1659・2515・2018の違い｜米国と先進国の外国REIT ETF

itcareer40.jp比べて選ぶ1659・2515・2018

外国REITのETFの1659・2515・2018は、指数の対象が米国か日本を除く先進国かで分かれますが、今回確かめた組入上位の一覧には共通する米国のREITが並びます。

外国のREIT（不動産から得る賃貸料などを投資家に配当する投資信託）を持つETF（証券取引所に上場する投資信託）に、1659・2515・2018があります。名前に「先進国」と入る2515でも、2026年9月30日の国・地域別配分では、アメリカが80.4%です。

1659と2018の指数（特定の市場の動向を表す指標）は、米国のREITを対象にします。

持ち方も違います。1659はREITを直接持たず、資産の99.90%を米国のETF1本で持っています（2026年11月3日）。

3本の違いは、次の表のとおりです。

項目	1659	2515	2018
指数の対象	米国に上場するREIT（林業・モーゲージ・インフラの種類を除く）	先進国（日本を除く）に上場するREITと、同様の制度に基づく銘柄	主に米国に上場するREITから20銘柄（モーゲージREITと、過去8年に2回以上減配した銘柄を除く）
持ち方	米国のETF1本（99.90%）	マザーファンドとREIT	REITと先物
銘柄の数	投資先のETFで122銘柄	281銘柄	19銘柄
信託報酬（税込・年率）	0.22%	0.187%	0.4125%
分配金の基準日	年4回（2・5・8・11月の各9日）	年4回（3・6・9・12月の各7日）	年6回（偶数月の各24日）
純資産総額	121億円	360億円	3億円
上場日	2017年9月28日	2017年12月11日	2024年1月31日
運用会社	ブラックロック・ジャパン	野村アセットマネジメント	Global X Japan
銘柄名	iシェアーズ　米国リート ETF	ＮＥＸＴＦＵＮＤＳ外国ＲＥＩＴ・Ｓ＆Ｐ先進国ＲＥＩＴ指数（除く日本・為替ヘッジなし）連動型上場投信	グローバルＸ US REIT・トップ20 ETF
指数	FTSE Nareit Equity REITs インデックス（配当込み、TTM、円建て）	S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み）	Solactive GPR US REITs Top 20 Index（配当込み、円換算）

表の費用・基準日・大きさはJPXの銘柄詳細資料（2026年2月27日現在）、持ち方と銘柄の数は運用会社の資料（2026年9月30日か11月3日）の値です。

2515の国・地域別配分のアメリカ

80.4%

2026年9月30日

上位10銘柄で3本に共通する銘柄

9銘柄

日付は1659が11月3日、ほか2本が9月30日

2018の分配金の基準日

年6回

偶数月の各24日

3本の指数は、どの国のどんなREITを対象にする？

1659と2018の指数は米国のREITを、2515の指数は日本を除く先進国のREITを対象にし、1659と2018の指数はモーゲージREITを除きます。

1659の指数は、米国市場に上場するREITを対象にし、日本円に直して計算します。比率は時価総額（株式をその時点の株価で評価した金額）で決めます。

ここでの時価総額は、浮動株（安定した株主の株ではなく、市場で売買される可能性のある株）をもとにしたものです。

運用会社の英語の商品ページでは、次の種類を対象から除きます。

林業（森林を持ち、管理する種類）のREITを除きます。
モーゲージ（不動産への融資などから利息を得る種類）のREITを除きます。
インフラ（光ファイバーや通信の鉄塔などを持つ種類）のREITを除きます。

ETF Databaseと運用会社の英語の商品ページでは、指数の名前に「40 Act」が付きます。「40 Act」の意味と、この指数の具体的な上限の決まりは、今回確かめた資料では読み取れないため、書いていません。

2515の指数は、S&Pグローバル株価指数から対象の銘柄を抜き出します。対象は、日本を除く先進国に上場するREITと、同様の制度に基づく銘柄です。浮動株をもとに調整した時価総額で計算します。

2515の国・地域別配分は、2026年9月30日の月次レポートで次のとおりです。

アメリカ：80.4%
オーストラリア：6.2%
イギリス：4.0%
シンガポール：3.2%
フランス：1.9%
その他の国・地域：4.3%

2018の指数は、主に米国上場のREITを対象とし、モーゲージREITを除きます。さらに、過去8年に2回以上減配した銘柄を除いて候補にします。

候補から、7つの分野それぞれで浮動株調整後の時価総額が上位2位の銘柄を選びます。分野はリテール、電波塔、ヘルスケア、住宅、オフィス、ホテル、工業です。

そのあと、20銘柄になるまで、分野に関係なく浮動株調整後の時価総額の上位から加えます。米国を対象にする1659と2018でも、対象から除く種類や銘柄を選ぶ条件が違います。

