465A・2080・2529は何が違う？｜株主還元の指数で選ぶ2本と、PBRで選ぶアクティブETFを資料で比べる

3本は、どの範囲から銘柄を選ぶ？

465Aは、日経平均株価の構成銘柄から金融と不動産を除いて選びます。日経平均株価から除外される銘柄は、この指数からも臨時に除外されます。

2529は、国内の上場銘柄から選びます。手がかりにするのは、時価総額（株式をその時点の株価で評価した金額）と浮動株（安定した株主の株ではなく、市場で売買される可能性のある株）です。

最初に、浮動株調整時価総額（浮動株で計算した時価総額）の上位98%に当たる銘柄を、母集団（選ぶ前の候補の集まり）にします。普通株以外の株式など、一部の銘柄は母集団に入れません。

そのうえで、次の2つの基準を満たす銘柄を選び出します。

• 浮動株調整時価総額を大きい順に足していき、全上場銘柄の合計の85%に当たるまでの銘柄
• 直近60営業日の平均売買代金（日ごとに売買された金額の平均）の大きい順に500銘柄

そこから、東京証券取引所の33業種の分け方で、次の業種を除きます。この範囲は、2026年10月9日のルールブックに記載されています。

• 銀行業
• 証券、商品先物取引業
• 保険業
• その他金融業

2080は、JPXの資料では「アクティブ運用型」で、対象指標はありません。

PBRが1倍未満の銘柄から、利益水準や開示情報をもとに候補を選びます。そのうえで、運用会社が投資する銘柄と割合を決めます。

下の図1は、3本が銘柄を選ぶ範囲と、候補を絞る手順を示したものです。

465Aは日経平均株価の構成銘柄から、2529は国内の上場銘柄から金融を除いて選び、2080はPBRが1倍未満の銘柄から選びます。

参照：JPXの銘柄詳細資料・ETF全銘柄一覧・用語集、Global X Japanの465Aの交付目論見書、日本経済新聞社の指数のページ、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティングの野村株主還元70のルールブック、シンプレクス・アセット・マネジメントの2080の交付目論見書、資産運用業協会の用語集

銘柄の選び方：465Aと2529は株主還元の利回り、2080は運用会社の判断

株主還元（会社が得た利益を株主に返すこと）を測る計算は、465Aと2529で違います。465Aは株主還元利回り、2529はネット総還元利回りの上位から選びます。

465Aの株主還元利回りは、日経の指数のページでは「配当・自社株買い・債務返済の総額の3年平均を時価総額で割った値」です。

交付目論見書では、配当総額は3期分で、過去2期分の実績配当と日経の通期予想配当から計算します。自社株買い（会社が自社の株を買い取ること）は、過去3年間の買い付け総額です。この計算による株主還元利回りの上位40銘柄を選ぶ仕組みです。

2529は、配当と自社株買いの過去3年平均から、増資（新しく株を発行して資金を集めること）などの過去3年平均を引きます。その額を時価総額で割った値が、ネット総還元利回りです。

引く対象には、会社が保有する自社の株を処分した総額も含まれます。ネット総還元利回りの上位70銘柄が、指数の構成銘柄になります。

2080は、利益水準や財務状況、取引所での売買のされ方などを見ます。運用会社独自の観点で総合的に判断し、投資する銘柄を選びます。

投資した銘柄のPBRが1倍を超えた場合も、保有を継続するか売るかを判断します。保有を継続すると、PBRが1倍を超えた状態の銘柄を長期にわたって持つことがあります。

PBR1倍割れの解消が大きく進んだ環境では、PBRの水準ではなく、「PBRの更なる上昇が見込めるような、資本コストと株価を意識した銘柄」から選ぶとしています。

下の図2は、株主還元を測る計算と、2080が銘柄選びの手がかりにするPBRを示したものです。

465Aと2529は株主還元の利回りの上位から決まった数を選び、2080は運用会社が利益水準や財務状況などを見て選びます。

参照：Global X Japanの465Aの交付目論見書、日本経済新聞社の指数のページ、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティングの野村株主還元70のルールブック、シンプレクス・アセット・マネジメントの2080の交付目論見書、JPXの用語集

