DVYとVYMは何が違う?同じ米国の高配当株ETFでも、選ぶ銘柄の数と比率の決め方が違う

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比べて選ぶDVY・VYM

DVYとVYMはどちらも配当の多い米国株を集めるETFですが、銘柄の選び方と比率の決め方が違い、銘柄の数や業種の偏りも違います。

米国の高配当株ETFを調べていると、名前に「配当」が入った商品が並びます。DVYとVYMを見比べても、名前だけでは中身のどこが違うのか迷います。

DVYとVYMは何が違う?

どちらも配当の多い米国株を集め、REIT(不動産投資信託)を除きますが、銘柄の選び方・比率の決め方・持ち方・銘柄数・経費率が違います。

比率とは、ETFの中で各銘柄が占める割合です。配当利回りは、1年の配当を株価で割った割合です。指数は、ETFが値動きを合わせようとする株の集まりの値動きを表す数字です。

項目 DVY VYM
正式名 iShares Select Dividend ETF Vanguard High Dividend Yield ETF
連動をめざす指数 Dow Jones U.S. Select Dividend Index FTSE High Dividend Yield Index
銘柄の選び方 6つの条件を満たした株から、配当利回りの高い約100銘柄を選ぶ 配当を払っていて、今後1年の配当の予想がある株を広く集める(中身が公開されていない独自の絞り込みもある)
比率の決め方 株式の値打ちの合計で決める作りではない。1銘柄は指数の10%以下 株式の値打ちの合計で決める
持ち方 代表サンプリング(指数の全銘柄を持つとは限らない) 完全法(指数とほぼ同じ銘柄をほぼ同じ割合で持つ)
株式の銘柄数(2026年7月31日) 99 604
経費率(持っている間ずっと差し引かれる費用の年率) 0.38% 0.04%
上場先と設定日 Nasdaq・2003年11月3日 NYSE Arca・2006年11月10日

共通するのは、REITを除き、配当の多い米国株を集める作りです。株式の値打ちの合計は、株価に、市場で売り買いされている株の数を掛けた値です。

つまり、同じ高配当でも、対象の株から何を選び、どの割合で持つかが違います。

DVYとVYMの銘柄の選び方と比率の決め方 左右2列の流れ図。左のDVYは、米国株全体(Dow Jones U.S. Index)から、REITを除き6つの条件で絞り、配当利回りの高い順に約100銘柄を選ぶ。比率は株式の値打ちの合計で決めず、1銘柄は指数の10%以下。右のVYMは、大型〜小型の米国株(FTSE US All Cap Index)から、REITと、配当を払っていない株・配当の予想が無い株を除き、中身が公開されていない独自の絞り込みもある。指数は566銘柄(2025年10月31日)で、比率は株式の値打ちの合計で決める。 DVY 米国株全体 (Dow Jones U.S. Index) REITを除き、 6つの条件で絞る 配当利回りの高い順に 約100銘柄 比率は株式の値打ちの 合計で決めない(1銘柄10%以下) VYM 大型〜小型の米国株 (FTSE US All Cap Index) REITと配当の無い株などを除く (独自の絞り込みもある) 指数は566銘柄 (2025年10月31日) 比率は株式の値打ちの 合計で決める
図1 どちらもREITを除いて配当のある米国株を集めますが、DVYは約100銘柄に絞り、VYMは広く集めます。比率の決め方も違います。

参照:DVY 要約目論見書(2026年8月31日付)、iShares Trust 目論見書と SAI(2026年8月31日)、VYM 要約目論見書と目論見書(2026年2月27日付)、FTSE High Dividend Yield Index のルール(2026年10月)、DVY と VYM の NPORT-P(2026年7月31日)

DVYの経費率

0.38%

年率

VYMの経費率

0.04%

年率

DVYが持つ株式

99銘柄

2026年7月31日

VYMが持つ株式

604銘柄

2026年7月31日

銘柄はどうやって選ぶ?

