639Aとは｜メモリ関連株の指数に連動する東証ETFの仕組みと費用

itcareer40.jp銘柄を知る639A

2026年9月30日、メモリ関連企業の株式でできた指数に連動する639Aが東証に上場しました。2026年10月6日に取得したJPXのETF一覧で、名称か連動する指数に「メモリ」が入るETFは639Aの1本です。ETFは、取引所で株式と同じように売買できる投資信託です。

指数は時価総額上位20銘柄で構成されますが、2026年9月30日時点では、639Aの上位3銘柄だけで純資産の約65.2%を占めていました。時価総額とは、株価に株式数をかけた金額です。

639Aは日本を含む世界のメモリ関連株に、原則として為替ヘッジを行わずに投資するETFで、信託報酬は年0.605%（税込）以内、取引所では10口単位で売買します。

信託報酬

0.605%

（税込）以内

上場日

2026年9月30日

新規上場銘柄一覧（ETF）

上位3銘柄の合計

65.2%

2026年9月30日現在

639Aは、どんな仕組みのETFか

639Aは、Solactiveグローバル・メモリ指数（税引前配当込み）を日本円に換算した値に連動する投資成果をめざすETFです。

投資のしかた

交付目論見書は、正式には投資信託説明書といい、購入前に内容を十分に読むよう運用会社が求めているファンドの説明書です。

主な投資対象は、指数に採用されている株式です。採用が決まった銘柄も含み、DR（預託証書）も投資対象になります。

DRとは、ある国の会社の株式を海外で流通させるため、その株式を銀行などに預け、代わりに海外で発行する証券です。株式と同じように金融商品取引所などで取引されます。

株式だけで運用するとは限りません。補完的に株価指数先物取引などを買い建てたり、上場投資信託証券を組み入れたりすることがあります。

外貨建ての資産については、原則として為替ヘッジを行いません。そのため、指数に採用された株式だけでなく、為替も639Aの基準価額に関係します。

基本データ

項目	内容
正式名称	NEXT FUNDS Solactiveグローバル・メモリ指数連動型上場投信
愛称	NF・グローバルメモリETF
運用会社（委託会社）	野村アセットマネジメント
受託会社	三菱UFJ信託銀行（再信託受託会社は日本マスタートラスト信託銀行）
連動をめざす指数	Solactiveグローバル・メモリ指数（税引前配当込み）を日本円に換算した値
投資対象地域	グローバル（日本を含む）
為替ヘッジ	原則として行わない
上場市場	東京証券取引所
売買単位	10口
決算日	毎年9月10日（初回は2027年9月10日）
計算期間	毎年9月11日から9月10日まで（最初は2026年9月28日から2027年9月10日まで）
設定日・上場日	2026年9月28日・2026年9月30日
信託期間	無期限

取引所では10口単位で売買する一方、ファンドそのものの運用では、指数採用株式やDR、先物取引などを使って指数への連動をめざします。

参照：野村アセットマネジメント「NEXT FUNDS Solactiveグローバル・メモリ指数連動型上場投信」投資信託説明書（交付目論見書）（2026年9月28日使用開始）／日本取引所グループ 639A 銘柄詳細資料（2026年8月28日現在）／日本取引所グループ ETF一覧・新規上場銘柄一覧（ETF）・東証上場銘柄一覧（2026年10月6日取得）

Solactiveグローバル・メモリ指数は、どんな指数か

韓国と台湾を含む先進国の市場に上場するメモリ関連企業のうち、時価総額の大きい20銘柄でできた指数です。

指数の決まり

対象の市場：韓国と台湾を含む先進国の市場です。
対象の企業：メモリデバイスやストレージシステムなどの関連分野を主な事業とし、これらの事業から収益の大部分を得ている企業です。
銘柄の数：時価総額の上位20銘柄です。
比率の決め方：時価総額加重方式で、1銘柄の組入比率は最大25%です。
計算・公開：Solactive AGが行います。
起算日：2020年5月7日です。