下の図1は、3本の指数が対象にする地域と、銘柄を選ぶ条件を示したものです。

図1　3本の指数の対象と、除くもの。1659と2018は米国のREIT、2515は日本を除く先進国のREITを対象にします。

参照：JPXの銘柄詳細資料・ETF Database・用語集、ブラックロック・ジャパンの1659の英語の商品ページ、野村アセットマネジメントの2515の交付目論見書・2515の月次レポート、Global X Japanの2018の交付目論見書、資産運用業協会の用語集、NareitのREITの種類の説明

3本はREITをどう持つ？1659は米国のETFを通じて持つ

1659は資産の99.90%を米国のETF1本で持ち、2515はマザーファンドを通じて、2018は主にREITを直接持ちます。

1659の保有銘柄は、2026年11月3日時点で1つです。米国のETFであるISHARES CORE U.S. REIT ETFを99.90%持っています。

JPXの資料でも、2025年12月31日時点で投資先のETFが99.91%です。1659は、このETFを通じてREITを持つ形です。

運用会社の英語の商品ページにある銘柄の内訳は、投資先のETFが持つものです。1659が、そのREITを直接持っているわけではありません。

2515は、マザーファンド（ほかの投資信託の資金とまとめて、REITに投資する投資信託）を通じて投資する形です。名前は海外REITインデックスマザーファンドです。指数に採用されるREITも直接持ちます。

2515の月次レポートの比率は、マザーファンドと2515が持つREITから計算しています。

2018は米国のREITに投資します。2026年9月30日は、外国REITの19銘柄が97.95%です。

同じ日の外国株式先物（決められた将来の期日に、いま決めた価格で売買する約束の取引）は1.73%です。運用の効率化のため、ETFや不動産投信指数の先物取引などを利用することがあります。

2515と2018は、原則として為替ヘッジ（為替の動きの影響を避けるための取引）を行いません。2515の交付目論見書では、為替変動の影響を受けるとしています。

1659も、運用会社の英語の商品ページで為替の動きの影響を受けるとしています。3本とも、為替の動きの影響を受けます。

下の図2は、3本がREITを持つ経路と、REITや先物の比率を示したものです。

図2　3本の持ち方。1659は米国のETF1本を通じて、2515はマザーファンドを通じて、2018は主にREITを直接持ちます。

参照：JPXの銘柄詳細資料・用語集、ブラックロック・ジャパンの1659の英語の商品ページ・1659の保有銘柄、野村アセットマネジメントの2515の交付目論見書・2515の月次レポート、Global X Japanの2018の交付目論見書・2018の月次レポート

銘柄の数と組入上位10銘柄は、どう違う？

銘柄の数は、1659の投資先のETFが122銘柄、2515が281銘柄、2018が19銘柄です。上位10銘柄の比率の合計は、1659が50.27%、2515が45.9%、2018が79.89%です。

銘柄の数と、その時点は次のとおりです。1659は、投資先のETFが持つREITの数です。

1659：2026年11月3日の一覧を数えると122銘柄です。
2515：2026年9月30日の月次レポートでは281銘柄です。
2018：2026年9月30日の月次レポートでは19銘柄で、指数は20銘柄です。

1659の指数は、浮動株をもとにした時価総額で比率を決めます。構成銘柄と比率は、毎年3月・6月・9月・12月に見直します。

2515の指数は、浮動株をもとに調整した時価総額で計算します。構成国や構成銘柄は、定期的に見直されます。

2018の指数も、浮動株の時価総額で比率を決め、1銘柄あたり最大10%とします。原則として毎年6月と12月の第三金曜日に、構成銘柄と比率を見直します。

2018の月次レポートでは、WELLTOWER INCの比率は11.66%です。これはETFの純資産総額（費用などを差し引いた、ETF全体の大きさ）に対する比率です。

最大10%は、指数の比率を決めるときの上限です。月次レポートにあるETFの比率とは、別の数字です。

3本の上位10銘柄のうち9銘柄は、表記が少し違っても同じ銘柄です（たとえば1659の一覧ではPROLOGIS REIT、2515と2018ではPROLOGIS INC）。

1659の上位10銘柄と比率は、2026年11月3日の、投資先のETFの内訳を示す参考の一覧によるものです。

WELLTOWER：9.16%
PROLOGIS REIT：6.90%
EQUINIX REIT：6.04%
SIMON PROPERTY GROUP REIT INC：4.75%
PUBLIC STORAGE REIT：4.53%
DIGITAL REALTY TRUST REIT：4.28%
REALTY INCOME REIT：4.02%
VIVMARK RESIDENTIAL：3.81%
VENTAS REIT：3.81%
IRON MOUNTAIN INC：2.97%

