435Aと1489の違い｜高配当株を、原則毎月見直すアクティブ運用で持つか、指数で持つか

435Aと1489は何が同じか

共通しているのは、日本の高配当株に投資し、年4回の決算を行う東証ETFで、NISAの成長投資枠の対象になっている点です。

決算日、つまり分配金支払基準日は、どちらも毎年1月7日・4月7日・7月7日・10月7日です。決算が年4回なので、分配金の支払いの対象になる決算が年に4度あります。

売買単位とは、取引所で売買するときの単位です。435Aと1489はどちらも1口単位で売買でき、2026年9月28日の取引所価格は435Aが2,784円、1489が3,555円でした。

また、どちらもNISAの成長投資枠の対象です。435Aについては、交付目論見書に販売会社によって取扱いが異なる場合があると記載されています。

分配方針にも共通点があります。どちらも配当等の収益から経費などを差し引いた額について、全額を分配することを原則としています。ただし、分配金がゼロとなる場合もあります。

参照：大和アセットマネジメント 435A 商品ページ（2026年9月28日）、NEXT FUNDS 1489 商品ページ（2026年9月28日）、大和アセットマネジメント 435A 交付目論見書（使用開始日 2026年4月1日）、野村アセットマネジメント 1489 交付目論見書（使用開始日 2026年6月25日）、JPX 銘柄詳細資料 435A・1489（2026年2月27日基準）

銘柄の選び方はどう違うか

1489は指数のルールで銘柄と比率が決まり、435Aは目論見書に定めた運用戦略に沿って、配当の権利確定日が近い銘柄を原則毎月末に見直していきます。

1489が連動するのは「日経平均高配当株50指数（トータルリターン）」です。トータルリターンとは、この指数では配当を加味して計算することを意味します。

日経平均株価の構成銘柄のうち、予想配当利回りの高い原則50銘柄で構成され、予想配当利回りと流動性を加味したウエートが使われています。

一方の435Aには対象指標がありません。指数への連動を目指さず、運用の方針に沿って銘柄を選ぶ「アクティブETF」です。

435Aでは、大型株・中型株の中から、原則として3か月以内に配当の権利確定日を迎える銘柄を選びます。権利確定日とは、ここでは本決算・中間決算・四半期決算などにおける配当の権利が確定する日です。

その中から、次回予想配当利回りが高い銘柄を投資候補とします。次回予想配当利回りとは、次回の権利確定日における予想配当利回りのことです。

選定時には流動性や財務健全性なども考慮し、原則として毎月末に組入銘柄を見直します。

つまり、1489はあらかじめ定められた指数のルールに沿うのに対し、435Aは配当の権利確定日と次回予想配当利回りなどの、目論見書に定めた基準に沿って銘柄を入れ替える仕組みです。

参照：JPX 銘柄詳細資料 435A（2026年2月27日基準）、大和アセットマネジメント 435A 交付目論見書（使用開始日 2026年4月1日）、NEXT FUNDS 1489 商品ページ（2026年9月28日）

上位10銘柄はどれくらい重なっているか

2026年8月31日時点で、435Aの上位10銘柄のうち7銘柄は、1489の上位10銘柄にも入っています。一方、上位10銘柄の合計の比率は、435Aのほうが大きくなっています。

435Aは国内株式55銘柄で97.9%、国内株式先物が1.9%、コール・ローン、その他が2.1%です。この3つを足すと100%を超えますが、435Aの月次レポートは、先物の建玉がある場合は資産別構成の比率合計欄を表示していないと注記しています。1489は50銘柄を組み入れ、株式が98.2%、その他の資産が1.8%でした。

上位10銘柄の合計を見ると、435Aは63.0%、1489は35.7%です。435Aでは、上位銘柄が占める比率が1489より大きくなっています。

435Aの上位10銘柄は、SUBARU、本田技研、野村ホールディングス、第一ライフグループ、ソフトバンク、日本製鉄、武田薬品、ソニーフィナンシャルグループ、アステラス製薬、MS&ADです。

このうち、本田技研、野村ホールディングス、第一ライフグループ、ソフトバンク、日本製鉄、武田薬品、MS&ADの7銘柄は、1489の上位10銘柄にも入っています。

業種の上位にも違いがあります。435Aは輸送用機器19.4%、保険業17.6%、医薬品11.7%です。1489は輸送用機器16.9%、保険業8.9%、海運業7.7%となっています。

