東証でETFを売買するときのルールを株式と並べる｜取引時間・売買単位・制限値幅・決済日

ETFの売買は、株式と何が同じなのか

JPXは、ETFの売買に通常の株式と異なる特別なルールはなく、株式と同じように証券会社を通じて売買するとしています。

注文では、指値注文と成行注文のほか、寄付条件付注文や引け条件付注文を使えます。株式で使われている注文方法が、ETFでも用意されています。

売買成立の方法も株式と同じです。価格優先・時間優先の原則が使われ、制限値幅なども通常の株式取引と変わりません。

そのため、株式で使っている注文の出し方は、ETFでも同じ枠組みの中で使えます。ETFだから別の売買制度を覚える形ではありません。

参照：日本取引所グループ「売買制度（ETF）」（2026年10月2日更新）

ETFは、いつ売買できるのか

売買立会は、午前立会の前場が9時から11時30分、午後立会の後場が12時30分から15時30分です。

注文の受け付けは立会開始より前に始まります。午前立会は8時から、午後立会は12時5分から注文を受け付けています。

土曜日、日曜日、国民の祝日及び休日、1月1日から1月3日まで、12月31日は休業日です。これらの日には取引が行われません。

つまり、注文を出せる時間と、実際に売買の立会が行われる時間は同じではありません。注文は立会前から受け付けられ、売買は立会時間の中で行われます。

参照：日本取引所グループ「売買立会時（立会時間）」（2024年11月4日更新）

ETFは、何口から買えるのか

ETFでは、商品ごとに異なる売買単位が設定されています。

JPXは例として、TOPIX連動型ETFの価格が1000円、売買単位が10口の場合を示しています。この場合の最低売買価格は、1000円×10口＝1万円です。

これは特定のETFの現在の価格ではなく、売買単位の仕組みを示すJPXの例です。

内国株では100株単位で取引されています。東証は2018年10月1日に、内国株の売買単位を100株へ統一しました。

ETFは内国株のように売買単位が一律ではありません。最低売買価格は、そのETFの価格と、商品ごとに決められた売買単位を掛けて確かめる形になります。

参照：日本取引所グループ「売買制度（ETF）」（2026年10月2日更新）
参照：日本取引所グループ「売買単位」（2018年10月1日更新）

一日に値段はどこまで動けるのか

制限値幅は、前日の終値または最終気配値段などの基準値段をもとに決まり、ETFも株式と変わりません。

制限値幅とは、東証が一日の売買における値動きの幅を、価格水準に応じて一定に制限する仕組みです。

JPXが示している、基準値段100,000円未満までの制限値幅は次のとおりです。

基準値段	制限値幅（上下）
100円未満	30円
100円以上200円未満	50円
200円以上500円未満	80円
500円以上700円未満	100円
700円以上1,000円未満	150円
1,000円以上1,500円未満	300円
1,500円以上2,000円未満	400円
2,000円以上3,000円未満	500円
3,000円以上5,000円未満	700円
5,000円以上7,000円未満	1,000円
7,000円以上10,000円未満	1,500円
10,000円以上15,000円未満	3,000円
15,000円以上20,000円未満	4,000円
20,000円以上30,000円未満	5,000円
30,000円以上50,000円未満	7,000円
50,000円以上70,000円未満	10,000円
70,000円以上100,000円未満	15,000円

基準値段がどの範囲に入るかによって、その日の上下の制限値幅が決まります。この仕組み自体はETFと株式で共通しています。

違いが出るのは、ストップ高またはストップ安で立会を終えた後です。ETF、ETN、レバレッジ商品は、ストップ高またはストップ安の値段で立会を終了すると、翌営業日から制限値幅が拡大されます。

内国株では条件が異なります。次のどちらかに2営業日連続で当てはまった場合に、その翌営業日から制限値幅が拡大されます。

• ストップ高（安）となり、ストップ配分も行われず、売買高が0株
• 売買高が0株のまま午後立会の終了を迎え、午後立会の終了時に限りストップ高（安）で売買が成立し、ストップ高（安）に買（売）呼値の残数がある