2515の上位10銘柄は、2026年9月30日の月次レポートに記載された比率です。

WELLTOWER INC：10.3%
PROLOGIS INC：7.7%
EQUINIX INC：6.1%
SIMON PROPERTY GROUP INC：4.1%
DIGITAL REALTY TRUST INC：3.8%
REALTY INCOME CORP：3.2%
PUBLIC STORAGE：2.9%
VENTAS INC：2.7%
VIVMARK RESIDENTIAL：2.7%
GOODMAN GROUP：2.3%

2018の上位10銘柄は、2026年9月30日の月次レポートに記載された比率です。

WELLTOWER INC：11.66%
EQUINIX INC：9.74%
PROLOGIS INC：9.50%
AMERICAN TOWER CORP：8.56%
SIMON PROPERTY GROUP INC：8.43%
DIGITAL REALTY TRUST INC：7.85%
REALTY INCOME CORP：6.51%
PUBLIC STORAGE：6.34%
VIVMARK RESIDENTIAL：5.95%
VENTAS INC：5.35%

上位10銘柄の比率の合計は、次のとおりです。1659は一覧から足した値で、2515と2018は月次レポートの記載です。

1659：50.27%で、投資先ETFの一覧の上位10銘柄を足した値です。
2515：45.9%です。掲載された10銘柄の比率を足すと45.8%で、月次レポートの合計とは一致しません。
2018：79.89%です。

AMERICAN TOWER CORPは、2018の上位10銘柄に8.56%で入っています。1659の投資先の122銘柄には入っていません。

下の図3は、銘柄の数と、上位10銘柄の比率の合計を並べたものです。

図3　組入上位10銘柄の比率の合計。1659は50.27%、2515は45.9%、2018は79.89%です。

参照：JPXの銘柄詳細資料、ブラックロック・ジャパンの1659の英語の商品ページ・1659の保有銘柄、野村アセットマネジメントの2515の交付目論見書・2515の月次レポート、Global X Japanの2018の交付目論見書・2018の月次レポート、資産運用業協会の用語集

信託報酬と総経費率は、どこまで比べられる？

信託報酬は1659が年率0.22%、2515が年率0.187%、2018が年率0.4125%です。総経費率は2515が0.24%、2018が0.61%です。

信託報酬（運用と管理の対価として支払われる費用）は、JPXの銘柄詳細資料で次のとおりです。2026年2月27日現在の、税込の率です。

1659：年率0.22%
2515：年率0.187%
2018：年率0.4125%

2515は、上場投資信託証券を貸し出したときに受け取る料金の44%（税込）以内の額を、信託報酬に加えます。貸し出しの事務を第三者に任せた場合は、その費用を差し引いた額です。

総経費率（信託報酬などを含む、運用と管理の費用の年率の割合）は、資料の時点や対象期間も合わせて読む数字です。記載された率と、その条件は次のとおりです。

2515：0.24%です。ETF Databaseの年率・税込の値です。
2018：0.61%です。運用会社の総経費率の資料に記載されています。

2515の値は「2025年12月末時点において算出している直近の総経費率」です。

2018の内訳は、運用管理費用の比率が0.41%、その他の費用の比率が0.19%です。

表示された内訳を足すと0.60%で、資料の総経費率の0.61%とは一致しません。

2018の総経費率の対象期間は、2025年12月25日〜2026年6月24日です。

2018の総経費率は、売買委託手数料などを原則として除いています。

資産運用業協会の用語集では、投資信託に投資する形は、投資先でも信託報酬がかかるとしています。その費用まで含めた率を「実質的な信託報酬率」と呼びます。

1659は米国のETFを通じて持つ形です。ただし、今回確かめた資料には、1659の「実質的な信託報酬率」は載っていません。

下の図4は、3本の信託報酬と、2515・2018の総経費率を示したものです。

図4　信託報酬と総経費率。信託報酬は2515が年率0.187%、1659が年率0.22%、2018が年率0.4125%です。

参照：JPXの銘柄詳細資料・ETF Database、ブラックロック・ジャパンの1659の英語の商品ページ、野村アセットマネジメントの2515の交付目論見書、Global X Japanの2018の交付目論見書・2018の総経費率、資産運用業協会の用語集