同じ日本の高配当株を対象としていても、2026年8月31日時点では銘柄ごとの比率や業種構成に差があります。435Aは原則毎月末に見直すため、この組入内容は今後変わりえます。

参照：大和アセットマネジメント 435A 月次レポート（2026年8月31日）、野村アセットマネジメント 1489 月次レポート（2026年8月31日）

コストはどれくらい違うか

純資産総額にかかる信託報酬の率と、2026年1月8日から7月7日の総経費率は、どちらも435Aのほうが高くなっています。1489には、株式の貸付を行なった場合の信託報酬の加算と、信託報酬とは別の商標使用料もあります。

信託報酬（運用管理費用）は、日々の純資産総額に料率を掛けた額を、ファンドの資産から負担する費用です。「以内」とは、その料率を上限としていることを示します。

435Aの信託報酬は年率0.4125%（税抜0.375%）以内で、交付目論見書の提出日現在も年率0.4125%です。1489は年0.308%（税抜0.28%）以内で、2026年6月24日現在も年0.308%です。1489は、株式の貸付を行なった場合、その品貸料の44%（税抜40%）以内の額も信託報酬に加わります。

1489には信託報酬とは別に、対象株価指数に係る商標使用料として、純資産総額の年0.055%（税抜0.05%）がかかります。これは2026年6月24日現在の数字です。

仮に、評価額が1年間100万円のまま変わらず、同じ料率が1年間続くとして、純資産総額にかかる料率だけで単純に計算すると、信託報酬は435Aが4,125円、1489が3,080円です。1489の品貸料による加算分と商標使用料は、この計算に含めていません。差は1,045円になります。

総経費率は、対象期間中の運用・管理にかかった費用の総額を、期中の平均受益権口数に平均基準価額を掛けた数で割った年率です。募集手数料や売買委託手数料などは、原則として含みません。

2026年1月8日から7月7日までの同じ期間では、435Aの総経費率は0.42%で、運用管理費用の比率が0.41%、その他費用の比率が0.01%でした。

1489は総経費率が0.37%で、運用管理費用の比率が0.30%、その他費用の比率が0.07%です。同じ期間の総経費率を比べると、435Aが0.05ポイント高くなっています。

参照：大和アセットマネジメント 435A 交付目論見書（使用開始日 2026年4月1日）、野村アセットマネジメント 1489 交付目論見書（使用開始日 2026年6月25日）、大和アセットマネジメント 435A 総経費率（2026年1月8日〜7月7日）、NEXT FUNDS 総経費率一覧

分配金はいつ、いくら出ているか

決算の月はどちらも1月・4月・7月・10月ですが、これまでに出た1口あたりの分配金には違いがあります。

決算日は両方とも各月の7日です。これは入金日ではないため、ここでは「受け取る月」ではなく「決算の月」として見ます。

決算の月	435A（1口あたり・税引前）	1489（1口あたり・税引前）
2025年4月	—	40円
2025年7月	—	6円
2025年10月	—	39円
2026年1月	27円	8円
2026年4月	52円	38円
2026年7月	32円	9円

435Aは2025年10月3日設定なので、決算はまだ3回です。2026年1月・4月・7月の3回を合計すると、435Aは111円、1489は55円になります。

取引所価格は取引所で実際に売買される価格で、基準価額は1口あたりの純資産額です。運用会社の分配金利回りと同じく、ここでは基準価額で割ります。2026年9月28日の基準価額を1口あたりにすると、435Aは2,780.08円、1489は3,564.37円です。この基準価額で3回分の分配金を割ると、435Aは約4.0%、1489は約1.5%になります。

ただし、これは2026年1月・4月・7月の3回分だけを使った目安で、1年分の分配金利回りではありません。

運用会社が公表する1489の分配金利回りは2.64%です。2026年9月28日を基準として、過去1年間に支払われた分配金（税引前）の合計を、同じ日の基準価額（信託報酬控除後）で割った数字です。

435Aは分配実績が1年の決算回数分に満たないため、商品ページでは分配金利回りが表示されていません。

1489は、4月と10月の決算の分配金が大きく（2025年4月40円・2025年10月39円・2026年4月38円）、1月と7月が小さい（2025年7月6円・2026年1月8円・2026年7月9円）形です。この違いの理由は資料に書かれていないため、ここでは数字を並べるだけにしています。