時価総額加重方式は、構成銘柄の時価総額の合計が、基準となる時点と比べてどれくらい増えたか減ったかを表す方式です。

つまり、「メモリ関連」という名称だけで銘柄を集めるのではなく、対象市場、事業内容、時価総額、1銘柄あたりの上限という決まりがあります。

639Aが使う値（円換算・税引前配当込み）

639Aが連動をめざすのは、Solactiveグローバル・メモリ指数そのものではなく、日本円に換算した値です。

「配当込み」は、株式から生じる配当収益を考慮して計算する指数です。JPXは、配当にかかる税金を差し引いた「税引き後配当込指数」も算出しています。

639Aが使う指数は「税引前配当込み」なので、その税金を差し引く前の値で計算します。

また、639Aは外貨建て資産について原則として為替ヘッジを行いません。外貨建て資産は、株価だけでなく為替の動きの影響も受けます。

参照：野村アセットマネジメント「NEXT FUNDS Solactiveグローバル・メモリ指数連動型上場投信」投資信託説明書（交付目論見書）（2026年9月28日使用開始）／野村アセットマネジメント「NEXT FUNDS Solactiveグローバル・メモリ指数連動型上場投信を新規上場」（2026年9月30日）／日本取引所グループ用語集「時価総額」（2026年10月6日取得）／日本取引所グループ用語集「配当込み株価指数」（2026年10月6日取得）／日本取引所グループよくあるご質問（株価指数）（2026年10月6日取得）

639Aは、どんな銘柄を持っているのか

2026年9月30日時点で、組入比率がいちばん大きいのはMICRON TECHNOLOGY（銘柄コード MU）の約29.0%で、上位3銘柄の合計は純資産の約65.2%です。

上位の銘柄（2026年9月30日現在）

図　639Aの上位8銘柄の組入比率（野村アセットマネジメントの組入銘柄情報、2026年9月30日現在）。ラベルは資料の銘柄コード

順位	コード	銘柄（資料の表記）	純資産比率
1	MU	MICRON TECHNOLOGY	29.0%
2	SMSN	SAMSUNG ELECTRONICS CO GDR	18.3%
3	HY9H	SK HYNIX INC GDR	18.0%
4	SNDK	SANDISK CORP	5.7%
5	MRVL	MARVELL TECHNOLOGY INC	5.6%
6	STX	SEAGATE TECHNOLOGY	4.8%
7	WDC	WESTERN DIGITAL CORP	3.7%
8	285A	キオクシアホールディングス	2.4%
9	ALAB	ASTERA LABS INC	1.1%
10	NTAP	NETAPP INC	1.0%
11	P	EVERPURE INC	1.0%
12	CRDO	CREDO TECHNOLOGY GROUP HOLDING	0.8%
13	ON	ON SEMICONDUCTOR CORPORATION	0.7%
14	RMBS	RAMBUS INC	0.3%
15	FORM	FORMFACTOR INC	0.3%

純資産比率は、資料の値を百分率にして小数第1位に四捨五入しています。上位3銘柄の約65.2%は丸める前の値を足した数字で、表の表示値を足した65.3%とは少し違います。

9位から15位までの7銘柄をすべて合わせても約5.1%です。これに対して、上位3銘柄だけで約65.2%を占めています。

2位のSAMSUNG ELECTRONICS CO GDRと3位のSK HYNIX INC GDRには、資料の銘柄名に「GDR」が付いています。639Aの主な投資対象には、DR（預託証書）も含まれます。

指数とファンドの中身は、同じではない

2026年9月30日時点で639Aが持っていた株式は15銘柄で、株式の合計は純資産の約92.6%でした。このほか、先物取引が1種類あり、純資産の約6.4%を占めていました。

一方、Solactiveグローバル・メモリ指数は時価総額上位20銘柄で構成されます。指数の銘柄数と、その時点でファンドが実際に持っていた株式の銘柄数は同じではありません。

指数では1銘柄の組入比率が最大25%に制限されていますが、639AではMICRON TECHNOLOGYの純資産比率が約29.0%でした。

交付目論見書は、個別銘柄の組入比率を指数の構成比率とまったく同じにはできないことを、指数と基準価額の値動きがずれる要因の1つとして挙げています。

参照：野村アセットマネジメント 639A 組入銘柄情報（2026年9月30日現在）／野村アセットマネジメント「NEXT FUNDS Solactiveグローバル・メモリ指数連動型上場投信」投資信託説明書（交付目論見書）（2026年9月28日使用開始）

639Aの費用は、いくらかかるのか

信託報酬は年0.605%（税込）以内で、2026年9月28日現在は年0.605%（税込）です。このほかに、指数の商標使用料や上場の費用などがファンドから支払われることがあります。