DVYは6つの条件を満たした株を配当利回りの高い順に約100銘柄選び、VYMは配当を払う株を広く集めます。

条件 中身
1株配当 1株配当が過去5年の平均以上
配当カバー率 過去5年平均の配当カバー率が167%以上
売買の量 3か月の1日平均売買高が20万株以上(すでに構成銘柄になっている株は10万株以上)
配当の実績 過去5年の毎年配当を払っている
1株利益 直近12か月の1株利益がマイナスでない
株式の値打ちの合計 市場で売り買いされている株で見て30億ドル以上(すでに構成銘柄になっている株は20億ドル以上)

配当カバー率は、1株利益が1株配当の何倍かを示す割合です。つまり、配当を続けてきた会社の中から、利益で配当をまかなう度合いや、会社の規模、株の売買の量などで候補を絞ります。

DVYの指数では、特別配当を除いた「予定年間配当」を株価で割って、配当利回りを出します。VYMの指数では、次のように候補を絞り、配当利回りを出します。

  • 米国の大型・中型・小型株からなるFTSE US All Cap Indexの構成銘柄を対象にします。
  • REITを除きます。
  • 配当を払っていない株と、今後1年の配当の予想がない株を除きます。
  • このほかに、資料に中身が書かれていない独自の絞り込みも行います。
  • 1年先の1株配当の予想を株価で割り、配当利回りを出します。

つまり、配当利回りを出すとき、DVYは予定年間配当を使い、VYMは1年先の配当の予想を使います。

DVYの指数は約100銘柄です。VYMの指数のルールには固定の銘柄数が書かれておらず、2025年10月31日時点で566銘柄でした。

ETFが実際に持つ株式を2026年7月31日の保有明細の行の数で比べると、DVYは99銘柄、VYMは604銘柄です。

DVYとVYMが持つ株式の銘柄数 横棒2本。2026年7月31日にETFが持つ株式の銘柄数は、DVYが99銘柄、VYMが604銘柄。各ETFがSECに出したNPORT-Pの値。 ETFが持つ株式の銘柄数(2026年7月31日) DVY 99銘柄 VYM 604銘柄 各ETFのNPORT-P(2026年7月31日)
図2 2026年7月31日に持つ株式は、DVYが99銘柄、VYMが604銘柄です。

参照:DVY 要約目論見書(2026年8月31日付)、iShares Trust 目論見書と SAI(2026年8月31日)、VYM 目論見書(2026年2月27日)、FTSE High Dividend Yield Index のルール(2026年10月)、DVY と VYM の NPORT-P(2026年7月31日)

比率はどう決める?上位10銘柄と業種はどうなる?

VYMの指数は株式の値打ちの合計で比率を決め、DVYの指数はその決め方ではなく、上位銘柄と業種の比率も違います。

VYMの指数は、市場で売り買いされている株をもとに、株式の値打ちの合計に応じて比率を決めます。DVYの指数は、株式の値打ちの合計で比率を決める作りではないと資料に書かれています。各銘柄の比率には、指数の10%という上限があります。

2026年7月31日時点の上位銘柄を、純資産に対する比率で並べます。

順位 DVY(比率) VYM(比率)
1 Prudential Financial 2.21% Broadcom 7.35%
2 T. Rowe Price Group 2.13% JPMorgan Chase 3.82%
3 Altria Group 2.09% ExxonMobil Holdings Corp 2.63%
4 HP 2.04% Johnson & Johnson 2.51%
5 Pfizer 2.00% Cisco Systems 1.86%
6 Verizon Communications 1.74% AbbVie 1.80%
7 ONEOK 1.74% Bank of America 1.66%
8 Ford Motor 1.62% UnitedHealth Group 1.52%
9 Kimberly-Clark 1.62% Caterpillar 1.50%
10 Edison International 1.56% Chevron 1.48%

両方の上位10銘柄に入る銘柄はありません。上位10銘柄の合計(四捨五入する前の値で足したもの)は、DVYが18.76%、VYMが26.13%です。

比率が最も高い銘柄は、DVYがPrudential Financialの2.21%、VYMがBroadcomの7.35%です。つまり、上位の合計と最上位の銘柄の比率は、どちらもVYMのほうが高くなっています。

DVYとVYMの上位10銘柄の合計と1銘柄の最大の比率 横棒2組。上位10銘柄の合計は、DVYが18.76%、VYMが26.13%。1銘柄の最大は、DVYがPrudential Financialの2.21%、VYMがBroadcomの7.35%。2026年7月31日のNPORT-Pの値。 上位10銘柄の合計 DVY 18.76% VYM 26.13% 1銘柄の最大 DVY 2.21%(Prudential Financial) VYM 7.35%(Broadcom) 2026年7月31日。各ETFのNPORT-P
図3 上位10銘柄の合計はDVYが18.76%、VYMが26.13%。1銘柄の最大はDVYが2.21%、VYMが7.35%です。