比率と見直し、上位10銘柄はどう違う？

465Aの指数は、時価総額と株主還元利回りによって比率を決め、銘柄ごとの上限を8%とします。日経の指数のページでの名称は「時価総額×利回りウエート方式」です。

2529の指数は、年1回の銘柄の見直しの基準日のデータで、浮動株調整時価総額に比例して比率を決めます。比率を決めるときの銘柄ごとの上限は2%です。2080では、運用会社が投資割合を決めます。

465Aの銘柄の見直しは年2回で、1月と7月の第7営業日（月の初めから数えて7番目の営業日）です。2529は年1回、2月第一営業日（2月の最初の営業日）に見直します。

465Aの2026年7月9日の定期入れ替えでは、12銘柄を採用しました。三井物産・丸紅などの11銘柄を除外しています。

日経平均株価の定期見直しの影響で、入れ替え前は39銘柄でした。この定期入れ替えで40銘柄に戻りました。

8%と2%は、指数の比率を決めるときの上限です。465Aと2529の月次レポートにある組入比率は、ETFの純資産総額（費用などを差し引いた、ETF全体の大きさ）に対する比率で、この上限とは別の数字です。

465Aの組入上位10銘柄は、2026年9月30日時点で次のとおりです。

• キヤノン：7.95%
• ブリヂストン：7.13%
• デンソー：7.08%
• 三菱商事：6.88%
• セブン&アイ・HLDGS：6.39%
• INPEX：5.25%
• 富士通：4.27%
• 日本郵船：4.18%
• 川崎汽船：3.85%
• ENEOSホールディングス：3.71%

上位10銘柄の比率の合計は56.70%です。この合計は、月次レポートに記載されています。

2529の組入上位10銘柄は、2026年9月30日時点で次のとおりです。

• リクルートホールディングス：3.2%
• 京セラ：2.8%
• 味の素：2.6%
• 日本郵政：2.6%
• 小松製作所：2.5%
• 日本郵船：2.4%
• 商船三井：2.3%
• 三菱商事：2.2%
• ENEOSホールディングス：2.1%
• 日本たばこ産業：2.1%

上位10銘柄の比率の合計は24.6%です。この合計も、月次レポートに記載されています。

2080の組入上位10銘柄は、2026年10月30日時点で次のとおりです。

• トヨタ自動車：4.99%
• 三井住友フィナンシャルグループ：4.96%
• 三菱UFJフィナンシャル・グループ：4.93%
• みずほフィナンシャルグループ：4.61%
• ゆうちょ銀行：3.40%
• パナソニックホールディングス：2.65%
• 住友商事：2.48%
• 本田技研工業：2.45%
• MS&ADインシュアランスグループホールディングス：2.29%
• 日本郵政：2.07%

上位10銘柄の比率の合計は34.83%です。これは月次レポートにある合計ではなく、掲載された比率を足した値です。

JPXの東証上場銘柄一覧（2026年10月31日）にある33業種の分け方では、銀行業と保険業に当たる銘柄と、日本郵政の業種は次のとおりです。

• 三井住友フィナンシャルグループ：銀行業
• 三菱UFJフィナンシャル・グループ：銀行業
• みずほフィナンシャルグループ：銀行業
• ゆうちょ銀行：銀行業
• MS&ADインシュアランスグループホールディングス：保険業
• 日本郵政：サービス業