毎日かかる費用

信託報酬は、日々のファンドの純資産総額に信託報酬率をかけて計算します。日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。

費用	年率
信託報酬	0.605%（税込）以内（2026年9月28日現在 0.605%）
指数の商標使用料	0.03%

商標使用料と、下の上場の費用（消費税などに相当する金額を含みます）は、ファンドから支払うことができ、ファンドから支払わない分は委託会社の負担になります。

信託報酬は税抜で年0.55%です。このうち、委託会社の野村アセットマネジメントへの配分は年0.525%で、ファンドの運用とそれに伴う調査、受託会社への指図、法定書面などの作成、基準価額の算出などの対価です。

受託会社の三菱UFJ信託銀行への配分は年0.025%です。ファンド財産の保管・管理や、委託会社からの指図の実行などの対価です。

指数の商標使用料は、ファンドの純資産総額に対して年0.03%です。この料率は2026年8月28日現在のもので、2027年10月1日以降は年間最低5000米ドルとなります。

持っている有価証券を貸し付けたときの費用

有価証券を貸し付けた場合は、日々、その品貸料の44%（税抜40%）以内の額から、貸付の事務を第三者に任せた場合の費用を差し引いた額が、信託報酬に加わります。この額は、委託会社80%、受託会社20%の割合で配分します。

ときどきかかる費用

上場に関係する費用も、ファンドから支払われることがあります。金額と料率は2026年8月28日現在です。

上場審査料：新規上場時に55万円（税抜50万円）です。
新規上場料：新規上場時の純資産総額に対して0.00825%（税抜0.0075%）です。
追加上場料：追加上場時の増加額に対して0.00825%（税抜0.0075%）です。増加額とは、毎年末の純資産総額が、新規上場時と新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものから増えた額です。
年間上場料：毎年末の純資産総額に対して最大0.00825%（税抜0.0075%）です。

このほか、組入有価証券などを売買するときの売買委託手数料、外貨建て資産の保管費用、有価証券貸付の事務費用、監査費用、ファンドに関する租税などがあります。

これらは運用状況などで変わるため、交付目論見書には事前の料率や上限額が示されていません。

上場投資信託証券へ投資した場合にも、その投資先に関連する費用がかかります。投資先と組入比率があらかじめ決まっていないため、金額は記載されていません。

参照：野村アセットマネジメント「NEXT FUNDS Solactiveグローバル・メモリ指数連動型上場投信」投資信託説明書（交付目論見書）（2026年9月28日使用開始）

639Aの分配金は出るのか

決算は年1回（9月10日）で、最初の決算は2027年9月10日です。分配の実績は、まだありません。

分配の決まり

計算期間：毎年9月11日から翌年9月10日までです。最初の計算期間は2026年9月28日から2027年9月10日までです。
分配する額：信託財産から生じる配当などの収益から経費を差し引き、残った額を全額分配することが原則です。
売買益：売買益が生じても、分配は行いません。
ゼロの場合：分配金がゼロになる場合があります。
保証：将来の分配金の支払いと金額は保証されていません。

639Aは2026年9月30日に上場したばかりで、最初の決算は2027年9月10日です。分配金の実績は、その決算より前の今はまだありません。

参照：野村アセットマネジメント「NEXT FUNDS Solactiveグローバル・メモリ指数連動型上場投信」投資信託説明書（交付目論見書）（2026年9月28日使用開始）／日本取引所グループ 639A 銘柄詳細資料（2026年8月28日現在）

639Aは、どうやって売買するのか

639Aは東証に上場しているETFで、取引所では10口単位で売買します。

取引所での売買

639Aは国内で組成されたETFで、JPXの資料では、通常の株式と同じように全国の証券会社で取り扱われています。

売買単位：10口です。
取引価格：取引所での競争売買を通じ、需給を反映して決まります。そのため、市場価格と基準価額は必ずしも一致しません。
基準価額：JPXの資料では「一口あたりの純資産額」です。一方、交付目論見書では基準価額を100口あたりで表示しています。
売買の手数料：取引所で売買する場合、証券会社が独自に定める売買手数料がかかり、約定金額とは別に負担します。