業種別では、金融や公益など、報告書で同じ名前が使われている業種を並べると、次のようになります。

業種 DVY(2026年4月30日・総投資に対する%) VYM(2026年4月30日・純資産に対する%)
金融 24.9 19.9
公益 24.2 6.1
生活必需品 13.5 8.1
エネルギー 9.1 9.7
ヘルスケア 5.0 11.7
一般消費財 6.0 7.9
素材 5.8 3.1
資本財 2.1 14.2

DVYは金融と公益で総投資の49.1%を占めます。「情報技術」と「テクノロジー」のように業種の分け方が異なるため、同じ名前の業種を目安として並べています。割合の分母も、DVYは総投資、VYMは純資産で違います。

同じ名前の業種でも、比率の差が大きいものがあります。例えば、公益の比率はDVYが24.2%、VYMが6.1%です。

DVYとVYMの業種の比率(同じ名前の業種だけ) 業種ごとに横棒2本の組。2026年4月30日の比率は、金融がDVY 24.9%・VYM 19.9%、公益がDVY 24.2%・VYM 6.1%、生活必需品がDVY 13.5%・VYM 8.1%、エネルギーがDVY 9.1%・VYM 9.7%、ヘルスケアがDVY 5.0%・VYM 11.7%。DVYは総投資、VYMは純資産に対する%で、業種の分け方は2本で違う。 業種の比率(%・2026年4月30日) 金融 DVY 24.9 VYM 19.9 公益 DVY 24.2 VYM 6.1 生活必需品 DVY 13.5 VYM 8.1 エネルギー DVY 9.1 VYM 9.7 ヘルスケア DVY 5.0 VYM 11.7 DVY(総投資に対する%) VYM(純資産に対する%) 業種の分け方は2本で違うため、同じ名前の業種だけを並べた
図4 DVYは金融と公益で49.1%です。業種の分け方が2本で違うため、同じ名前の業種だけを目安として並べました。

参照:iShares Trust 目論見書と SAI(2026年8月31日)、FTSE High Dividend Yield Index のルール(2026年10月)、DVY と VYM の NPORT-P(2026年7月31日)、DVY 年次報告と VYM 半期報告(2026年4月30日)

同じ高配当でも、2本の中身を分けるもの

同じ高配当でも、どの株を何銘柄選び、どの割合で持つかを並べると、銘柄数や上位銘柄の比率、業種の並びに違いが見えます。

「高配当」と名の付くETFなら、選ぶ株もだいたい似ていると思っていました。上位10銘柄を並べると、2本で重なる銘柄は1つもありませんでした。

ここからは、上の表と資料から、そのまま導ける範囲の推論です。2本の値動きや配当の増減を実際に比べたものではありません。

どちらもREITを除いた、配当の多い米国株を集めます。DVYは条件を満たした株を配当利回りの高い順に約100銘柄に絞ります。VYMは配当を払っている株を広く集めます。

DVYの指数は、株式の値打ちの合計で比率を決める作りではありません。VYMの指数は、株式の値打ちの合計で比率を決めます。保有株式の数、上位銘柄への比率の集まり方、同じ名前の業種の比率にも違いがあります。

上位10銘柄の合計が小さい中身を物差しにするなら、当てはまるのはDVYです。株式の値打ちの合計が大きい会社ほど比率が高くなる作りを物差しにするなら、当てはまるのはVYMです。

参照:DVY と VYM の要約目論見書(2026年8月31日付・2026年2月27日付)、iShares Trust 目論見書と SAI(2026年8月31日)、FTSE High Dividend Yield Index のルール(2026年10月)、DVY と VYM の NPORT-P(2026年7月31日)、DVY 年次報告と VYM 半期報告(2026年4月30日)

費用と分配金は、どこで違いが分かる?