分配金の基準日とNISAの扱いは、どう違う？

分配金の基準日は1659と2515が年4回、2018が年6回で、NISAの成長投資枠は3本とも対象です。

分配金（運用で得た収益を、決算ごとに分けるお金）の基準日は、次のとおりです。JPXの銘柄詳細資料に記載された、2026年2月27日現在の内容です。

1659：2・5・8・11月の各9日で、年4回です。
2515：3・6・9・12月の各7日で、年4回です。
2018：偶数月の各24日で、年6回です。

1659の運用会社の英語の商品ページでは、費用を差し引いたあとの配当などの収入を、基準日ごとに分配するのが原則としています。

2515の交付目論見書では、配当などの収益から経費を差し引いた全額を分配するのが原則で、分配金がゼロになる場合もあります。また、「売買益が生じても、分配は行ないません。」とあります。

2018は、配当などの収益から費用を差し引いた額の全額を分配します。

NISAの成長投資枠は、3本ともJPXの資料で対象です。資産運用業協会の対象商品リストにも載っています。

純資産総額は、JPXの銘柄詳細資料で次のとおりです。いずれも2026年2月27日現在の額です。

1659：121億円
2515：360億円
2018：3億円

下の図5は、3本の分配金の基準日を、月ごとに並べたものです。

図5　分配金の基準日がある月。1659は2・5・8・11月の各9日、2515は3・6・9・12月の各7日、2018は偶数月の各24日です。

名前に先進国と入る2515でも、上位10銘柄の9つは米国のREITで、名前から受ける印象とは違うと思いました。

参照：JPXの銘柄詳細資料、ブラックロック・ジャパンの1659の英語の商品ページ、野村アセットマネジメントの2515の交付目論見書・2515の月次レポート、Global X Japanの2018の交付目論見書、資産運用業協会の成長投資枠対象商品リスト・用語集

まとめ：3本の違いを3行で

1659と2018の指数は米国のREIT、2515の指数は日本を除く先進国のREITを対象にし、2515でもアメリカが80.4%です。
1659は米国のETF1本を通じて持ち、銘柄の数は1659の投資先が122銘柄、2515が281銘柄、2018が19銘柄です。
信託報酬は1659が年率0.22%、2515が年率0.187%、2018が年率0.4125%で、分配金の基準日は2018だけが年6回です。

今回確かめた一覧では、上位10銘柄のうち9銘柄が3本に共通する

日付の違う一覧ですが、今回確かめた3本の上位10銘柄のうち9銘柄は同じ米国のREITです。一方で、銘柄の数と上位10銘柄の比率の合計は3本で異なります。

ここからは、確かめた資料の記載を並べて言える範囲をまとめたもので、3本の優劣や値動きの見通しを示すものではありません。

もとにした事実は、次の4つです。

1659と2018の指数は米国のREITを、2515の指数は日本を除く先進国のREITを対象にします。
2515の国・地域別配分（2026年9月30日）では、アメリカが80.4%です。
上位10銘柄のうち9銘柄は3本に共通します（日付は1659が11月3日、ほか2本が9月30日）。
1659・2515・2018の順に、銘柄の数は122銘柄・281銘柄・19銘柄、上位10銘柄の比率の合計は50.27%・45.9%・79.89%です。

下の図6は、3本の組入上位10銘柄の重なりを示したものです。

図6　今回確かめた3本の組入上位10銘柄の重なり（推論）。9銘柄が3本に共通し、残る1銘柄ずつが違います。

名前の「米国」と「先進国」は分かれていても、2515でもアメリカが80.4%で、今回確かめた一覧では上位10銘柄の9銘柄が3本に共通します。一方で、銘柄の数と、上位10銘柄の比率の合計は3本で異なります。

参照：ブラックロック・ジャパンの1659の英語の商品ページ・1659の保有銘柄、野村アセットマネジメントの2515の月次レポート、Global X Japanの2018の交付目論見書・2018の月次レポート

この記事で言えないこと

1659の総経費率と、投資先の米国のETFの費用を含む率は書いていません。運用会社の日本語のページを取得できず（HTTP 403）、ETF Databaseの値（0.04%）は信託報酬より小さく、何を含むか確かめられなかったためです。
1659の指数の名前に付く「40 Act」の上限の決まりの中身は書いていません。指数会社の資料を今回は取得していないためです。
3本の値動きと分配金の額は比べていません。記事の範囲を、指数の対象・持ち方・銘柄・費用・分配金の基準日に絞ったためです。

数値の基準日

JPXの3本の銘柄詳細資料: 2026年2月27日
1659の保有銘柄（運用会社の英語のページ）: 2026年11月3日
2515と2018の月次レポート: 2026年9月30日
2018の総経費率の対象期間: 2025年12月25日〜2026年6月24日
用語集・成長投資枠の一覧・運用会社の英語のページを取得した日（この記事を書いた日）: 2026年11月5日

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