取引所で実際に売買する価格は、取引所で形成される市場価格です。市場価格は、ファンドが計算する基準価額と同じ数字になるとは限りません。

交付目論見書にある「50万口」は、別の決まり

交付目論見書の「お申込みメモ」には、購入単位と換金単位が「50万口以上50万口単位」とあります。

これは取引所で10口単位で売買する場合とは別です。販売会社を通じて、取引所の外でファンドに購入や換金を申し込むときの決まりです。

購入の価額：購入申込日の翌営業日の基準価額に100.3%以内の率をかけた価額です。2026年9月28日現在は100.1%です。
換金の価額：換金申込日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額です。
信託財産留保額：基準価額に0.4%以内の率をかけた額で、2026年9月28日現在は0.2%です。
換金代金：原則として、換金申込日から数えて7営業日目から支払われます。
手数料：販売会社が独自に定める額です。

野村アセットマネジメントは、ETFの申込みを投資者から直接受け付けていません。投資者は証券会社に口座を開き、申し込みます。

また、受益者は自分の受益権を、信託財産の持ち分に相当する有価証券と交換できません。クーリング・オフの適用もありません。

639Aには、どんなリスクがあるのか

639Aの基準価額は、組み入れた株式の値動きと為替の動きで変わり、投資元金を割り込むことがあります。

投資信託は預貯金とは異なり、投資元金が保証されていません。交付目論見書が主な変動要因として挙げているのは、株価と為替です。

株価変動リスク639Aは株式に投資するため、株価の変動を受けます。特定の業種に属する株式へ投資するため、株式市場全体と基準価額の動きが大きく異なる場合があります。新興国の株式などは、先進国以上に価格変動が大きくなることが予想されるとしています。
為替変動リスク外貨建て資産は原則として為替ヘッジを行わないため、為替変動の影響を受けます。新興国の通貨は流動性が低い状況となることなどから、先進国の通貨以上に為替変動が大きくなることも想定されています。

交付目論見書は、基準価額の変動要因がこの2つだけではないとも記載しています。

また、リスクの説明には新興国の株式や通貨についての記載があります。一方、指数の銘柄を選ぶ範囲は、韓国と台湾を含む先進国の市場です。

1年間の騰落率の幅（2021年7月〜2026年6月の各月末）

交付目論見書には、2021年7月から2026年6月までの各月末で、それまでの1年間の騰落率を計算した最大値、最小値、平均値が掲載されています。

639Aは設定前だったため、639Aそのものではなく、対象指数の騰落率が使われています。

区分	最大	最小	平均
639Aの指数	635.1%	−31.7%	63.2%
日本株	50.5%	−7.1%	18.2%
先進国株	55.7%	−5.8%	23.0%
新興国株	71.2%	−9.7%	15.9%
日本国債	0.6%	−6.9%	−2.9%
先進国債	15.4%	−6.1%	5.9%
新興国債	24.5%	−2.7%	10.0%

日本株は東証株価指数（TOPIX）（配当込み）、先進国株はMSCI-KOKUSAI指数（配当込み、円ベース）、新興国株はMSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）の数字です。

日本国債はNOMURA-BPI国債、先進国債はFTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）です。新興国債は、JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）が使われています。

これらは比較のための参考情報であり、639Aの運用実績ではありません。

指数と基準価額がずれる理由

交付目論見書は、対象指数とファンドの基準価額の値動きが一致しない主な要因として、次を挙げています。

個別銘柄の組入比率を、指数の構成比率とまったく同じにできないこと。
ポートフォリオ調整時の売買でマーケット・インパクトを受けたり、売買手数料などの取引費用を負担したりすること。
追加設定や一部解約による資金の流出入と、指数採用銘柄などを実際に売買するタイミングが一致しない場合があること。
ファンドが保有する銘柄の評価価格と、指数で使われる評価価格が一致しない場合があること。
外貨建て資産の評価に使う為替レートと、指数の計算に使う為替レートに差があること。
指数と異なる指数を参照する先物取引を使う場合があり、先物価格の値動きと、その先物が参照する指数の値動きも一致しないこと。
信託報酬などのコストを負担すること。