この実績だけから、今後どちらの分配金が多くなるかは分かりません。435Aはまだ年4回の決算がそろっていません。今後の分配金は、2本とも保証されているものではない点も同じです。

参照：大和アセットマネジメント 435A 商品ページ（2026年9月28日）、NEXT FUNDS 1489 商品ページ（2026年9月28日）、野村アセットマネジメント 1489 月次レポート（2026年8月31日）、野村アセットマネジメント 1489 交付目論見書（使用開始日 2026年6月25日）、JPX 銘柄詳細資料 1489（2026年2月27日基準）

過去の騰落率はどう読むか

2026年8月31日までの実績では、3か月・6か月は435Aが1489を上回り、1か月では1489が上回っていますが、435Aにはまだ1年の実績がありません。

435Aは2025年10月3日に設定され、2025年10月7日に上場しました。そのため、2026年8月31日時点では1年の騰落率は表示されていません。

分配金再投資とは、受け取った分配金を再び投資したものとして計算する表示です。435Aの騰落率は、1か月3.5%、3か月14.5%、6か月16.3%、設定来45.4%でした。

435Aの月次レポートには参考指数としてTOPIX（配当込み）も掲載されており、1か月3.9%、3か月5.2%、6か月6.8%、設定来36.5%です。

ただし、435Aの月次レポートには「運用成績と比較するベンチマークではありません」と明記されています。TOPIXは、435Aが目標とする指数ではありません。

1489の基準価額の騰落率は、分配金再投資で1か月4.1%、3か月10.0%、6か月6.8%、1年47.0%、3年114.8%です。

対象指数は、1か月4.1%、3か月10.4%、6か月7.0%、1年47.7%、3年117.5%でした。なお、分配金再投資の計算の説明は2本の資料で言い方が違い、435Aは「分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算」、1489は「分配金を非課税で再投資したものとして計算」と書いています。

同じ2026年8月31日時点で比べると、3か月は435Aが14.5%、1489が10.0%、6か月は435Aが16.3%、1489が6.8%です。1か月は435Aが3.5%、1489が4.1%でした。

ただし、435Aは設定から1年が経過していません。比較できる期間は短く、この数字から分かるのは過去数か月の値動きだけです。また、この差が生じた理由は資料には記載されていません。

参照：大和アセットマネジメント 435A 商品ページ（2026年9月28日）、NEXT FUNDS 1489 商品ページ（2026年9月28日）、大和アセットマネジメント 435A 月次レポート（2026年8月31日）、野村アセットマネジメント 1489 月次レポート（2026年8月31日）、野村アセットマネジメント 1489 交付目論見書（使用開始日 2026年6月25日）

規模と、償還の条件はどう違うか

2026年9月28日の純資産総額は1489が435Aの約10.5倍ですが、償還の条件は2本で異なります。

純資産総額は435Aが531.17億円、1489が5,590.9億円です。計算すると、1489は435Aの約10.5倍になります。

繰上償還とは、目論見書に書かれた条件に当たったときなどに、信託契約を解約して信託を終了することです。

1489は、受益権口数が20営業日連続して60万口を下回ることとなった場合、上場したすべての金融商品取引所で上場廃止になった場合、または対象株価指数が廃止された場合は「償還となります」と書かれています。

1489の受益権口数は、2026年9月28日時点で156,854,545口です。

435Aは、受益権を上場したすべての金融商品取引所で上場廃止となった場合には「繰上償還させます」と書かれています。

また、当初設定日から3年を経過した日以降に、受益権の口数が150万口を下ることとなった場合、または純資産総額が30億円を下ることとなった場合などは、受益者の意向を確認したうえで「繰上償還できます」としています。

純資産総額には大きな差がありますが、出来高や売買の値幅は今回の資料に含めていません。そのため、規模の差から売買のしやすさまでは判断していません。

参照：大和アセットマネジメント 435A 商品ページ（2026年9月28日）、NEXT FUNDS 1489 商品ページ（2026年9月28日）、大和アセットマネジメント 435A 交付目論見書（使用開始日 2026年4月1日）、野村アセットマネジメント 1489 交付目論見書（使用開始日 2026年6月25日）

