2517・2528・2527の違い|東証REIT Core指数のETF3本を、指数・決算の月・売買単位・費用で比べる

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itcareer40.jp比べて選ぶ2517・2528・2527

2517・2528・2527はどれも東証REIT Core指数の銘柄に投資するETFですが、決算の回数・売買単位・信託報酬(運用と管理の対価として支払われる費用)の率は、どの組み合わせで並べても一つしかそろいません。

ETF(証券取引所に上場する投資信託)の2517・2528・2527は、どれもリートに投資します。リートは、ビルや倉庫などの不動産に投資し、賃貸料などを配る投資信託です。いずれも東証(東京証券取引所)に上場しています。

3本が連動を目指すのは、東証REIT Core指数です。指数は、特定のマーケットの動向を表す指標です。指数の銘柄は3本で同じですが、2517の指数は配当込みではなく、2528と2527は配当込みの指数(配当収益を考慮して計算する指数)です。

決算の月、売買単位、費用の率はそろっていません。売買単位は、2517が10口、2528と2527が1口です。決算は、2517と2528が年4回、2527が年2回です。

同じ指数の名前が並ぶ3本でも、資料を並べると、決算の月は1つも重ならず、売買単位も2517だけが10口でした。

3本で同じところは、次のとおりです。

  • 3本とも、指数に採用されている銘柄(採用予定を含む)のリートに投資します。
  • 3本とも、経費などを差し引いた配当などの収益の全額を分配する形です(2517と2527は「原則」と書きます)。
  • NISAでは、3本とも成長投資枠(上場株式や投資信託、ETFなどが対象の枠)の対象です。

違うところは、次の表のとおりです。

項目 2517 2528 2527
運用会社 三菱UFJアセットマネジメント 大和アセットマネジメント 農林中金全共連アセットマネジメント
連動を目指す指数 配当込みではない指数 配当込みの指数 配当込みの指数
決算(分配)の月 2・5・8・11月(各10日) 3・6・9・12月(各10日) 1・7月(各15日)
売買単位 10口 1口 1口
信託報酬(年率・税込) 0.1595%以内 0.22%以内 0.1595%以内

目指す指数は、何が違いますか

東証REIT Core指数は、東証REIT指数の構成銘柄から、決まった基準で銘柄を選ぶ指数です。銘柄は、次の順で選ばれます。

  • 東証REIT指数(東証に上場するリートの全銘柄)から選びます。
  • 直近1年間の売買代金で、銘柄数の上位97%以内を候補にします。
  • 市場で流通し、売買される分の規模を大きい順に足し、いまの構成銘柄は上位90%以内なら続けて採用します。
  • 構成銘柄でないものは、上位70%以内なら新しく採用します。

2026年6月30日の定期選定は、追加も除外も無く、30銘柄でした。下の図1は、全銘柄から選ぶ流れを示します。

東証REIT Core指数の銘柄の選び方 東証に上場するリートの全銘柄(東証REIT指数)から、直近1年間の売買代金で銘柄数の上位97%以内に入るものを候補にし、市場で流通し売買される分の規模を大きい順に足して、上位90%以内は続けて採用、上位70%以内は新しく採用する。2026年6月30日の定期選定で30銘柄。銘柄の入れ替えは毎年6月、比率は6月と12月にそろえ直す。 東証に上場するリートの全銘柄(東証REIT指数) 直近1年間の売買代金で銘柄数の上位97%以内に入る 市場で流通し、売買される分の規模を大きい順に足して上位90%以内は続けて採用・上位70%以内は新しく採用 東証REIT Core指数の30銘柄(2026年6月30日の定期選定) 銘柄の入れ替えは毎年6月。比率は6月と12月にそろえ直します。
図1 東証REIT Core指数の銘柄の選び方。リートの全銘柄から、売買代金と、流通する分の規模で銘柄を選びます。2026年6月30日の定期選定では30銘柄です。

銘柄の入れ替えは毎年6月です。比率は6月と12月の見直しで、規模に関係なく同じにそろえます。2026年9月30日の比率は、次のとおりです。

  • 30銘柄の比率は、3.01%から3.76%の間です。
  • 比率の順に並べた真ん中の値は、3.32%です。

下の図2は、30銘柄を同じ比率にそろえる形を示します。

東証REIT Core指数の30銘柄の比率 同じ大きさの30個の枠。6月と12月の見直しで、30銘柄の比率を規模に関係なく同じにそろえる。2026年9月30日の比率は3.01%から3.76%の間で、中央3.32%。 6月と12月の見直しで、30銘柄の比率を規模に関係なく同じにそろえます 2026年9月30日の比率:3.01%から3.76%の間・中央3.32%
図2 30銘柄は、同じ大きさの枠で表しています。6月と12月の見直しで、比率を規模に関係なく同じにそろえます。