したがって、639Aは指数への連動をめざしますが、指数と基準価額が常に同じ変動率になる仕組みではありません。

そのほかの注意点

大量の解約が発生し、短期間で解約資金を用意する必要が生じた場合や、主な取引市場で市場環境が急変した場合には、組入資産の流動性が一時的に低下することがあります。

その結果、市場実勢から期待できる価格で取引できなかったり、取引量が限られたりするリスクがあります。

また、交付目論見書は、新興国では政治、経済、社会情勢の変化が金融市場へ及ぼす影響についても記載しています。

運用が終わる場合（繰上償還）

639Aの信託期間は無期限ですが、一定の条件では運用が終了します。

償還となる場合は、設定日から3年を経過した後、受益権の口数が20営業日連続して500万口を下回った場合です。

このほか、上場したすべての金融商品取引所で上場廃止になった場合、または対象株価指数が廃止された場合にも償還となります。

一方、設定日から3年を経過した後に受益権の口数が1500万口を下回った場合、受益者のため有利と認められる場合、やむを得ない事情が発生した場合には、償還となることがあります。

639AはNISAの成長投資枠で買えるのか

639Aは、NISAの成長投資枠の対象です。

NISAでの扱い

一般社団法人資産運用業協会の「一般投資家向け成長投資枠対象商品リスト（上場ファンド）」には、639Aが2026年8月28日に追加されています。

成長投資枠で取扱可能となる日は2026年9月30日で、つみたて投資枠は非対象です。JPXのETF一覧でも、639AのNISA対象銘柄の欄に印があります。

ただし、NISAで保有していても、分配金の受け取り方によっては非課税にならない場合があります。

課税口座で持つ場合の税金

個人投資者に対する源泉徴収時の税率は、次のように記載されています。

分配金：収益分配金に対して20.315%です。
売ったときの利益：売却、換金、償還時の差益に対して20.315%です。

これは2026年6月末現在の内容で、課税方法などによって異なる場合があります。

また、外貨建て資産への投資によって外国税額控除が適用された場合は、分配時の税金が異なる場合があります。

参照：一般社団法人資産運用業協会「一般投資家向け成長投資枠対象商品リスト（上場ファンド）」（2026年10月6日取得）／日本取引所グループ ETF一覧・新規上場銘柄一覧（ETF）・東証上場銘柄一覧（2026年10月6日取得）／野村アセットマネジメント「NEXT FUNDS Solactiveグローバル・メモリ指数連動型上場投信」投資信託説明書（交付目論見書）（2026年9月28日使用開始）

東証の半導体関連ETFと、何が違うのか

東証の半導体関連ETFは、商品によって指数が銘柄を選ぶ国・地域や業種の範囲が違います。2026年10月6日に取得したJPXのETF一覧で、メモリ関連に絞った指数に連動するのは639Aだけです。

10本を指数の対象範囲で比べる

2026年10月6日に取得したJPXのETF一覧で、名称か指数に「半導体」「Semiconductor」「メモリ」「SOX」などが入るETFは10本あります。そのうち650Aは、2026年10月15日に上場する予定です。

コード	指数が銘柄を選ぶ範囲	信託報酬（税込）	分配金支払基準日
639A	韓国・台湾を含む先進国の市場に上場するメモリ関連企業の、時価総額上位20銘柄	0.605%以内	年1回
633A	韓国の半導体関連企業の、時価総額上位10銘柄	0.4775%程度	年2回
650A（2026年10月15日上場予定）	中国の半導体関連企業の、時価総額上位10銘柄	0.704%以内	年2回
2243	米国上場の半導体関連株（フィラデルフィア半導体株指数の上位30銘柄）	0.4125%	年2回
346A	S&P 500 半導体・半導体装置（産業グループ）指数の構成銘柄（1社の上限35%）	0.352%	年1回
2644	国内上場の半導体関連株、最大40銘柄	0.649%	年2回
282A	国内上場で、半導体関連事業の売上高が20%以上の会社の10銘柄	0.11%	年2回
200A・213A・221A	東証上場の半導体関連銘柄の、時価総額上位30銘柄（日経半導体株指数）	0.165%・0.165%・0.154%	年2回