2本をどう比べるか

2本を比べるときは、銘柄の選び方、コスト、中身の集中度、実績の長さ、決算の月という別々の数字を見ることになります。

比べる観点	435A	1489
銘柄の選び方	原則毎月末に組入銘柄を見直すアクティブ運用	日経平均高配当株50指数（トータルリターン）に連動
信託報酬	年0.4125%以内（提出日現在も同じ率）	年0.308%以内（2026年6月24日現在も同じ率）。株式の貸付を行なった場合の加算あり。商標使用料は別
同じ期間の総経費率	0.42%	0.37%
上位10銘柄の比率	63.0%	35.7%
上場日	2025年10月7日	2017年2月13日
決算の月	1月・4月・7月・10月	1月・4月・7月・10月

指数のルールで持つ仕組みを見る場合は、1489が日経平均高配当株50指数（トータルリターン）に連動している点が比較材料になります。

配当の権利確定日が近い銘柄を原則毎月末に見直す仕組みを見る場合は、435Aの運用方法が比較材料です。

コストでは、純資産総額にかかる信託報酬の率が、435Aは年0.4125%以内（提出日現在も同じ率）、1489は年0.308%以内（2026年6月24日現在も同じ率）です。1489には品貸料による加算と、別の商標使用料もあります。同じ期間の総経費率は0.42%と0.37%でした。

中身の集中度では、2026年8月31日時点の上位10銘柄の合計が435Aは63.0%、1489は35.7%です。

運用実績の長さにも差があり、1489は2017年2月13日上場、435Aは2025年10月7日上場です。一方、決算の月はどちらも1月・4月・7月・10月で共通しています。

つまり、同じ高配当株ETFでも比較する数字は一つではありません。銘柄をどう選ぶ仕組みなのかと、その結果として現在どんな中身やコストになっているかを分けて見る形になります。

参照：大和アセットマネジメント 435A 月次レポート（2026年8月31日）、野村アセットマネジメント 1489 月次レポート（2026年8月31日）、大和アセットマネジメント 435A 交付目論見書（使用開始日 2026年4月1日）、野村アセットマネジメント 1489 交付目論見書（使用開始日 2026年6月25日）

次に読む

• アクティブETFと高配当インデックスETFの仕組みの違いを一般的に整理したものは アクティブETF vs 高配当インデックスETF｜違い・メリット・向いている投資家を徹底比較です。
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• 日本の高配当ETFを、指数・分散・純資産の見方で選ぶ手順は 日本高配当ETFの選び方｜指数・分散・純資産で見抜く6つの判断軸です。
• 高配当ETFの減配・集中・セクター偏りの見方は 高配当ETFの過信——減配・集中・セクター偏りという三つの落とし穴です。

この記事で確認できなかったこと

今回の資料だけでは、売買のしやすさや今後の分配金など、比較できない項目も残っています。

出来高と売買の値幅であるスプレッドは、今回の事実表では取得していないため書いていません。

435Aの1年以上の成績と、年4回そろった分配金利回りは、2026年8月31日時点で設定から1年たっていないため不明です。

騰落率や分配金に差が出た理由は、使用した資料に記載されていないため説明していません。

435Aの今後の組入銘柄は、原則として毎月末に見直すため、2026年8月31日時点の中身から変わりえます。

今後の分配金についても、運用会社が保証している数字ではありません。そのため、過去の実績から将来の金額は示していません。

参照：大和アセットマネジメント 435A 月次レポート（2026年8月31日）、大和アセットマネジメント 435A 商品ページ（2026年9月28日）、NEXT FUNDS 1489 商品ページ（2026年9月28日）、大和アセットマネジメント 435A 交付目論見書（使用開始日 2026年4月1日）、野村アセットマネジメント 1489 交付目論見書（使用開始日 2026年6月25日）

出典

• JPX 銘柄詳細資料 435A（2026年2月27日基準）
• JPX 銘柄詳細資料 1489（2026年2月27日基準）
• 大和アセットマネジメント 435A 商品ページ（2026年9月28日）
• 大和アセットマネジメント 435A 月次レポート（2026年8月31日）
• 大和アセットマネジメント 435A 交付目論見書（使用開始日 2026年4月1日）
• NEXT FUNDS 1489 商品ページ（2026年9月28日）
• 野村アセットマネジメント 1489 月次レポート（2026年8月31日）
• 野村アセットマネジメント 1489 交付目論見書（使用開始日 2026年6月25日）
• 大和アセットマネジメント 435A 総経費率（2026年1月8日〜7月7日）
• NEXT FUNDS 総経費率一覧