3本が目指すのは、同じ銘柄でできた指数でも、配当込みかどうかが違う指数です。名前は、次のとおりです。

  • 2517は「東証REIT Core指数」で、配当込みではありません。
  • 2528は「東証REIT Core指数(配当込み)」です。
  • 2527は「配当込み東証REIT Core指数」です。

JPX総研は、東証REIT Core指数について、配当なしと配当込みの両方を算出しています。下の図3は、3本が目指す指数を、配当込みかどうかで分けて示します。

2517・2528・2527が目指す指数 JPX総研は東証REIT Core指数について配当なしと配当込みの両方を算出している。2517は配当込みではない指数(東証REIT Core指数)、2528は配当込みの指数(東証REIT Core指数(配当込み))、2527は配当込みの指数(配当込み東証REIT Core指数)への連動を目指す。3本とも、指数に採用されている銘柄(採用予定を含む)のリートに投資する。 JPX総研は、東証REIT Core指数について配当なしと配当込みの両方を算出しています 2517 配当込みではない指数(東証REIT Core指数) 2528 配当込みの指数(東証REIT Core指数(配当込み)) 2527 配当込みの指数(配当込み東証REIT Core指数) 3本とも、指数に採用されている銘柄(採用予定を含む)のリートに投資します
図3 連動を目指す指数は、2517が配当込みではない指数、2528と2527が配当込みの指数です。

各ETFは、指数に採用されている銘柄と、採用予定の銘柄のリートに投資します。実際の中身は、資料の日付ごとに次のようになっています。

  • 2517は、2026年10月22日に指数と同じ30銘柄です。
  • 2528は、2026年9月30日に指数と同じ30銘柄です。
  • 2527は、2026年9月30日の組入銘柄数が30銘柄です。

3本とも同じ銘柄でできた指数を目指し、違うのは配当込みかどうかです。

参照:3社の交付目論見書、2528・2527の月次レポート、2517の保有銘柄の一覧、JPXの銘柄詳細資料・算出要領・構成銘柄一覧・ファクトシート・東証REIT指数の算出要領

決算の月と売買単位は、3本でそろっていません

分配金は、運用で得た収益を、口数に応じて決算ごとに分けるお金です。決算日(投資信託の損益などが確定する日)は、次のとおりです。

  • 2517は2・5・8・11月の各10日です。
  • 2528は3・6・9・12月の各10日です。
  • 2527は1・7月の各15日です。

3本で重なる月はありません。4月と10月は、3本とも決算がありません。下の図4は、決算の月を並べて示します。

2517・2528・2527の決算(分配)の月 1月から12月の目盛り。2517は2・5・8・11月(各10日)、2528は3・6・9・12月(各10日)、2527は1・7月(各15日)に色がある。3本で重なる月はなく、4月と10月は3本とも決算がない。 1月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月 2517 年4回・2・5・8・11月の各10日 2528 年4回・3・6・9・12月の各10日 2527 年2回・1・7月の各15日 色のある月が決算日の月です。3本で重なる月はありません。 4月と10月は、3本とも決算がありません。
図4 決算(分配)の月。2517と2528は年4回、2527は年2回で、3本で月が重なりません。

分配は3本とも、経費などを差し引いた配当などの収益の全額を分配する形です(2517と2527は「原則」と書きます)。分配金と基準価額(毎日計算される、1口あたりの資産の価値)は、資料では100口あたりで表示されています。売買単位は、次のとおりです。

  • 2517は10口です。
  • 2528は1口で、2024年6月4日に10口から変更されました。
  • 2527は1口で、2026年1月31日に10口から変更されました。

1回の売買に必要な金額は、基準価額と売買単位から目安が出せます。2026年10月22日の基準価額で見た1口分は、次のとおりです。

  • 2517は1,004.75円で、10口なら10,047.5円が目安です。
  • 2528は995.83円です。
  • 2527は1,018.67円です。

上の値は、資料の100口あたりの値を100で割った額です。実際に売買する値段は取引所の値段で、基準価額とは一致しないことがあり、日々変わります。下の図5は、1口分と、1回の売買に必要な金額の目安を示します。