銀行業が4銘柄、保険業が1銘柄で、この5銘柄の比率を足すと20.19%です。サービス業の日本郵政は、2529の上位10銘柄にも入っています。

下の図3は、上位10銘柄の比率の合計と、465A・2529の銘柄ごとの上限を示したものです。

指数の比率を決めるときの上限は465Aが8%、2529が2%です。月次レポートの上位10銘柄の比率の合計は、465Aが56.70%、2529が24.6%です。

参照：Global X Japanの465Aの交付目論見書・465Aの月次レポート、日本経済新聞社の指数のページ・定期入れ替えのお知らせ、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティングの野村株主還元70のルールブック、シンプレクス・アセット・マネジメントの2080の交付目論見書・2080の月次レポート、野村アセットマネジメントの2529の月次レポート、JPXの東証上場銘柄一覧、資産運用業協会の用語集

信託報酬と分配金：2080は信託報酬が年率0.99%で、分配金の基準日は年1回

信託報酬（運用と管理の対価として支払われる費用）は、次のとおりです。いずれも、JPXの銘柄詳細資料にある税込の年率です。

• 465A：年率0.3025%
• 2529：年率0.308%
• 2080：年率0.99%

3本とも、株などを貸し出したときに受け取る料金の一部を信託報酬に加えます。加える割合は、465Aが55%以内、2529が44%以内、2080が55%以内で、いずれも税込です。

総経費率（運用・管理にかかった費用を、年率で示した割合）も資料にあります。3本の値は、計算した期間がそろっていません。

• 465A：0.38%。運用会社の資料で、対象期間は2025年11月21日〜2026年4月4日です。
• 2529：0.37%。JPXのETF Databaseの値です。
• 2080：1.13%。JPXのETF Databaseの値です。

ETF Databaseの値は、「2025年12月末時点において算出している直近の総経費率」です。465Aの資料では、運用管理費用の比率とその他の費用の比率の合計で、売買委託手数料などは原則として除いています。

分配金（運用で得た収益を、決算ごとに分けるお金）の基準日は、465Aと2529が年4回です。2080は年1回で、具体的な日は次のとおりです。

• 465A：1・4・7・10月の各4日です。
• 2529：1・4・7・10月の各7日です。
• 2080：9月10日です。

2529の交付目論見書には「売買益が生じても、分配は行ないません。」とあります。2080も、売買益が生じても分配は行わないとしています。

NISAの成長投資枠は、3本ともJPXの資料で対象です。資産運用業協会の対象商品リストにも載っています。

純資産総額は、月次レポートでは次のとおりです。

• 465A：114.66億円（2026年9月30日）
• 2529：384.8億円（2026年9月30日）
• 2080：11,945百万円（2026年10月30日）

下の図4は、信託報酬と分配金の基準日、NISAの成長投資枠の扱いを並べたものです。

株主還元やPBRを名前に掲げる日本株のETFを比べるときは、次の順に資料を見ると、作りの違いが分かります。

1. JPXの銘柄詳細資料で、対象指標の欄と、アクティブ運用型かどうかを見る
2. 指数に連動するETFは、指数の資料で、銘柄を選ぶ範囲と除く業種を見る
3. 比率の上限と、銘柄の見直しの時期を見る
4. 運用会社の月次レポートで、組入上位10銘柄とその日付を見る

信託報酬は465Aが年率0.3025%、2529が年率0.308%、2080が年率0.99%です。分配金の基準日は465Aと2529が年4回、2080が年1回です。

参照：JPXの銘柄詳細資料・ETF Database、Global X Japanの465Aの交付目論見書・465Aの総経費率・465Aの月次レポート、野村アセットマネジメントの2529の交付目論見書・2529の月次レポート、シンプレクス・アセット・マネジメントの2080の交付目論見書・2080の月次レポート、資産運用業協会の成長投資枠対象商品リスト・用語集

名前に「株主還元」と付く2本でも、上位10銘柄で重なるのは3銘柄

ここからは、確かめた資料の記載を並べて言える範囲をまとめたもので、3本の優劣や値動きの見通しを示すものではありません。

もとにした事実は、次の4つです。

• 465Aの指数は、日経平均株価の構成銘柄から金融と不動産を除き、株主還元利回りの上位40銘柄を選びます。
• 2529の指数は、国内の上場銘柄から金融を除き、ネット総還元利回りの上位70銘柄を選びます。
• 株主還元を測る計算は異なり、465Aは債務返済を含め、2529は増資などを引きます。
• 2026年9月30日の組入上位10銘柄で、2本に共通するのは三菱商事・日本郵船・ENEOSホールディングスです。