重複上場外国銘柄は、制限値幅の拡大運用の対象外です。また、一部の外国ETFでは、外国株と同じように本国相場をもとに基準値段を設定する場合があります。

つまり、制限値幅の基本的な仕組みは株式と同じですが、ストップ高またはストップ安で終わった後に値幅を広げる条件は、ETFと内国株で異なります。

参照：日本取引所グループ「制限値幅」（2026年10月2日更新）
参照：日本取引所グループ「売買制度（ETF）」（2026年10月2日更新）

売買した代金とETFは、いつ受け渡されるのか

ETFの決済は3日目決済または当日決済で、3日目決済なら取引日から数えて3日目に代金とETFの受け渡しが行われます。

3日目決済の場合は、通常の株式と同じように、取引日から起算して3日目に売付代金と買い付けたETFの授受が行われます。

そのため、ETFを売買した日と、代金やETFの受け渡しが行われる日は、3日目決済では同じ日ではありません。

分配金は、分配金支払基準日にETFを保有している受益者に支払われます。ただし、銘柄によっては分配金がゼロとなる場合もあります。

参照：日本取引所グループ「売買制度（ETF）」（2026年10月2日更新）

ETFの注文の数量制限とマーケットメイク制度は、どういう決まりか

ETFの注文には上場口数などをもとにした数量制限があり、ETF市場には2018年7月2日からマーケットメイク制度があります。

誤発注を防ぐため、JPXはETFの注文に、上場口数などをもとにした数量制限を設けています。一定の数量を超える注文は受け付けません。

ただし、純資産額が一定未満の銘柄では、数量制限が過小にならないように、一定の注文金額に相当する口数を制限として設定します。

この扱いの対象は、立会市場では前月末時点の純資産額が10億円未満の銘柄で、前月末の終値をもとに3億円に相当する数量が制限になります。

立会外市場では、前月末時点の純資産額が1,000億円未満の銘柄が対象となり、300億円に相当する数量が制限として設定されます。

もう一つがマーケットメイク制度です。JPXはETFの流動性を向上させるため、2018年7月2日にETF市場へこの制度を導入しました。

JPXが申請をもとに銘柄ごとにマーケットメイカーを指定し、指定されたマーケットメイカーは気配提示義務を履行すると、インセンティブとして報酬を得られます。

ETFでは一度に出せる注文の量に上限があり、純資産の小さいETFでは、その上限が小さくなりすぎないように決められています。また、銘柄によっては、指定されたマーケットメイカーが気配を出す仕組みがあります。

参照：日本取引所グループ「売買制度（ETF）」（2026年10月2日更新）
参照：日本取引所グループ「マーケットメイク制度 概要」（2026年10月5日取得）

株式と同じ決まりのETFで、違って見えるのはどこか

ETFは株式と同じ売買制度を使いながら、売買単位と制限値幅の拡大の条件が内国株と違い、注文の数量制限とマーケットメイク制度の決まりもあります。

ストップ高やストップ安で終わった翌営業日から値幅が広がる条件が、ETFと内国株で違うのは知りませんでした。

ここからは、この記事で確かめた決まりから、そのまま導ける範囲の推論です。個別のETFの売買を実際に確かめたものではありません。

ETFの売買には通常の株式と異なる特別なルールはなく、注文方法や売買成立の方法、制限値幅の基本的な仕組みは株式と同じです。

一方、ETFの売買単位は商品ごとに異なります。内国株は100株単位ですが、ETFは商品ごとに売買単位が設定されています。

制限値幅についても、基準値段をもとに幅が決まる点は共通です。ただし、ETFはストップ高またはストップ安で立会を終えると、翌営業日から制限値幅を拡大する仕組みがあります。

さらに、ETFの注文には、上場口数などをもとにした数量制限があります。ETF市場には、指定されたマーケットメイカーが気配提示義務を担う制度も設けられています。

整理すると、売買制度の基本は株式と同じで、売買単位と制限値幅の拡大の条件は内国株と違います。そのうえで、ETFには注文の数量制限とマーケットメイク制度の決まりがあります。

参照：日本取引所グループ「売買制度（ETF）」（2026年10月2日更新）
参照：日本取引所グループ「売買単位」（2018年10月1日更新）
参照：日本取引所グループ「制限値幅」（2026年10月2日更新）
参照：日本取引所グループ「マーケットメイク制度 概要」（2026年10月5日取得）

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出典

• 日本取引所グループ「売買制度（ETF）」（2026年10月2日更新）
• 日本取引所グループ「売買立会時（立会時間）」（2024年11月4日更新）
• 日本取引所グループ「売買単位」（2018年10月1日更新）
• 日本取引所グループ「制限値幅」（2026年10月2日更新）
• 日本取引所グループ「マーケットメイク制度 概要」（2026年10月5日取得）
• 東京証券取引所「現物市場の更なる機能強化に向けた売買制度の見直しに係る業務規程等の一部改正について」（2026年8月6日）