2517・2528・2527の1回の売買に必要な金額の目安 2026年10月22日の基準価額で見た1口分は、2517が1,004.75円、2528が995.83円、2527が1,018.67円。売買単位は2517が10口、2528と2527が1口なので、1回の売買の目安は2517が10,047.5円、2528が995.83円、2527が1,018.67円。基準価額は資料の100口あたりの値を100で割った額。実際の売買は取引所の値段で、基準価額とは一致しないことがある。 1回の売買に必要な金額の目安(2026年10月22日の基準価額) 2517 1,004.75円 基準価額(1口) 10口 売買単位 10,047.5円 1回の売買の目安 × = 2528 995.83円 基準価額(1口) 1口 売買単位 995.83円 1回の売買の目安 × = 2527 1,018.67円 基準価額(1口) 1口 売買単位 1,018.67円 1回の売買の目安 × = 基準価額は、資料の100口あたりの値を100で割った額です 実際の売買は取引所の値段で、基準価額とは一致しないことがあります
図5 基準価額(2026年10月22日)と売買単位で見た、1回の売買に必要な金額の目安です。値段は日々変わります。

決算の月は3本で重ならず、売買単位は2517が10口、2528と2527が1口です。

参照:3社の交付目論見書、2517・2527の基準価額のデータ、2528・2527の商品ページ・月次レポート、2527のお知らせ、JPXの銘柄詳細資料

費用は、どれくらい違いますか

信託報酬率は、3本とも資料に「以内」の上限で書かれています。年率・税込の率は、次のとおりです。

  • 2517は0.1595%以内です。
  • 2528は0.22%以内です。
  • 2527は0.1595%以内です。

2527は、2026年1月31日に信託報酬率を引き下げました。仮に100万円相当の状態が1年間変わらないとして単純計算すると、信託報酬率の部分は次の額です(以内の率の上限で計算した仮の例です)。

  • 2517は1,595円です。
  • 2528は2,200円です。
  • 2527は1,595円です。

総経費率は、運用と管理にかかった費用を、割合で表して年率に直した値です。3社とも、ETFが売買するときの手数料などは原則として含みません。

  • 2517は0.23%で、2025年11月11日から2026年5月10日です。
  • 2528は0.29%で、2026年3月11日から9月10日です。
  • 2527は0.23%で、2026年1月16日から7月15日です。

3本で集計期間が違うため、差は評価しません。下の図6は、信託報酬率の上限と仮の数値例、総経費率を並べて示します。

2517・2528・2527の費用 信託報酬率の上限(年率・税込)は、2517が0.1595%以内、2528が0.22%以内、2527が0.1595%以内。仮に100万円相当の状態が1年間変わらないとして信託報酬率の部分だけを単純計算すると、2517が1,595円、2528が2,200円、2527が1,595円。総経費率は2517が0.23%(2025年11月11日から2026年5月10日)、2528が0.29%(2026年3月11日から9月10日)、2527が0.23%(2026年1月16日から7月15日)で、集計期間が違う。 信託報酬率の上限(年率・税込)と仮の数値例 2517 0.1595%以内 仮の数値例 1,595円 総経費率 0.23% 2528 0.22%以内 仮の数値例 2,200円 総経費率 0.29% 2527 0.1595%以内 仮の数値例 1,595円 総経費率 0.23% 仮の数値例は、仮に100万円相当の状態が1年間変わらないとして、 信託報酬率の部分だけを以内の率の上限で単純計算した額です。 総経費率は、3本で集計期間が違います。 2517:2025年11月11日から2026年5月10日 2528:2026年3月11日から9月10日 2527:2026年1月16日から7月15日
図6 信託報酬率の上限は、2517と2527が0.1595%以内、2528が0.22%以内です。総経費率は集計期間が違うので、差は評価しません。

純資産総額は、費用などを差し引いた、ETF全体の大きさです。2026年10月22日の数値は、次のとおりです。

  • 2517は566.8億円です。
  • 2528は347.69億円です。
  • 2527は382.6億円です。

3本とも、2026年2月27日現在、東証のマーケットメイク制度の対象です。マーケットメイク制度は、マーケットメイカーと呼ばれる会社が売りと買いの値段を出して、取引しやすくする仕組みです。

3本とも成長投資枠の対象で、つみたて投資枠はどれも対象外です。つみたて投資枠は、一定の条件を満たして金融庁に届け出された株式投資信託とETFが対象の枠です。

信託報酬率の上限は、2517と2527が0.1595%以内、2528が0.22%以内です。

参照:3社の交付目論見書、2517・2528の総経費率の資料、2517・2527の基準価額のデータ、2528・2527の商品ページ、2527のお知らせ、JPXの銘柄詳細資料、資産運用業協会の成長投資枠対象商品リスト

