得）
- 日本取引所グループ 1699 銘柄詳細資料（2026年10月6日取得）
- 日本取引所グループ 1685 銘柄詳細資料（2026年10月6日取得）
- 日本取引所グループ 1690 銘柄詳細資料（2026年10月6日取得）