下の図5は、3本の組入上位10銘柄の重なりを示したものです。

名前に同じ「株主還元」が付く2本でも、銘柄を選ぶ範囲と株主還元の測り方、銘柄の数が違います。2026年9月30日の上位10銘柄で2本に共通するのは3銘柄で、残る7銘柄ずつは別の銘柄です。

名前に「株主還元」と付く465Aと2529でも選び方が違い、上位10銘柄で重なるのは3銘柄です。

株主還元という同じ言葉が名前に入っていても、上位10銘柄が3銘柄しか重ならないのは、並べてみて初めて気づきました。

参照：Global X Japanの465Aの交付目論見書・465Aの月次レポート、日本経済新聞社の指数のページ、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティングの野村株主還元70のルールブック、野村アセットマネジメントの2529の月次レポート、シンプレクス・アセット・マネジメントの2080の月次レポート

次に読む

• 2529を高配当の指数のETFと比べたもの：1478 vs 2529 vs 1698｜「高配当」で選ぶのではなく、何を株主還元とみなすかで選ぶ
• 2529の指数と分配金の仕組み：2529｜NEXT FUNDS 野村株主還元70（配当+自社株買い）とは｜配当だけでなく株主還元全体で日本株を見るETF
• ほかのアクティブ運用の日本株ETFの比べ方：2085と2011の違い｜アクティブ運用の日本高配当株ETF2本を、銘柄の選び方・持つ銘柄の数・分配の回数で比べる

出典

• JPX「465A」銘柄詳細資料（2026年2月27日現在）
• JPX「2080」銘柄詳細資料（2026年2月27日現在）
• JPX「2529」銘柄詳細資料（2026年2月27日現在）
• Global X Japan「465A」交付目論見書（使用開始日 2026年7月18日）
• Global X Japan「465A」月次レポート（2026年9月30日時点）
• Global X Japan「465A」総経費率（2026年11月5日取得）
• 日本経済新聞社「日経平均株主還元株40指数」のページ（2026年11月5日取得）
• 日本経済新聞社「日経平均株主還元株40指数の銘柄定期入れ替えについて」（2026年6月23日）
• 野村アセットマネジメント「2529」交付目論見書（使用開始日 2026年6月25日）
• 野村アセットマネジメント「2529」月次レポート（2026年9月30日）
• 野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング「野村株主還元70 インデックス構成ルールブック」（2026年10月9日）
• シンプレクス・アセット・マネジメント「2080」交付目論見書（2026年6月11日）
• シンプレクス・アセット・マネジメント「2080」マンスリーレポート（2026年10月30日）
• JPX「ETF全銘柄一覧」（2026年11月4日時点）
• JPX「ETF Database」（表題は2025年12月末時点）
• JPX「東証上場銘柄一覧」（2026年10月31日）
• 資産運用業協会「一般投資家向け成長投資枠対象商品リスト（上場ファンド）」（2026年11月5日取得）
• 資産運用業協会 用語集「ETF」（2026年11月5日取得）
• 資産運用業協会 用語集「インデックス」（2026年11月5日取得）
• 資産運用業協会 用語集「運用管理費用（信託報酬）」（2026年11月5日取得）
• 資産運用業協会 用語集「分配金」（2026年11月5日取得）
• 資産運用業協会 用語集「純資産総額」（2026年11月5日取得）
• JPX 用語集「株主還元」（2026年11月5日取得）
• JPX 用語集「株価純資産倍率」（2026年11月5日取得）
• JPX 用語集「自己株式」（2026年11月5日取得）
• JPX 用語集「公募増資」（2026年11月5日取得）
• JPX 用語集「時価総額」（2026年11月5日取得）
• JPX 用語集「浮動株」（2026年11月5日取得）