決算が年4回

年4回

2517・2528(2527は年2回)

売買単位が1口

1口

2528・2527(2517は10口)

信託報酬率の上限

0.1595%

2517・2527(2528は0.22%)

どの2本の組み合わせも、1つの点でそろいます

ここからは、この記事で確かめた資料の記載を並べて、そのまま言える範囲を整理したもので、どれがよいかや値動きの見通しを示すものではありません。

  • 3本とも、東証REIT Core指数への連動を目指し、違うのは配当込みかどうかです。
  • 決算が年4回なのは、2517と2528です。
  • 売買単位が1口なのは、2528と2527です。
  • 信託報酬率の上限が0.1595%なのは、2517と2527です。
  • 2527の決算は年2回、2517の売買単位は10口、2528の信託報酬率の上限は0.22%です。

決算の回数、売買単位、信託報酬率の3つの点で比べます。どの2本も1つの点でそろい、ほかの2つの点で分かれます。下の図7は、3本の組み合わせと、そろう点を示します。

2517・2528・2527の2本ずつの組み合わせ 2517と2528は決算が年4回でそろう。2528と2527は売買単位が1口でそろう。2517と2527は信託報酬率の上限が0.1595%でそろう。どの組み合わせも、ほかの2つの点は違う。どれがよいかを示すものではない。 2517 2528 2527 決算は年4回 売買単位は1口 信託報酬率の上限は0.1595% 線でつないだ2本が、その点でそろいます。ほかの2つの点は違います。 どれがよいかを示すものではありません
図7 決算の回数・売買単位・信託報酬率で見ると、どの2本の組み合わせも、1つの点でそろいます。

決算の回数・売買単位・信託報酬率で見ると、どの2本の組み合わせも、そろうのは1つの点です。

参照:3社の交付目論見書、2527のお知らせ、JPXの銘柄詳細資料

まとめ:資料で確かめる順番

3本の違いは、次の順に資料で追えます。どれも、上の節で3本を並べた項目です。

  • 目指す指数が配当込みかどうか:指数名と計算方法の違いが分かります。
  • 決算の月と回数:分配の時期と年間の回数が分かります。
  • 売買単位と1回の売買の金額:売買するときの金額の目安が分かります。
  • 信託報酬率と総経費率の集計期間:費用の率と期間の違いが分かります。

この記事で言えないこと

  • 配当込みの指数を目指す2528・2527と、配当込みではない指数を目指す2517とで、値動きにどれだけ差が出るかは書いていません。この記事の比べる対象に含めていないためです。
  • 総経費率を同じ期間にそろえた比べは書いていません。3本の資料で、集計した期間が違うためです。
  • 2527の保有銘柄が指数の構成銘柄と同じかどうかは、照合していません。この記事で使った2527の月次レポートには、組入銘柄数と上位10銘柄だけが載っているためです。

数値の基準日

3本の基準価額・純資産総額(基準価額のデータ・商品ページ)
2026年10月22日
2517 の保有銘柄の一覧
2026年10月22日
2528・2527 の月次レポート
2026年9月30日
2517 の交付目論見書
2026年8月8日
2528 の交付目論見書
2026年6月4日
2527 の交付目論見書
2026年10月16日
2527 の信託報酬率と売買単位の引き下げのお知らせ
2025年12月26日
JPX 銘柄詳細資料(3本)
2026年2月27日
東証REIT Core指数の定期選定(構成銘柄一覧)
2026年6月30日
東証REIT Core指数のファクトシート
2026年9月30日
東証REIT Core指数の算出要領(版)
2025年1月31日
資産運用業協会の成長投資枠対象商品リスト(更新日)
2026年10月21日
用語の説明に使った資料(資産運用業協会・JPX の用語集、金融庁「NISAを知る」。取得日)
2026年10月23日

次に読む

東証に上場するリートの全銘柄を対象にする、東証REIT指数のETFもあります。1476・2556・1488の3本は、1476 vs 2556 vs 1488の記事で並べています。

1476と1343の違いは、1476 vs 1343の記事で取り上げています。

出典

Sho
Sho

業務系SEとして長年

計画・リスク管理・数値設計を軸に、
ETFの情報整理から投資判断までをテンプレ化・自動化してきた。

新NISAの時代だからこそ、
感情よりも「仕組み」で迷わない投資を。

—— 焦らず、ブレず、仕組みで勝つ。

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※本記事は一般的な情報提供を目的としています。投資判断はご自身の責任で行ってください。
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