経費率はDVYが0.38%、VYMが0.04%で、差は0.34ポイントです。

目論見書には、1万ドルを投資し、毎年5%の成果が出ると仮定した費用の例があります。この成果は費用を計算するための仮定です。

期間 DVY VYM
1年 39ドル 4ドル
3年 122ドル 13ドル
5年 213ドル 23ドル
10年 480ドル 51ドル

この仮定で計算した10年の費用の差は、429ドルです。

次の仮の例は、経費率を保有額にそのまま掛けた目安で、為替・売買手数料・税は含みません。例えば、保有額を仮に100万円として年率で出した費用は、DVYが3,800円、VYMが400円です。

DVYとVYMの経費率と、仮に100万円分を1年持つ場合の金額 横棒2本。経費率はDVYが0.38%で、仮に100万円分を1年持つと3,800円。VYMは0.04%で、同じ仮の例で400円。為替・売買手数料・税は入れていない仮の例。 経費率(年) DVY 0.38% 仮に100万円分を1年持つと3,800円 VYM 0.04% 仮に100万円分を1年持つと400円 仮の例。為替・売買手数料・税は入れていない
図5 仮に100万円分を1年持つと、経費率で差し引かれる費用はDVYが3,800円、VYMが400円です。為替・売買手数料・税は入れていない仮の例です。

DVYの経費率は運用報酬の0.38%で、運用報酬以外の費用は一部を除き運用会社が払う契約です。VYMは運用報酬が0.03%、その他の費用が0.01%です。

純資産総額は、ETFなどに集まっているお金の合計です。同じ月末の純資産総額は、次のとおりです。

2026年7月31日時点 純資産総額
DVY 約234.7億ドル
VYM(ファンド全体) 約991.9億ドル

VYMの表の金額には、ETFのクラスと、ETFではない別のクラス(Admiral)が含まれます。クラスは、同じファンドの中にある別の種類の口のことです。2026年4月30日時点では、ETFのクラスが77,477百万ドルで、ファンド全体の約82%でした。

1口あたりの分配金の額は、報告書の財務の表に出ています。

ETF(決算の月) 直近の会計年度 その前の会計年度
DVY(4月) 2026年4月期 5.25ドル 2025年4月期 4.85ドル
VYM(10月) 2025年10月期 3.518ドル 2024年10月期 3.630ドル

DVYは4月決算、VYMは10月決算なので、表の金額はそれぞれ異なる期間の分配金で、そのまま比べることはできません。

1口あたり純資産は、ETFの資産を口数で割った値です。同じ2026年4月30日時点で、DVYは155.38ドル、VYMは157.15ドルです。

VYMの配当の分配は、原則として3月・6月・9月・12月の四半期ごとです。

参照:DVY と VYM の要約目論見書(2026年8月31日付・2026年2月27日付)、VYM 目論見書(2026年2月27日)、DVY 年次報告と VYM 半期報告(2026年4月30日)、VYM 年次報告(2025年10月31日)、DVY と VYM の NPORT-P(2026年7月31日)

まとめ:つまり、この記事で言いたいこと

つまり、私がこの記事で言いたいのは、同じ高配当の米国株ETFでも、どんな株を何銘柄集め、どの株をどれくらい持つかを見ると、DVYとVYMの違いが分かるということです。

例えば、分配金を受け取る目的なら、報告書の分配金の欄で、各会計年度に支払われた額が分かります。

  • DVYは代表サンプリングを使い、VYMは完全法で指数に近づけます。
  • 上位銘柄の比率の合計はVYMのほうが高く、DVYでは金融と公益が総投資の半分近くを占めます。
  • 経費率はDVYが0.38%、VYMが0.04%です。

この記事で言えないこと

  • DVYの指数が比率を何の値で決めるかは書いていません。SECに出された資料には「株式の値打ちの合計で決める作りではない」としか書かれていないためです。
  • DVYの分配が年に何回かは書いていません。目論見書には、複数のETFに共通の「少なくとも年1回」という方針しか書かれていないためです。
  • 日本の証券会社でDVY・VYMを扱っているか、NISAの成長投資枠で買えるかは書いていません。SECの資料には書かれていないためです。

数値の基準日

DVY 要約目論見書(指数の説明・6つの条件・経費率・費用の例)
2026年8月31日付
iShares Trust 目論見書と SAI(指数の比率の決め方・1銘柄の上限)
2026年8月31日
VYM 要約目論見書と目論見書(指数・完全法・経費率・分配の時期)
2026年2月27日付
FTSE High Dividend Yield Index のルール(選び方・比率の決め方)
2026年10月
DVY 年次報告・VYM 半期報告(業種の比率・1口あたり純資産)
2026年4月30日
DVY・VYM の NPORT-P(銘柄数・上位10銘柄・純資産総額)
2026年7月31日

次に読む

DVYの仕組みをもっと詳しく読みたいときは、DVYの解説記事が続きです。VYMをHDV・JEPIと中身で見比べたいときは、HDV・VYM・JEPIの中身と経費率の比較で確かめられます。

出典

Sho
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