同じ半導体関連ETFでも、国内上場株を対象にする指数、米国上場株を対象にする指数、韓国や中国の企業を対象にする指数があります。

639Aの場合は、韓国・台湾を含む先進国市場の「メモリ関連企業」が対象です。同じ一覧で、名称か指数に「メモリ」が入るETFは639Aの1本です。

信託報酬の欄は、各銘柄の資料に書かれた税込の数字です。売買などで生じるそのほかの費用まで含めた総額の比較ではありません。

参照：日本取引所グループ ETF一覧・新規上場銘柄一覧（ETF）・東証上場銘柄一覧（2026年10月6日取得）／日本取引所グループ 2644 銘柄詳細資料（2026年10月6日取得）／日本取引所グループ 200A 銘柄詳細資料（2026年10月6日取得）／日本取引所グループ 213A 銘柄詳細資料（2026年10月6日取得）／日本取引所グループ 221A 銘柄詳細資料（2026年10月6日取得）／日本取引所グループ 282A 銘柄詳細資料（2026年10月6日取得）／日本取引所グループ 2243 銘柄詳細資料（2026年10月6日取得）／日本取引所グループ 346A 銘柄詳細資料（2026年10月6日取得）／日本取引所グループ 633A 銘柄詳細資料（2026年8月20日現在）／日本取引所グループ 650A 銘柄詳細資料（2026年9月25日現在）

639Aの組入株式と日経半導体株指数は、銘柄が重なりうるのか

東証上場銘柄から選ぶ日経半導体株指数と、2026年9月30日時点の639Aの組入株式で重なりうる範囲は、285A キオクシアホールディングスの約2.4%分です。

値動きの幅の表で、指数の1年間の騰落率が最大635.1%、最小−31.7%と並んでいるのを見て、上にも下にも大きく動く指数だと感じました。

重なりうる範囲

ここからは、この記事で確かめた指数の決まりと組入銘柄から、そのまま導ける範囲の推論です。それぞれのETFの組入銘柄を、実際に突き合わせたものではありません。

200A・213A・221Aが連動する日経半導体株指数は、東証上場の半導体関連銘柄から時価総額の大きい30銘柄を対象とします。

一方、2026年9月30日時点で639Aが持っていた株式15銘柄のうち、東証上場銘柄一覧に載っているのは285A キオクシアホールディングスの1銘柄で、純資産比率は約2.4%です。

したがって、東証上場の銘柄から選ぶ日経半導体株指数と、2026年9月30日時点の639Aの組入株式で重なりうるのは、285A キオクシアホールディングスの約2.4%分です。

参照：日本取引所グループ 200A 銘柄詳細資料（2026年10月6日取得）／日本取引所グループ 213A 銘柄詳細資料（2026年10月6日取得）／日本取引所グループ 221A 銘柄詳細資料（2026年10月6日取得）／野村アセットマネジメント 639A 組入銘柄情報（2026年9月30日現在）／日本取引所グループ東証上場銘柄一覧（組入株式15銘柄を照らした行）（2026年9月30日基準）

次に読む

日本株の半導体ETF3本の違いは 2644 vs 200A vs 282A｜日本の半導体ETFの違いは、追う指数と持つ銘柄数で書いています。同じ日経半導体株指数に連動する3本の違いは 200A・213A・221Aの違い｜同じ日経半導体株指数でも、200Aだけ配当込みで書いています。

中国の半導体関連企業の指数に連動する650Aは、650Aとは｜グローバルX 中国半導体・トップ10 ETF、上場前に分かっている指数の仕組み・信託報酬・NISA です。

交付目論見書を買う前に読む理由は ETFの目論見書は、仕様書に近い｜買う前に毎回読む理由です。

この記事で言えないこと

その時点ごとの基準価額・純資産総額・出来高・取引価格の数値は書いていません。日々変わる数字のためです。
組入銘柄と比率は2026年9月30日時点のもので、その後の値は書いていません。組入比率は日々変わるためです。
分配金の額は書いていません。最初の決算（2027年9月10日）の前で、分配の実績がまだ無いためです。

数値の基準日

交付目論見書（639A）: 2026年9月28日使用開始
JPX 銘柄詳細資料（639A）: 2026年8月28日現在
組入銘柄情報（639A）: 2026年9月30日現在
JPX 銘柄詳細資料（633A）: 2026年8月20日現在
JPX 銘柄詳細資料（650A）: 2026年9月25日現在
JPX ETF一覧・新規上場銘柄一覧・そのほかの銘柄詳細資料: 2026年10月6日取得
東証上場銘柄一覧: 2026年9月30日基準

639Aとは｜メモリ関連株の指数に連動する東証のETF。指数は韓国・台湾を含む先進国市場の20銘柄で、為替ヘッジは原則なし